「この本のおかげで上場できました」--2万人以上の経営者に支持されてきたバイブルが18年ぶりに刷新！『新装版　売上2億円の会社を10億円にする方法』（五十棲剛史：著）7月5日発売！

このたび、株式会社ダイヤモンド社（東京都渋谷区）は、『新装版　売上2億円の会社を10億円にする方法』（五十棲剛史：著）を2023年7月5日に発売いたします。

五十棲剛史：著 『新装版　売上2億円の会社を10億円にする方法』 ダイヤモンド社刊

■10億円企業への最短距離をお教えします！

　「これからどうしたらもっと業績が上がるのか、まるで分かりません」――業績を上げ、会社を成長させるという難題に悩み、苦しむ数多くの経営者たち。そんな経営者たちのバイブルとして、長らく読み継がれてきたロングセラー本があります。それが「業績アップの戦略と戦術」の教科書として、2万人以上の経営者たちから圧倒的支持を集めてきた、『売上2億円の会社を10億円にする方法』です。そしてこの度、昨今のビジネスの環境変化にあわせ本書が18年ぶりに新装版としてリニューアルされ、話題を呼んでいます。

　順調に業績を伸ばしてきたのに、年間の売上高が2億円から3億円のレベルに達すると、そこでピタッと成長が止まってしまう。過去に成功してきたやり方がまるで通じないどころか、かえってブレーキを踏んでしまう結果に……。これが経営者の前に大きく立ちふさがる「売上3億円の壁」です。集客・営業・採用・教育…経営者が直面する、その「売上の壁」を乗り越えるためには、会社を描きなおし、”社長の30％の能力しかない社員”も活躍できるシステムづくりに専念する必要があります。本書では、そうした課題を解決するために、船井総研で不滅の記録（11年連続トップ）を持つコンサルが、「売上2億円の会社がどうやったらわずか3年で10億円に成長できるのか」、そしてそれを「最短ルート」で実現するには何をすればいいのかを具体的に指南していきます。

■本書の構成

第1部　10億円企業の基本設計図

第2部　10億円企業へのボトルネック

第3部　10億円企業の設計図Ⅰ

第4部　10億円企業の設計図Ⅱ

■各氏推薦！

いつも代表取締役　坂本守氏（2020年IPO）

「私が最も尊敬する五十棲氏の傑作です。本書には成長への具体的な戦略と実践方法が満載。会社を成長させたい経営者にとって、手放せない一冊です。熱烈にお薦めします！」

ランディックス代表取締役　岡田和也氏（2019年IPO）

「仕組みづくりを意識するきっかけの一冊。IPOを目指す経営者に読んでもらいたい。」

ネットマーケティング創業者　宮本邦久氏（2017年IPO）

「会社を創業し、個人商店からどう抜け出すかを悩み、この本に出会いました。その後、この書籍から学んだ経営の基本を実践し、上場ができました。」

スターティアホールディングス代表取締役　本郷秀之氏（2005年IPO）

「起業家にとって貴重な指南書です。本書の独自の戦略や実践的な方法を学ぶことで、大きな成長をもたらすと確信が持てます。」

キッズライン代表取締役　経沢香保子氏

「小さな会社を大きくするには知らなければいけない方法論があります。社会に必要とされる事業を行う経営者に一人でも多く読んでいただきたいです。」

■『新装版　売上2億円の会社を10億円にする方法』

著者：五十棲剛史

定価：1,980円（税込）

発売日：2023年7月5日

発行：ダイヤモンド社

判型：四六判・並製・1C・284頁

https://www.amazon.co.jp/dp/4478118388/

■五十棲剛史（いそずみ・たけし）

京都生まれ。大手百貨店、コンサルティング会社を経て、1994年船井総合研究所入社。入社以来クライアントの業績アップ技術に強みを持ち、「行列のできるコンサルタント」として、船井総研全コンサルタントの中で、11年連続・実績NO.1など不滅の記録を数々樹立。船井総研を代表する看板トップコンサルタントとして、500人を超えるコンサルティング部門の総責任者を務めた。その後、船井総研ホールディングスの事業開発取締役として、アドテク等の新規事業を手掛け全て成功に導いている。主に住宅・不動産ビジネスのほか、広告企画会社、人材関連ビジネス、ITビジネスなどベンチャー系企業、LOHAS関連ビジネス、富裕層ビジネス、ダイレクトマーケティング、レンタルビジネスなど、常に半歩先を見ながら時代に即した新業態のプロデュースを手がけている。これまで手がけたクライアント数は300社を超え、各業界でも注目の会社も多数手がけている。コンサルタントらしからぬ風貌、スマートなスタイルのイメージのまま、従来の既存の概念にとらわれないユニークな発想が高く評価されている。2018年3月に船井総研を退任後、「世界に通用するスタートアップ企業をつくる専門に支援をしたい」という思いで、iOfficeをスタート。