OPPO、MWC 2023にて2050年までにカーボンニュートラルの達成を宣言
【2023年2月28日、スペイン・バルセロナ】 - 革新的なデザインとテクノロジーで業界をリードするスマートデバイスブランドOPPOは、スペイン・バルセロナで実施された「GSMA Mobile World Congress 2023」（MWC 2023）にて、何年もの研究と分析に基づき作成したレポート「OPPO Climate Action Report: Climate Pledges and Low Carbon Development Strategy」（OPPO気候アクションレポート：気候変動対策に関する誓約と低炭素開発戦略）を発表しました。
近年、異常気象が常態化し、気候関連の自然災害が多発する中、気候変動の問題が大きくクローズアップされ、今すぐ行動を起こす必要性について世界中の注目が集まっています。
OPPOは、科学と技術が並行して進歩してこそ、より良い環境保護を実現できると考えています。このレポートの中で、OPPOは2050年までに全世界の事業活動でカーボンニュートラルを達成させることを初めて宣言しました。また、レポートでは世界的なコンサルティング会社であるDeloitte社[1]の技術支援を受けて、この目標達成に向けてOPPOが取り組む5つの主要分野として、「製造工程における低炭素化」「製品のカーボンフットプリント削減」「低炭素排出の選択肢への投資」「デジタル技術を利用した炭素排出管理」「気候変動対策に関する業界標準の共同策定」について概説しています。
2020年以来、OPPOはサステナビリティレポートを毎年発行し、持続可能性目標の達成に向けた計画と実際の進捗状況を公開しています。2022年には、自社の世界全体の温室効果ガス排出量インベントリを初めて作成し、このデータを二酸化炭素削減戦略の科学的根拠として使用しました。そして、新しい気候アクションレポートの中で、2050年までにカーボンニュートラルを達成することを宣言しています。
[1] Deloitte社は、OPPOがGHG排出量インベントリ、排出削減目標、および低炭素開発に向けた長期ロードマップを策定するに当たって技術支援を提供しました。
OPPO創業者兼CEOのTony Chen（陳明永）は、このコミットメントについて次のように述べています。「カーボンニュートラル目標の達成には決意と忍耐が必要です。当社は、ブランドミッション『人間のための技術で、世界をもっとあたたかく。』のもと、技術革新と同じ情熱と姿勢をもって、カーボンニュートラル達成に取り組むことを約束します。」
OPPOは、今や世界60以上の国や地域にユーザーを抱え、2年連続世界第4位のスマートフォンメーカーとして世界的な地位を確立しています。事業が急成長を遂げる中、環境への影響をいかに削減するかということも同じように関心を持っています。
OPPOのさまざまな事業のうち、工場およびデータセンターから発生する二酸化炭素排出量が一番多く、それぞれ62%と31.9%を占めています。OPPOは商業的成長を推進すると同時に、より環境に優しい製造および事業活動を実現するための革新的な方法も模索し続けています。そして、省エネと排出削減への取り組みを通じて、2022年末までに事業活動からの年間6,000トンの温室効果ガス排出を削減しています。これは、3,330平方キロメートルの森林の年間温室効果ガス吸収量に相当します。
OPPOは2020年以来、工場の主要装置に対して一連の省エネ対策を計画的に実施しています。自動化導入はこの省エネ対策の一例です。手動操作に比べて、自動化された装置はリアルタイムの要件に基づいて細かく動作を設定でき、電力消費量を最小限に抑えることが可能です。例として、面取り装置を自動化したところ、電力消費量が54%減少しました。
さらに、OPPOはカーボンニュートラルデータセンターの建設にも取り組んでいます。OPPO初の自社建設データセンター「OPPO Binhai Bay Data Center」は、100%再生可能エネルギーを利用するだけではなく、最先端の低炭素技術の模索と応用も続けています。この模索の大きな成果のひとつとして、GPUサーバークラスターの液浸冷却技術の研究と導入が挙げられます。
このデジタル時代にあって、データストレージ、人工知能（AI）、ハイパフォーマンスコンピューティングに対する需要は増加の一途をたどっています。そのため、データセンターとそのGPUサーバークラスターの電力消費量も著しく増加しています。電力消費量の増加はそれ自体も大きな問題ですが、発生する熱を可能な限り効率的に放散する方法を考案することも必要です。従来のデータセンターのほとんどは、ファンや空調装置などの機械設備を利用して建物を冷却するため、電力消費量も二酸化炭素排出量も多くなります。
