地上波タブーのニューメディア『NoBorder』最新回公開 #72

たった1粒の薬で千人規模の死者!?命を守るはずの新薬ワクチンのヤバすぎる闇

株式会社NoBorder

 地上波タブーのニューメディア『NoBorder』を展開する株式会社NoBorder(本社:東京都港区、代表取締役:溝口勇児)は、「#72 6年目に崩れる“ワクチン安全神話”─医療界の重鎮が語る 日本だけ報じないコロナ政策の重大な真実」を11月7日21:00に公開したことをお知らせいたします。

 NoBorderではこれまで、政治、経済、安全保障、社会制度など、日本社会が抱える構造的な課題に切り込み、「真実の輪郭」に迫ってきました。今回の#72では、新薬やワクチンの有効性と副作用、承認後の安全性調査、健康被害の救済、製薬会社と医療界の関係について、多角的に議論しました。

 薬やワクチンは、多くの人の命や健康を守ってきました。一方、承認前の臨床試験だけでは、発生頻度が極めて低い副作用をすべて把握することは困難です。

 命を守るための薬によって健康を損なった可能性があるとき、その声を誰が検証し、どのように救済するのか。有効性を示す科学的なデータと、被害を訴える人々の声をどう両立させるのか。

 NoBorder#72では、新型コロナワクチンやHPVワクチン、過去の薬害事例などを手がかりに、新薬・ワクチンをめぐるタブーに切り込みました。

#72: 6年目に崩れる“ワクチン安全神話”─医療界の重鎮が語る 日本だけ報じないコロナ政策の重大な真実

https://youtu.be/NLgGX1P3BvI

 治験だけでは見つけられない副作用    

 番組では、新薬が承認されるまでに行われる臨床試験と、承認後の安全性調査について議論しました。

 さくらライフグループ代表・医師の中田賢一郎氏は、承認前の治験には参加人数や期間の限界があり、発生頻度が極めて低い副作用をすべて把握することは困難だと説明しました。そのため、市販後も継続的に情報を集め、副作用の兆候を検証する仕組みが必要だと述べました。

 番組では、抗がん剤「イレッサ」を服用した患者において、間質性肺炎などによる死亡が多数報告された事例や、一般用医薬品を服用後に重篤な症状が生じた事例も取り上げました。

 一方で中田氏は、副作用を完全にゼロにすることは現実的に困難であり、個別の被害報告だけで薬全体の有効性を否定するのではなく、得られる効果とリスクの双方を検証する必要があると主張しました。

  新型コロナワクチンをめぐる検証と反論

 新型コロナワクチンについては、感染・発症予防効果の変化、重症化予防、反復接種、接種後の健康被害、接種を受けない人への社会的圧力などが議論されました。

 筑波大学准教授の掛谷英紀氏は、米国のアンソニー・ファウチ氏の日記や政府関係者の記録を取り上げ、ワクチン接種後に健康上の問題を訴えた人々への調査が十分だったのかと問題提起しました。また、感染予防効果が時間とともに低下することが判明した後も、接種を広く求める政策が継続されたことに疑問を示しました。

 大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏は、mRNAワクチンの反復接種による影響について強い懸念を表明し、接種後の健康被害をより詳細に調査すべきだと主張しました。

 タレントのフィフィ氏は、ワクチンそのものを全面的に否定する立場ではないとしたうえで、年齢や健康状態を問わず接種が促されたことや、接種を希望しない人に社会的な圧力がかかった状況を問題提起しました。

 これに対し、中田氏は、健康被害を訴える人への調査と救済は必要だとしながらも、因果関係が確定していない個別事例だけで、ワクチン全体の効果を否定することには慎重であるべきだと反論しました。

 NoBorder運営責任者の木幡涼真も、未知の感染症が拡大し、十分な情報が得られなかった当時の状況を踏まえれば、政府が迅速に接種体制を整えたことにも一定の合理性があったとの見方を示しました。

