日本CTO協会「新卒エンジニア合同研修」好評につき2027年度は定員を拡大。本日より参加申込を開始

組織の枠を超えて新卒エンジニアを育てる取り組みを、より多くの企業へ。例年より早い秋から受付

一般社団法人日本CTO協会

2026年11月10日 09時34分

一般社団法人日本CTO協会（本社：東京都渋谷区／代表理事：今村雅幸、以下：日本CTO協会）は、企業横断で新卒エンジニアを育てる「新卒エンジニア合同研修」を2027年度も開催し、本日より参加申込の受付を開始いたします。

本研修は2024年度に開始し、2027年度で4年目を迎えます。例年、参加した新卒エンジニアおよび送り出した企業の皆さまからご好評をいただいており、2027年度は定員を昨年の100名から150名に拡大します。あわせて、各社が新卒研修の計画を立てる時期に間に合うよう、例年より大幅に早く、本日11月10日（火）より募集を開始します。

◆ 2027年度の参加者数の拡大にあたって

本研修の価値は、多様な企業の新卒エンジニアが組織を横断し、同じ場で学び互いに刺激し合うことにあります。より多くの企業の皆さまに参加いただくことが、研修そのものの質を高めると考えています。

また、新卒エンジニアの育成は、採用数の少ないスタートアップや中小企業にとって特に負担の大きい課題です。1社では用意しにくい学びと同期のつながりを、業界全体で提供したいと考え、拡大を決めました。

◆ エンジニア育成ワーキンググループ担当理事からのコメント

生成AIの登場によって、一般的な知識であればいつでも学べる時代になりました。だからこそ本研修では、個人や自社の中だけでは得られない経験として、注目分野におけるトップ企業の講師から学ぶ機会、CTOをはじめとする先輩エンジニアとの直接対話、そして会社の枠を超えたコミュニティづくりに、より重点を置いています。これまでの参加者の間では、自主的な勉強会など研修後も続くコミュニティが生まれています。この経験は、新卒エンジニア本人にとっても、送り出す企業にとっても、かけがえのない財産になると確信しています。定員の拡大により、この経験をより多くの新卒エンジニアへ届けていきます。

【エンジニア育成ワーキンググループ担当理事佐藤鉄平】

◆ これまでの実績

2024年度に新卒エンジニア合同研修開始。2026年度は全8回（必須6回＋任意2回）を、講師企業8社・会場提供企業6社の協力により実施
過去3回の累計参加数：64社・357名

◆ 2027年度募集概要（予定）

対象	・日本CTO協会法人会員企業に所属する新卒エンジニア・日本CTO協会個人会員 ※本日時点で日本CTO協会の会員でない企業からのご参加・ご入会のご相談も受け付けています。 ▼お問い合わせ先：https://cto-a.org/contact
定員	150名
期間	2027年5月開始の全6回（5/12・5/19・5/26・6/2・6/9・6/16）時間は17:00〜20:30を予定
会場	品川ANNEX（TKP品川カンファレンスセンター ANNEX）
参加費	法人会員の方は、1口5名まで 2万円/人個人会員の方は、6万円/人
募集要項	詳しい概要は、下記の募集要項をご確認ください。 ▼募集要項：https://docbase.io/posts/4246631/sharing/de5ca49e-82d8-402a-86b5-1013a63baf18
申込方法	募集要項をお読みの上、下記フォームよりお申し込みください。 ▼お申し込みフォーム：https://forms.gle/k98JD84AcWtA8RFa8
申込締切	申込は先着順です。定員に達した時点で、受付を終了します。

参考：2026年のプログラム

2027年度のプログラム内容は現在制定中です。決まり次第、募集要項ページ、当協会SNS等で公開いたします。ご参考として、2026年度のプログラム内容を掲載いたします。

第0回「AWS JumpStart 2026」
第1回「関係性の質を上げるファシリテーションを学ぶ」
第2回「Google Cloud で実現する次世代のクラウドネイティブ・アーキテクチャ」
第3回「エンジニアの働き方・キャリアとその変化」
第4回「OpenAI プラットフォーム概要と Codex ハンズオン」
第5回「サーバー解体研修」
第6回「AlibabaCloud ではじめるマルチクラウドのすすめ〜世界最大の電子商取引サイトを支える AI+クラウド技術〜」
第7回「CTOA新卒合同ISUCON研修 + 解説」

【一般社団法人日本CTO協会について】

「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」

日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年9月に設立されました。絶えず変化する時代に、自己変革を成し遂げ、継続的な進化を体現し続けるCTO達と、その先へと共に向かう人々の知見や経験を社会に還元し、日本の変革を大きく前進させます。そして、デジタルを核としたテクノロジーを活かし、自己変革による価値創造とその継続的な提供を、日本社会のあたりまえにしていきます。