Supership、毎週月曜午前を有給休暇にする制度「Super Happy Monday」開始

データに基づく社員ニーズを反映した制度導入で、より働きやすく、働きがいのある企業へ

Supership株式会社（以下、Supership）は、2018年8月〜9月度の間で休暇制度として試験導入を実施していた「Happy Monday (β)」を、「Super Happy Monday」として、11月1日より正式導入します。
Supershipでは、社内制度の制定や職場環境づくりにおいても、データテクノロジーカンパニーならではのスピーディなトライとデータに基づいた改善により、ワーク・ライフ・バランスを実現することによって、より一層「働きやすく、働きがいのある企業」を目指します。

「Super Happy Monday」とは、毎週月曜日の午前中に有給の特別休暇を取得することができる制度です。月曜は午後からの始業を推奨することで、Supershipの新たな働き方を実現する取り組みとなります。
週末の休日を満喫して週明けはゆっくりと出社する就業スタイルで、従業員がイキイキと働き、業務効率化や生産性の向上、ひいては競争力の向上に繋げていけるかどうか、8月〜9月度の間「Happy Monday (β)」としてトライアル実施を行いました。

トライアル実施後の従業員へのアンケート調査や残業時間の増減などのデータを検証した結果、高い利用率や満足度、労働時間の削減などの効果が見られたため、今回休暇制度として正式導入を決定しました。

＜高い利用率と満足度＞
勤怠管理システムのデータによると、対象期間中に「Happy Monday (β)」を取得した社員は70.8%と7割を越えています。また、制度の利用者が回答したアンケート結果によると「満足・おおむね満足」との回答は79.6%と、8割程度の社員が新しい休暇制度を歓迎していることがわかりました。

＜労働時間削減効果＞
さらに、対象期間中に「Happy Monday (β)」を毎回利用した集団と、一度も利用していない集団の労働時間を比較したところ、「Happy Monday (β)」による2時間の労働時間短縮によって他の曜日の労働時間が増えることはなく、前年同月比でみても勤務時間が短縮されていることがわかりました。

また、アンケートの結果、91.5%が業務上の不都合を感じなかったと回答しました。8.5%の不都合を感じた回答者の理由として、主に周囲の利用状況が分からないことによるコミュニケーションロスが挙げられましたが、業務上の関係者には利用の事前周知をルール化することで改善していきます。

また、フレックスタイム勤務の社員や時給制の社員からは、「Happy Monday (β)」により労働時間が減少した分の給与を確保するためには別の曜日でカバーしなければいけなくなる、などの声があがったため、正式な制度化にあたり、「Super Happy Monday」の利用時間は有給の特別休暇とすることで、就労形態によらず全員が取得をしやすいよう、制度設計を行いました。
新たな働き方に関してさまざまな議論が行われているなか、Supershipでは想像するだけではなく、スピーディにトライし、「働きやすく、働きがいのある企業」に繋がる形をデータで可視化し、継続的に改善を図っていく考えです。

なお、Supershipでは、一般的な就業規則において定められる各種休暇制度に加え、フレックスタイム勤務の導入や、本人または家族の記念日に取得することができるアニバーサリー休暇制度、さらに、国民の祝日が土曜日と重なったときの前日の金曜日を休暇とする「Happy Friday 休暇制度」など、ワーク・ライフ・バランスを実現するためのさまざまな取り組みをおこなっています。

今後も、データテクノロジーカンパニーとしてさらなる発展を目指すとともに、より一層「働きやすく、働きがいのある企業」を目指し、データとテクノロジーでイノベーションを生み出す、Supershipらしい新たな働き方の実現に努めていきます。

【Supership株式会社について】 https://supership.jp/
当社は、デジタル広告、データコンサルティング、インターネットメディアなど、データとテクノロジーを活用した事業を展開するデータテクノロジーカンパニーです。
様々なスタートアップの共創体であるSupershipホールディングス株式会社の中核企業として、データとテクノロジーの力で世の中の解像度をあげていき、新たな価値をパートナーとともに共創していきます。

所在地         ：東京都港区南青山5-4-35 たつむら青山ビル
事業内容    ：データマーケティング事業、マーケティングテクノロジー事業、VR事業、メディア・サービス事業、その他
代表者        ：代表取締役社長CEO　大朝 毅