OPPOは、エネルギー効率の改善と二酸化炭素排出量の削減に向けて、データセンターへのGPUサーバークラスターの液浸冷却技術の導入を進めています。液浸冷却技術は、サーバーを非導電性液体に直接浸漬するもので、動作中に発生する熱が液体に直接奪われるため、ファンや空調装置などの機器による能動冷却が不要です。温度が上昇した液体を循環冷却して戻すことで、熱エネルギーを吸収し続けます。回収した熱は暖房や温水供給などに活用され、結果としてシステム全体のエネルギー効率が大幅に向上します。液浸冷却技術の導入はエネルギー効率の45%改善につながり、1.15という優れた業界最高レベルのPUE（電力使用効率）が実現します。
OPPOは、製品のユーザーエクスペリエンスの改善方法を常に考えると同時に、より環境に配慮した製品を提供することも目指しています。そこで、環境への影響を最小限に抑えるために、サステナビリティを製品ライフサイクル管理における主要目標に据えています。
OPPOでは、製品パッケージを設計する際、国際的に認められたグリーンパッケージング原則「3R+1D」（リデュース・リユース・リサイクル＋分解可能）に従っています。2023年に入り、ヨーロッパ市場を皮切りに、スマートフォン製品のパッケージからほぼすべてのプラスチックを排除し、より環境に優しい100%生分解性材料に切り替えました。また、約45%は古紙や植物由来素材（サトウキビや竹の副産物）を原料とする再生繊維から作られ、原材料の需要削減に貢献しています。
OPPOは、製品の耐久性向上を目的とする技術的ブレイクスルーも実現しています。例えば、OPPOの独自技術「Battery Health Engine」は、最大1600回の充電サイクルを経ても元のバッテリー容量の80%を維持することが可能で、バッテリーの寿命を大幅に延ばします。
世界の電子機器廃棄物発生量はこの5年で21%増加し、家庭ごみの中で最も急増している種別となっています[2]。OPPOは、電子廃棄物汚染の問題に対処するために多くの製品リサイクルシステムを確立したほか、中古電子機器のリサイクル促進に向けて、国内外の市場で下取りサービスを開始しました。中国では、2021年に120万台（合計重量216トン）の携帯電話がリサイクルされたのに対し、2022年には130万台（合計重量240トン）に増加しました。EUおよびその他の地域では、Green Dotプログラムに関与しているほか、リサイクル専門業者と組んで中古製品のリサイクルを推進しています。
OPPOの低炭素開発戦略の詳細は、OPPO気候アクションレポートをご覧ください。
https://www.oppo.com/content/dam/oppo/common/mkt/footer/OPPO-Climate-Action-Report-EN.pdf
OPPOについて
OPPOは、世界をリードするスマートデバイスブランドです。2008年に最初のフィーチャーフォン「A103 Smiley Face」を発表以来、OPPOは美的満足度と革新的技術の相乗効果の実現に取り組んできました。現在、Find XシリーズやRenoシリーズを中心とする幅広いスマートフォンやスマートデバイスのほか、ColorOSオペレーティングシステム、さらにはOPPO CloudやOPPO+などのインターネットサービスも提供しています。OPPOは60以上の国と地域で事業を展開しており、4万人を超える従業員が世界中のお客様のより良い生活を実現することに日々取り組んでいます。
公式WEBサイト: https://www.oppo.com/jp/
Twitter: https://twitter.com/OPPOJapan
Facebook: https://www.facebook.com/oppojapan/
Instagram: https://www.instagram.com/oppojapan/
近年、異常気象が常態化し、気候関連の自然災害が多発する中、気候変動の問題が大きくクローズアップされ、今すぐ行動を起こす必要性について世界中の注目が集まっています。
OPPOは、科学と技術が並行して進歩してこそ、より良い環境保護を実現できると考えています。このレポートの中で、OPPOは2050年までに全世界の事業活動でカーボンニュートラルを達成させることを初めて宣言しました。また、レポートでは世界的なコンサルティング会社であるDeloitte社[1]の技術支援を受けて、この目標達成に向けてOPPOが取り組む5つの主要分野として、「製造工程における低炭素化」「製品のカーボンフットプリント削減」「低炭素排出の選択肢への投資」「デジタル技術を利用した炭素排出管理」「気候変動対策に関する業界標準の共同策定」について概説しています。
