【全国の大学教員427名に聞く、ChatGPT利用実態調査】業務活用率は3割、一方で導入を希望 “しない”層が5割も存在

〜生成される情報の正確性やセキュリティ課題などから、慎重に検討を重ねているフェーズであることが明らかに〜

WHITE株式会社

2024年6月28日 09時09分

マンガ形式のDX人材育成サービス「MENTER」を提供するWHITE株式会社（本社: 神奈川県横浜市、代表取締役: 横山隆）は、全国の国公立および私立大学教員427名に対して「ChatGPT利用実態調査」を実施、そのレポートを公開しました。

■ 調査概要

1 大学教員のChatGPT認知率は96.0％。深い認知は約4割

2 大学での業務活用率は「32.7％」まったく活用してないのは「35.4％」

3. 用途の1位は「情報収集」。ついで「翻訳」、「文書の要約・生成」

4.「活用してない／禁止されている理由」としては、「アウトプットされる情報が正確ではない」からが最も多く48.0％

5. 今後の大学での導入を希望する人は「35.3％」。望んでない人は「52.9％」と否定派が多い

■1. 大学教員のChatGPT認知率は96.0％。深い認知は約4割。

ChatGPTの認知状況については「聞いたことはあるが、内容については理解していない」「聞いたことがあり、内容についてやや理解している」「聞いたことがあり、内容について理解している」の合計は96%となり、認知率そのものは高いことがわかりました。「聞いたことがあり、内容について理解している」という深い認知は4割存在する結果となりました。

■ 2. 大学での業務活用率は「32.7％」まったく活用してないは「35.4％」

また、大学での業務活用率は「32.7％」（とても活用している、やや活用しているの合計）となり、まったく活用してないのとほぼ同数の「35.4％」となりました。利用禁止されているのはわずか「1.7％」となりましたが、「わからない」／「応えられない」が30％程度存在しています。

■ 3. 用途の1位は「情報収集」。ついで「翻訳」、「文書の要約・生成」。4割程度が「アイデアの生成」で活用。

ChatGPTを業務で活用している人にその用途を尋ねたところ、1位は「情報収集」(56.0％）。ついで「翻訳」（53.7％）、「文書の要約・生成」（50.7％）とそれぞれ半数近くが回答。4割程度が「アイデアの生成」で活用していることがわかりました。一方で、教員のコア業務である「問題・教材の作成」に活用している割合は26.9%でした。

■ 4. 「活用してない／禁止されている理由」としては、「アウトプットされる情報が正確ではない」からが最も多く48.0％。

ChatGPTを活用してない／禁止されていると回答した方にその理由を尋ねた結果、「アウトプットされる情報が正確ではない」からが最も多く48.0％。ついで「利用ルール・ガイドラインが整備されていない」が39.5％。「活用方法がわからない」人は約2割。機密情報の漏洩リスクを懸念する人は16.7％。主に安全面に配慮し活用がスタートしていない状況であることがみてとれます。

■ 5. 今後の大学での導入を希望する人は「35.3％」。望んでない人は「52.9％」と否定派の方が多い。

今後大学での導入を希望する人が「35.3％」いる一方、望んでない人は「52.9％」と否定派が多い結果でした。

■ WHITE株式会社代表取締役横山のコメント

知識教育を取り扱う教育機関にとっては特に、生成AIとの相性はよいものだと感じております。弊社が支援する大学でも問題や教材の生成に役立てることができており（その正確性の担保、ハルシネーション対策については生成AIの使い方を工夫することで回避可能と考えています）、加えて校務/事務作業の省力化、授業の品質向上や人間では実現できない1to1（個別指導）の教育まで、大きな可能性を感じております。そして将来広く浸透するものと確信しています。

しかし、その活用を希望しない方が半分を占める結果はとても残念に思いますが、もしその理由が今回調査のとおりであったならば、今すぐ解消できる問題だと感じます。その対策方法について私達も様々な手段を通じて発信し、ぜひ前向きなご検討をいただきたいと願う次第です。