 番組では、予防接種健康被害救済制度において、死亡に関する認定が1,000件を超えていることも紹介されました。ただし、この制度による認定は厳密な医学的因果関係の確定とは異なり、接種との因果関係を否定できない場合も救済対象となります。

 HPVワクチンの効果と安全性をどう考えるか

 HPVワクチンをめぐっては、子宮頸がんを予防する効果と、接種後に報告された症状をどのように評価すべきかについて、意見が対立しました。

 医療ジャーナリストの鳥集徹氏は、HPVワクチンの有効性を示す観察研究について、接種者と非接種者の生活環境や受診行動などの違いが、結果に影響していないかを慎重に検証すべきだと主張しました。また、健康な人に接種するワクチンには、治療薬以上に高い安全性が求められるとの考えを示しました。

 これに対して中田氏は、一つの研究だけで判断するのではなく、複数の研究結果を総合して評価する必要があると反論。若い年代での接種によって、子宮頸がんや前がん病変の発生が減少したことを示す研究があると説明しました。

 木幡も、国内では子宮頸がんによって年間約3,000人が亡くなっていることを挙げ、接種後に報告された症状だけでなく、ワクチンによって防げる可能性のある病気や死亡も含めて判断すべきだと主張しました。

 健康被害を訴える声を軽視せず、同時に科学的に示された予防効果も否定しないためには、どのような検証と情報発信が必要なのか。番組では、ワクチンをめぐる議論の難しさが浮き彫りになりました。

 製薬会社と医療界の関係は適切に公開されているか

番組では、製薬会社から医師や学会などに支払われる講師謝金、原稿料、研究費、学会・研究会への資金提供についても議論しました。

 NoBorderオブザーバーの上杉隆氏は、製薬会社、医療関係者、学会、行政、メディアの間にある関係を指摘し、医療に関する情報が、誰の資金によって作られ、どのような利害関係のもとで発信されているのかを明らかにする必要があると問題提起しました。

 鳥集氏も、製薬会社に不利益となる可能性のある情報が、広告や業界との関係によってメディアで扱われにくくなっていないかと疑問を呈しました。

 一方、製薬会社から医師や学会への資金提供があることだけで、医学的判断がゆがめられたと断定することはできません。番組では、金銭的な関係をより分かりやすく公開し、利益相反を適切に管理する仕組みの必要性が問われました。

 今回の議論が問いかけるもの

 今回の#72が問いかけたのは、薬やワクチンを一方的に否定することでも、安全性への疑問をすべて退けることでもありません。

 新薬やワクチンは、多くの命を救う可能性を持つ一方、承認時には把握できなかった副作用が、使用開始後に明らかになることがあります。

 

 健康被害を訴える人の声は、十分に調査されているのか。 

 接種や服用をめぐる個人の選択は、尊重されているのか。 

 製薬会社と医療界の関係は、十分に公開されているのか。 

 緊急時の迅速な判断と、慎重な安全性確認をどう両立させるのか。

 薬やワクチンによって救われた命と、その陰で被害を訴える人々の双方から目をそらさず、透明な検証と救済の仕組みをどう築くべきか。NoBorder#72では、新薬・ワクチンと社会の向き合い方を問い直しました。

   出演者情報

 本エピソードには、医学、科学、医療報道、メディアなど、異なる立場から新薬やワクチンをめぐる問題に向き合ってきた出演者が集結しました。

 大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏は、mRNAワクチンの反復接種やHPVワクチンの安全性に懸念を示し、接種後の健康被害をより詳細に調査すべきだと主張しました。

 NoBorderオブザーバーの上杉隆は、製薬会社、医療関係者、学会、行政、メディアの関係に注目し、利益相反と情報公開のあり方を問題提起しました。

 筑波大学准教授の掛谷英紀氏は、米国で公開されたファウチ氏の日記などを基に、新型コロナワクチンの有害事象に関する調査と、政府の情報発信について疑問を呈しました。

 NoBorder運営責任者の木幡涼真は、感染症拡大時に政府が置かれていた状況や、子宮頸がんの疾病負担を踏まえ、薬やワクチンのリスクだけでなく、有効性も含めて評価すべきだと主張しました。

