大手通信事業者ポルトガルテレコムグループが、IP Infusionの「ZebOS-XP」と「ZebIC」を採用
―先進のMPLS、拡張性、性能をOLT新製品に付加―
株式会社ACCESS(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:兼子 孝夫 、以下ACCESS)の米国子会社IP Infusion Inc.(本社:米国カリフォルニア州、最高経営責任者:大石 清恭、以下IP Infusion)は、本日、同社の新世代ネットワークプラットフォーム「ZebOS(R)-XP(ゼボスエックスピー)」およびデータプレーン統合ソフトウェア「ZebIC(TM)(ゼブアイシー)」が、ポルトガル最大の通信事業者であるポルトガルテレコム(本社:ポルトガル・リスボン)のグループ企業で通信・IT分野の技術開発を担う、PTイノヴァサォン(本社:ポルトガル・アヴェイロ、CEO:アルシーノ・ラヴラドール)のOLT(Optical Line Terminal、光回線局側終端装置)新製品のプラットフォームとして採用されたことを発表いたします。
OLTは、通信事業者の局内に設置され、FTTH(Fiber To The Home、光ファイバー公衆回線網)を構成する装置です。現在、FTTHを実現する技術(方式)として普及している、GPON(Gigabit Passive Optical Network )(※1)に広く使われています。「ZebOS-XP」および「ZebIC」は、PTイノヴァサォンのOLT新製品上に優れた拡張性と性能を実現し、先進のMPLS(Multiprotocol Label Switching )機能を提供します。
PTイノヴァサォン ディレクターのジョゼ・サルガード氏は、
「当社の顧客企業は、いつでも、どこでも、高いセキュリティが担保された環境下で、アプリケーションやデータへのアクセスができる高品質なネットワークサービスを求めています。こうした顧客ニーズに応える、高性能なGPON形式のアクセス網向けソリューションを短期間で市場投入することが、『ZebOS-XP』ネットワークプラットフォームと『ZebIC』データプレーン統合ソフトウェアにより可能となります」と述べています。
「ZebOS-XP」は、高度にモジュール化されたネットワークプラットフォームであり、IP Infusionの13年に亘る技術革新により蓄積された、高性能スイッチングおよびルーティングの技術と知見が集約されています。「ZebOS-XP」プラットフォームの構造は、ミッションクリティカルなモバイルバックホールや、通信事業者・データセンターのネットワーク要件に応えます。ブロック毎のモジュール設計により、「ZebOS-XP」は、短期間に容易に新たな技術を取り入れることが可能となっています。
「ZebIC」は、業界で初めて、優れた拡張性とハードウェア非依存のアーキテクチャーを兼ね備えたデータプレーン統合ソフトウェアです。この優れた特長により、事業者は、ネットワーキング機能を効率よく自社製品に拡張することが可能となります。「ZebIC」は、大手スイッチングLSIベンダーのチップセットに対応したSDK(開発キット)やレファレンスオペレーティングシステムとコントロールプレーンを統合することが可能です。これにより、事業者は次世代のネットワーキングソリューションの市場投入を加速させることが可能となります。
IP Infusion 最高経営責任者(CEO) 大石 清恭は、
「当社顧客は世界中で300社を超えておりますが、PTイノヴァサォンもその一社であることを非常に光栄に思います。この度の『ZebOS-XP』と『ZebIC』の導入により、顧客企業に様々な恩恵をもたらす、拡張性が高く、柔軟なGPONソリューションを生み出すことが可能となります」と述べています。
※1 GPON(Gigabit Passive Optical Network)とは、PON伝送方式の一つです。PONは、通信事業者の局内に設置されるOLT1台と、一般家庭などユーザーの施設内に設置されるONU (Optical Network Unit:光回線終端装置)複数台とを、光信号の分岐や統合を行う光スプリッターを経由して、光ファイバーで結ぶアクセスシステムの総称です。一芯の光ファイバーを複数のユーザーで共有できるため、ユーザ一―人あたりのコストを低減できます。GPONは、ITU-Tにて国際標準化されています。
PTイノヴァサォンに関する詳細は、http://www.ptinovacao.pt/en/をご覧ください。
■IP Infusion Inc.について
IP Infusionは、最適化されたイーサネットやIPサービス向けに高機能ネットワークソフトウェアを提供する先駆的企業です。通信機器メーカは、IP Infusionの「ZebOS(R)」やその他のグローバル向け専門サービスを活用することで、製品の迅速な市場投入や競合他社との差別化を低コストで実現することが出来ます。またネットワークの機能向上や設備コストの削減、収益の改善を目指す企業による採用も増えています。IP Infusionの技術が実装された製品は5大陸のほぼ全てのネットワークに搭載されています。カリフォルニア州サンタクララに本社を置き、ACCESSの100%出資子会社です。
