大型連休を目前に、海外渡航時のマラリア感染リスクに備える事前準備

インターナショナルSOSへ寄せられるマラリア情報の問い合わせ件数とマラリア症例数の関連性を示唆

・毎年、約3万人もの渡航者がマラリアに感染しています（*1）
・海外からのマラリア感染の輸入例は増加傾向にあります（*2）
・増加の原因は、海外渡航者数の増加と渡航前の対策不足にあると考えられます
・日本人渡航者の半数が、渡航前に現地の病気について下調べをしていないと答えています（*3）
・インターナショナルSOSのデータから、マラリア情報の問い合わせ件数とマラリア関連の受診・入院・医療搬送件数の減少には関連性があることが分かっています（*4）

大型連休で海外へ渡航する方も多い時期ですが、マラリア感染は海外からの輸入例の増加が各国から報告されており、渡航者に対してマラリア発生国に渡航する際には適切な事前準備を行い、予防措置を講じることの重要性が喚起されています。

最近のデータでは、マラリアに関する情報を事前に入手することと、海外渡航者のマラリアによる受診・入院件数、医療搬送アシスタンスサービス要請件数に関連性があることが示唆されています。

医療と渡航安全対策アシスタンスサービスを全世界の会員企業に提供するインターナショナルSOSは、過去4年間（2012～2015年）に要請を受けたマラリア関連のアシスタンスについて内容の分析を行いました。その結果、マラリアについて渡航前アドバイスや情報を求める問い合わせが多いほど、その後治療やアシスタンスを必要とするケースが少なく、逆に問い合わせが少ない場合はマラリアによる入院・医療搬送の件数が大きく増加していることがわかりました。

インターナショナルSOSのメディカル・ディレクターであるアイリーン・ライ医師は次のように語っています。
『現在は日常的に海外に渡航する人もいますが、目新しさが薄れるにつれて渡航の事前準備にかける時間と労力も減る傾向にあります。しかし健康管理についての下調べや事前準備が不足すると、深刻な結果を引き起こしかねません。』

最近の調査では、日本人渡航者の51%が海外渡航前に現地の病気について下調べを行っていないことが分かりました。（*4）

ライ医師は次のように語っています。
『データによると、渡航に際し事前準備をしないと答えた人の割合の方が高く、渡航者の多くがリスクに無頓着だということが分かります。マラリアの症状を知ること、そして、適切な予防策を講じていたとしても、疑わしい症状がある場合にはただちに医療機関で受診すること。この2点は渡航者が絶対にしなければならないことです。現在でもマラリアで命を落とす人がいますが、こうした死は防げたかもしれません。』

渡航者のマラリア感染リスクを下げる方法としては、渡航先のリスクを把握しておくこと、蚊に刺されないようにすること、処方された場合は予防薬を使用することが最も効果的です。

渡航者のマラリア症例数は増加傾向にあります。2015年6月の英国公衆衛生庁（PHE）の報告によると、全体で5.7%の症例数の増加が見られました。（*2）また日本国内に関しては、国立感染症研究所によるとマラリア感染の報告数は年間50～70例で推移しており、マラリアに対して免疫がない渡航者は、診断・治療の遅れが致死的な状況に繋がるため、的確な早期の対応が求められています。（*5）

マラリア発生地域に渡航する際には、事前に渡航医学の専門家に相談してください。インターナショナルSOSのメンバーシップには渡航前の健康相談も含まれています。

【参照】
1. マラリアに対する取り組み（United Against Malaria）Malaria.comホームページ
　http://www.malaria.com/overview/travel-information
2. 英国公衆衛生庁（PHE）2015年報告
　https://www.gov.uk/government/news/malaria-health-advice-for-travellers
3. グロ―バル市場調査会社Ipsosが実施した「International Travel: Risks and Reality 2015」調査
4. インターナショナルSOS自社データ（2012～2015年）
5. 国立感染症研究所ホームページ
　http://www.nih.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/519-malaria.html


インターナショナルSOS について（ http://www.internationalsos.co.jp ）

インターナショナルSOS は、医療と渡航安全対策アシスタンスサービスを全世界の会員企業に提供する企業です。世界90カ国1000カ所にわたる拠点から、1,400名の医師及び200名のセキュリティスペシャリストを含む11,000名以上のスタッフが日夜アシスタンスに従事し、グローバルに活躍する企業を支援しています。他に比類のない高度な専門知識で、広範囲に渡るリスク軽減プログラム、そして重病、事故、社会不安時における緊急アシスタンスサービスを他社に先駆けて提供してきました。会員企業・団体・NGOが世界中のどこでも社員の健康と安全を実現し、企業の安全配慮義務を遂行できるよう全力を挙げてサポートを続けています。