2020年以来、OPPOはサステナビリティレポートを毎年発行し、持続可能性目標の達成に向けた計画と実際の進捗状況を公開しています。2022年には、自社の世界全体の温室効果ガス排出量インベントリを初めて作成し、このデータを二酸化炭素削減戦略の科学的根拠として使用しました。そして、新しい気候アクションレポートの中で、2050年までにカーボンニュートラルを達成することを宣言しています。
[1] Deloitte社は、OPPOがGHG排出量インベントリ、排出削減目標、および低炭素開発に向けた長期ロードマップを策定するに当たって技術支援を提供しました。
OPPO創業者兼CEOのTony Chen（陳明永）は、このコミットメントについて次のように述べています。「カーボンニュートラル目標の達成には決意と忍耐が必要です。当社は、ブランドミッション『人間のための技術で、世界をもっとあたたかく。』のもと、技術革新と同じ情熱と姿勢をもって、カーボンニュートラル達成に取り組むことを約束します。」
OPPOは、2050年までに全世界の事業活動でカーボンニュートラルを達成することを宣言し、 低炭素開発ロードマップを明らかにしています
OPPOは、今や世界60以上の国や地域にユーザーを抱え、2年連続世界第4位のスマートフォンメーカーとして世界的な地位を確立しています。事業が急成長を遂げる中、環境への影響をいかに削減するかということも同じように関心を持っています。
OPPOのさまざまな事業のうち、工場およびデータセンターから発生する二酸化炭素排出量が一番多く、それぞれ62%と31.9%を占めています。OPPOは商業的成長を推進すると同時に、より環境に優しい製造および事業活動を実現するための革新的な方法も模索し続けています。そして、省エネと排出削減への取り組みを通じて、2022年末までに事業活動からの年間6,000トンの温室効果ガス排出を削減しています。これは、3,330平方キロメートルの森林の年間温室効果ガス吸収量に相当します。
OPPOは2020年以来、工場の主要装置に対して一連の省エネ対策を計画的に実施しています。自動化導入はこの省エネ対策の一例です。手動操作に比べて、自動化された装置はリアルタイムの要件に基づいて細かく動作を設定でき、電力消費量を最小限に抑えることが可能です。例として、面取り装置を自動化したところ、電力消費量が54%減少しました。
さらに、OPPOはカーボンニュートラルデータセンターの建設にも取り組んでいます。OPPO初の自社建設データセンター「OPPO Binhai Bay Data Center」は、100%再生可能エネルギーを利用するだけではなく、最先端の低炭素技術の模索と応用も続けています。この模索の大きな成果のひとつとして、GPUサーバークラスターの液浸冷却技術の研究と導入が挙げられます。
このデジタル時代にあって、データストレージ、人工知能（AI）、ハイパフォーマンスコンピューティングに対する需要は増加の一途をたどっています。そのため、データセンターとそのGPUサーバークラスターの電力消費量も著しく増加しています。電力消費量の増加はそれ自体も大きな問題ですが、発生する熱を可能な限り効率的に放散する方法を考案することも必要です。従来のデータセンターのほとんどは、ファンや空調装置などの機械設備を利用して建物を冷却するため、電力消費量も二酸化炭素排出量も多くなります。
OPPOは、エネルギー効率の改善と二酸化炭素排出量の削減に向けて、データセンターへのGPUサーバークラスターの液浸冷却技術の導入を進めています。液浸冷却技術は、サーバーを非導電性液体に直接浸漬するもので、動作中に発生する熱が液体に直接奪われるため、ファンや空調装置などの機器による能動冷却が不要です。温度が上昇した液体を循環冷却して戻すことで、熱エネルギーを吸収し続けます。回収した熱は暖房や温水供給などに活用され、結果としてシステム全体のエネルギー効率が大幅に向上します。液浸冷却技術の導入はエネルギー効率の45%改善につながり、1.15という優れた業界最高レベルのPUE（電力使用効率）が実現します。
OPPO Binhai Bay Data CenterはGPUサーバークラスターの液浸冷却を導入しています
OPPOは、製品のユーザーエクスペリエンスの改善方法を常に考えると同時に、より環境に配慮した製品を提供することも目指しています。そこで、環境への影響を最小限に抑えるために、サステナビリティを製品ライフサイクル管理における主要目標に据えています。
