ネットアップ、製品/サービス販売パートナー、エンジニアの功績を称えるアワードを発表
ネットアップ合同会社(本社:東京都中央区、代表執行役員社長:中島シハブ、以下:ネットアップ)は、当社製品/サービスやデータ管理ソリューションを通じて、お客様への革新的なソリューションや優れたサポートの提案・提供で顕著な実績を挙げたパートナーを称える「NetApp Japan Partner Awards 2022」ならびにシステムエンジニアを称える「Partner SE Awards 2022」、「Advanced Solution Leading Award 2022」を発表し、各社/個人を表彰しました。
これらのアワードは、パートナーならびに各社システムエンジニアを対象に、2021年5月から2022年4月までの間、製品/サービスやデータ管理ソリューションの販売やサポートの提供、また当社が推進する取り組みに対する貢献を、各社の実績に基づいて表彰するものです。
「NetApp Japan Partner Awards 2022」の受賞企業
【Partner of the Year】
兼松エレクトロニクス株式会社
全国において製品/サービスの販売や、共同販促活動、お客様への戦略的なソリューション開発、先進的な事
例展開などで最も貢献いただいたパートナーとして表彰します。
【Support Partner of the Year】
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
CTCテクノロジー株式会社
兼松エレクトロニクス株式会社
ケー・イー・エルテクニカルサービス株式会社
製品/サービスやデータ管理ソリューションを基盤に、最も安定して優れたサポートを提供いただいたパート
ナーとして表彰します。
【Best Cloud Service Award】
NTTコミュニケーションズ株式会社
富士通株式会社
当社製品のサービスを提供しているクラウドパートナーの中でも、当社のビジネスに最も貢献していただいた
パートナーとして表彰します。
【Cloud Innovation Award】
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
ネットワンシステムズ株式会社
クラウドサービスの販売に最も貢献いただいたパートナーとして表彰します。
【Momentum Award】
株式会社アルゴグラフィックス
SB C&S株式会社
製品/サービスの販売を昨年から最も伸ばしていただいたパートナーとして表彰します。
【Special Award】
SCSK株式会社
株式会社大塚商会
当社のビジネスに特別な貢献を果たしたパートナーとして表彰します。
【Education Award】
株式会社ネットワールド
ユニアデックス株式会社
当社の製品/サービスの販売、サポートを推進するための技術者の育成に最も注力いただいたパートナーとし
て表彰します。
「Partner SE Award 2022」の受賞者(順不同)
当社ソリューション技術本部が運営するパートナーとの技術コミュニティを通じたアワードで、今回で3回目を迎えます。今回は2022年度において、パートナーのエンジニアを対象に、ビジネスに多大な貢献をされた方、先進的なクラウドソリューションの提案を推進していただいた方を選出し、表彰します。
「Advanced Solution Leading Award 2022」の受賞者(順不同)
当社が提唱するデータファブリック戦略にご賛同をいただくとともに、新技術/新製品の市場展開にご尽力頂いたパートナーのエンジニア・部門の方を対象にしたアワードです。今回で2回目を迎えます。
以上
ネットアップについて
ネットアップはグローバルなクラウド戦略で業界をリードする、Data-Centricなソフトウェア企業です。デジタルトランスフォーメーションが加速する時代において、データを活用してビジネスをリードする企業や組織を支援します。クラウドでの開発、クラウドへの移行、オンプレミスでの独自のクラウドレベルの環境構築など、データセンターからクラウドまでのアプリケーションを最適な状態で実行できるシステム、ソフトウェア、クラウド サービスを提供しています。ネットアップは、多様な環境にわたって機能するソリューションを通じて、企業や組織が独自のデータファブリックを構築し、いつでもどこでも、必要なデータ、サービス、アプリケーションを適切なユーザに安全に提供できるようにしています。詳細については、www.netapp.com/ja をご覧ください。ネットアップ合同会社はネットアップの日本法人です。
NetApp、NetAppのロゴ、https://www.netapp.com/company/legal/trademarks/ に記載されているマークは、NetApp, Inc.の商標です。その他の会社名と製品名は、それを所有する各社の商標である場合があります。
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