ひふみ投信、ひふみプラス「R＆Iファンド大賞2023」受賞について

投資信託「ひふみ」シリーズを運用するレオス・キャピタルワークス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：藤野 英人、以下「当社」）が運用する投資信託「ひふみ投信」および「ひふみプラス」が株式会社格付投資情報センター（R&I）選定の「R&I ファンド大賞 2023」投資信託 10 年/国内株式コア部門で優秀ファンド賞を受賞いたしました。
投資信託 10 年部門でひふみ投信は5年連続の受賞（※1）となります。販売会社向けに2012年に運用・販売を開始したひふみプラスは投資信託10年部門で初の受賞となります。当社は今回の受賞を励みとして、更なる運用成績の向上と質の高いサービスで、「ひふみ」シリーズを通じてお客様の資産形成を長期にわたって応援できるよう努めてまいります。
引き続き「ひふみ」シリーズをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
（※1　評価基準日は2019年から2023年の各年３月末です）

【代表取締役 会長兼社長 藤野より皆様へ】

　運用実績に基づいて客観的な評価が行われる「R&Iファンド大賞」の受賞は、ファンドマネジャーにとって大きな励みになるものです。その「R&Iファンド大賞」において、投資期間10年間という長期にわたる運用期間の実績が認められたこと、とりわけひふみ投信については5年連続で認められたことを大変うれしく思っています。「ひふみ」シリーズの運用は、多くのお客様からつみたて投資により安定的に資金を託していただいていることに支えられています。「ひふみ」を支え続けてくださっているお客様に深く感謝を申し上げます。

　2024年にはこれまでより活用しやすさが大きく向上した新NISA制度が始まり、つみたて投資が広く浸透していくことになると考えています。今後もより多くのお客様からご支持いただき、「ひふみ」をつみたてていっていただけるよう、全力を尽くして運用して参ります。

【選考方法】「投資信託部門」は過去3年間、「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウンを加味したうえで選考している。表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間があり、残高がカテゴリー内で上位50％以上かつ30億円以上。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用およびSMA・ラップ口座専用以外。評価基準日は2023年3月31日。

R&I ファンド大賞 2023について

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

受賞ファンド「ひふみ投信」、「ひふみプラス」について

□「ひふみ投信」の概要

ひふみ投信は「日本を根っこから元気にする」をコンセプトに、主に日本の成長企業に投資をする、当社レオス・キャピタルワークス（株）が直接販売する投資信託です。ローコストかつ安定した運用で、2008 年 10 月設定以来 +464.18%運用成績を残しています。（2023年3月末現在）また、お客様が自由に「金額」と「引落し月」を設定して金融機関口座から自動引き落としで購入する「自由つみたて」や、長期に保有していただいた口数に対し、信託報酬の一部を還元する日本初の仕組み「資産形成応援団（信託報酬一部還元方式）」など、お客様の資産形成を長期にわたって応援します。基準価額56,418円 純資産総額1,437億円 （2023 年3月末現在）。

□「ひふみプラス」の概要

ひふみプラスは、「日本を根っこから元気にする」をコンセプトに、主に日本の成長企業に投資をする、社レオス・キャピタルワークス（株）が銀行、証券会社等の販売会社を通じて間接販売する投資信託です。ローコストかつ安定した運用で、2012 年 5月設定以来 +364.16% の運用成績を残しています。（2023年3月末現在）現在、90社の取り扱い販売会社があります。（2023年２月末時点）基準価額46,416 円 純資産総額4,892億円 （2023年3月末現在）。

□「ひふみ投信」および「ひふみプラス」に係るリスクについて

＜価格変動リスク＞

国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。

＜流動性リスク＞

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。

＜信用リスク＞

有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。

＜為替変動リスク＞

外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。

＜カントリーリスク（エマージング市場に関わるリスク）＞

当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場（新興国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。

 したがって、お客様（受益者）の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の｢投資リスク｣をご覧ください。

□「ひふみ投信」お客様の負担となる費用について

■お客様に直接ご負担いただく費用

ありません

■お客様に間接的にご負担いただく費用

1. 信託報酬：信託財産の純資産総額に対して 年率1.0780％(税抜年率0.980％)

2. 監査費用：信託財産の純資産総額に対して年率0.0055％（税抜年率0.0050％）以内を乗じて得た額。

3. その他の費用：組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料（それにかかる消費税） 先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息など。これらの費用については、運用状況等により変動するものであり事前に料率、上限額等を表示することができません。

□「ひふみプラス」お客様の負担となる費用について

■お客様に直接ご負担いただく費用

1. 購入時手数料：申込金額に対する手数料率は3.30%（税抜3.00%）を上限として、販売会社が定める料率とします。

詳しくは販売会社にお問い合わせください。

■お客様に間接的にご負担いただく費用

1. 信託報酬：信託財産の純資産総額に対して下記に記載の率を乗じて得た額。ひふみプラスは、純資産総額が一定金額に達すると、一定金額を超えた部分に対して信託報酬が逓減される仕組みとなっています。

信託財産の純資産総額500億円まで 年率1.078%(税抜年率0.980%)

信託財産の純資産総額500億円を超える部分 年率0.968%(税抜年率0.880%)

信託財産の純資産総額1,000億円を超える部分 年率0.858%(税抜年率0.780%)

2. 監査費用

信託財産の純資産総額に対して年率0.0055％（税抜年率0.0050％）以内を乗じて得た額。

3. その他の費用　

組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料（それにかかる消費税）、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息など。これらの費用については、運用状況等により変動するものであり事前に料率、上限額等を表示することができません。

□当資料に記載されている当社が運用する投資信託の過去の運用結果等は、将来の結果等をお約束するものではありません。また、当該過去の運用結果等は、当該投資信託に投資をされた各投資家の利回りを表すものではありません。運用実績は投資信託の利益にかかる税金等を考慮していません。

□ 投資信託のお申込みにあたっては、事前に販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。