OPPOでは、製品パッケージを設計する際、国際的に認められたグリーンパッケージング原則「3R+1D」（リデュース・リユース・リサイクル＋分解可能）に従っています。2023年に入り、ヨーロッパ市場を皮切りに、スマートフォン製品のパッケージからほぼすべてのプラスチックを排除し、より環境に優しい100%生分解性材料に切り替えました。また、約45%は古紙や植物由来素材（サトウキビや竹の副産物）を原料とする再生繊維から作られ、原材料の需要削減に貢献しています。
OPPOは、製品の耐久性向上を目的とする技術的ブレイクスルーも実現しています。例えば、OPPOの独自技術「Battery Health Engine」は、最大1600回の充電サイクルを経ても元のバッテリー容量の80%を維持することが可能で、バッテリーの寿命を大幅に延ばします。
世界の電子機器廃棄物発生量はこの5年で21%増加し、家庭ごみの中で最も急増している種別となっています[2]。OPPOは、電子廃棄物汚染の問題に対処するために多くの製品リサイクルシステムを確立したほか、中古電子機器のリサイクル促進に向けて、国内外の市場で下取りサービスを開始しました。中国では、2021年に120万台（合計重量216トン）の携帯電話がリサイクルされたのに対し、2022年には130万台（合計重量240トン）に増加しました。EUおよびその他の地域では、Green Dotプログラムに関与しているほか、リサイクル専門業者と組んで中古製品のリサイクルを推進しています。
OPPOの低炭素開発に向けた進捗状況
OPPOは、以前から低炭素社会の実現への投資にとどまらず、より多くの同業他社の取り組みを引き出すための行動も起こしています。MWC 2023で行われた「Global Mobile (GLOMO) Awards」の授賞式では、テクノロジーやイノベーションを利用して世界をより良い場所にした企業や、グローバルな課題を解決した企業を表彰する「Tech4Good Award」のプレゼンターとして、OPPOのシニアバイスプレジデント兼チーフテクノロジーオフィサーであるJun Liu（ジュン・リュー）が招かれました。また、OPPOはこれまでの功績が認められて、「Best Mobile Innovation for Climate Action Award」と「Outstanding Mobile Contribution to the United Nations Sustainable Development Goals Award」の審査パネルへの参加要請も受けました。
[2] 出典：https://news.un.org/zh/story/2020/07/1061272より環境に優しい未来への道のりは長いですが、OPPOは気候アクションレポートと低炭素開発戦略により、この目標達成に向かってすでに突き進んでいます。OPPOは、すべての人にとってより良い未来を築くために、パートナーおよび一般社会と協力しながら自らの役割を全力で果たします。
OPPOの低炭素開発戦略の詳細は、OPPO気候アクションレポートをご覧ください。
https://www.oppo.com/content/dam/oppo/common/mkt/footer/OPPO-Climate-Action-Report-EN.pdf
OPPOについて
OPPOは、世界をリードするスマートデバイスブランドです。2008年に最初のフィーチャーフォン「A103 Smiley Face」を発表以来、OPPOは美的満足度と革新的技術の相乗効果の実現に取り組んできました。現在、Find XシリーズやRenoシリーズを中心とする幅広いスマートフォンやスマートデバイスのほか、ColorOSオペレーティングシステム、さらにはOPPO CloudやOPPO+などのインターネットサービスも提供しています。OPPOは60以上の国と地域で事業を展開しており、4万人を超える従業員が世界中のお客様のより良い生活を実現することに日々取り組んでいます。
公式WEBサイト: https://www.oppo.com/jp/
Twitter: https://twitter.com/OPPOJapan
Facebook: https://www.facebook.com/oppojapan/
Instagram: https://www.instagram.com/oppojapan/
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