 医療ジャーナリストの鳥集徹氏は、ワクチンに否定的な情報をめぐるメディアの姿勢や、個人の選択、HPVワクチンの有効性を示す研究の評価について問題提起しました。

 さくらライフグループ代表・医師の中田賢一郎氏は、治験だけではまれな副作用を完全に把握できないと説明する一方、複数の科学的根拠を総合して薬やワクチンの効果を評価すべきだと反論しました。

 タレントのフィフィ氏は、新型コロナワクチンをめぐる社会的圧力や、接種を選ばなかった人への対応について疑問を示しました。

【出演者情報】

司会: 

溝口勇児(NoBorder CEO)
上杉隆(NoBorderオブザーバー)
小島みゆ (NoBorder広報)

出演者:    

井上正康 氏(大阪市立大学医学部名誉教授) 

掛谷英紀 氏(筑波大学准教授) 

鳥集徹 氏(医療ジャーナリスト) 

中田賢一郎 氏(さくらライフグループ代表・医師) 

フィフィ 氏(タレント)   
木幡涼真  (NoBorder運営責任者)

視聴者参加型企画(アンケート)                 

 番組公開後、NoBorder公式Xでは視聴者アンケートを実施しています。番組を通じて、視聴者自身が考え、表明する場を提供していますので、ぜひご参加ください。

NoBorder公式X :https://x.com/NoBorder_info

NoBorder公式アプリのご案内

 NoBorderでは公式アプリの運用を開始しています。公式アプリでは、以下のような番組の裏側や深掘りコンテンツをお楽しみいただけます。

● 出演者のオフショット
● 未公開カット・限定映像

● 動画公開後のアフタートーク
● 削除された過去回の特別公開

番組本編とあわせて、NoBorderの世界観をより立体的に体験できる場として展開してまいります。

■アプリへのアクセス方法

 NoBorder公式アプリは、公式LINEからアクセス可能です。まずは NoBorder公式LINEを友だち追加いただき、LINE内の案内より公式アプリへお進みください。

▼ NoBorder公式LINE
https://lin.ee/rUR8U3T?openExternalBrowser=1

地上波タブーのニューメディア『NoBorder』とは

 「NoBorder」は、連続起業家・溝口勇児が命をかけて“真実の輪郭”に迫る、地上波タブーのニューメディアです。既存メディアでは扱いづらいテーマに対し、多様な立場・専門性を持つ論客を迎え、結論ありきではない、多面的な議論を展開しています。


フェイク OR ファクト——

そのBORDERは、あなた自身がひいてください。

◾️配信情報

番組名  :NoBorder

エピソード:#72

タイトル :6年目に崩れる“ワクチン安全神話”─医療界の重鎮が語る 日本だけ報じないコロナ政策の重大な真実

公開日時 :11月7日 21:00

配信媒体 :YouTube

視聴方法 :無料視聴

視聴URL :https://youtu.be/NLgGX1P3BvI
■ホームページ/公式SNS

公式X      :https://x.com/NoBorder_info

公式Instagram  :https://www.instagram.com/noborder_jp/

公式YouTube   :https://www.youtube.com/@NoBorder_jp

公式TikTok    :https://tiktok.com/@noborder_jp?_t=ZS-8xr4GPnWz0Z&_r=1

【株式会社NoBorder 概要】

会社名:株式会社NoBorder

代表取締役:溝口勇児

事業内容: ジャーナリズムメディアの企画・制作・配信

お問い合わせ先:info@no-border.jp

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会社概要

株式会社NoBorder

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業種
情報通信
本社所在地
東京都港区芝二丁目 2 番 12 号 浜松町PREX5階
電話番号
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代表者名
溝口勇児
上場
未上場
資本金
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設立
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