http://www.ipinfusion.com
※その他、文中に記載されている会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。
http://prtimes.jp/a/?f=d11476-20150909-8556.pdf
PTイノヴァサォン ディレクターのジョゼ・サルガード氏は、
「当社の顧客企業は、いつでも、どこでも、高いセキュリティが担保された環境下で、アプリケーションやデータへのアクセスができる高品質なネットワークサービスを求めています。こうした顧客ニーズに応える、高性能なGPON形式のアクセス網向けソリューションを短期間で市場投入することが、『ZebOS-XP』ネットワークプラットフォームと『ZebIC』データプレーン統合ソフトウェアにより可能となります」と述べています。
「ZebOS-XP」は、高度にモジュール化されたネットワークプラットフォームであり、IP Infusionの13年に亘る技術革新により蓄積された、高性能スイッチングおよびルーティングの技術と知見が集約されています。「ZebOS-XP」プラットフォームの構造は、ミッションクリティカルなモバイルバックホールや、通信事業者・データセンターのネットワーク要件に応えます。ブロック毎のモジュール設計により、「ZebOS-XP」は、短期間に容易に新たな技術を取り入れることが可能となっています。
「ZebIC」は、業界で初めて、優れた拡張性とハードウェア非依存のアーキテクチャーを兼ね備えたデータプレーン統合ソフトウェアです。この優れた特長により、事業者は、ネットワーキング機能を効率よく自社製品に拡張することが可能となります。「ZebIC」は、大手スイッチングLSIベンダーのチップセットに対応したSDK(開発キット)やレファレンスオペレーティングシステムとコントロールプレーンを統合することが可能です。これにより、事業者は次世代のネットワーキングソリューションの市場投入を加速させることが可能となります。
IP Infusion 最高経営責任者(CEO) 大石 清恭は、
「当社顧客は世界中で300社を超えておりますが、PTイノヴァサォンもその一社であることを非常に光栄に思います。この度の『ZebOS-XP』と『ZebIC』の導入により、顧客企業に様々な恩恵をもたらす、拡張性が高く、柔軟なGPONソリューションを生み出すことが可能となります」と述べています。
※1 GPON(Gigabit Passive Optical Network)とは、PON伝送方式の一つです。PONは、通信事業者の局内に設置されるOLT1台と、一般家庭などユーザーの施設内に設置されるONU (Optical Network Unit:光回線終端装置)複数台とを、光信号の分岐や統合を行う光スプリッターを経由して、光ファイバーで結ぶアクセスシステムの総称です。一芯の光ファイバーを複数のユーザーで共有できるため、ユーザ一―人あたりのコストを低減できます。GPONは、ITU-Tにて国際標準化されています。
PTイノヴァサォンに関する詳細は、http://www.ptinovacao.pt/en/をご覧ください。
■IP Infusion Inc.について
IP Infusionは、最適化されたイーサネットやIPサービス向けに高機能ネットワークソフトウェアを提供する先駆的企業です。通信機器メーカは、IP Infusionの「ZebOS(R)」やその他のグローバル向け専門サービスを活用することで、製品の迅速な市場投入や競合他社との差別化を低コストで実現することが出来ます。またネットワークの機能向上や設備コストの削減、収益の改善を目指す企業による採用も増えています。IP Infusionの技術が実装された製品は5大陸のほぼ全てのネットワークに搭載されています。カリフォルニア州サンタクララに本社を置き、ACCESSの100%出資子会社です。
http://www.ipinfusion.com
※ACCESS、ACCESSロゴは、日本国、米国、およびその他の国における株式会社ACCESSの登録商標または商標です。
※IP Infusion、IP InfusionロゴおよびZebOSは、IP Infusion Inc.の米国ならびにその他の国における商標または登録商標です。※その他、文中に記載されている会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。
http://prtimes.jp/a/?f=d11476-20150909-8556.pdf
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