消費財メーカーが営業の組織革新を進めるための変化対応の「３つの与件」と「２つのキーワード」 無料オンラインセミナー開催 株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会は2025年3月10日、オンラインセミナー：消費財メーカーが営業の組織革新を進めるための変化対応の「３つの与件」と「２つのキーワード」を開催いたします。
■なぜ、消費財メーカーに営業革新が求められるのか
１．前年踏襲型の営業予算設定、リソース配分というやり方が限界を迎えている
‐協業できる／できない小売業の明確化、成長度の違いによって営業の方法を変えるべきであるが、これまでのしがらみなどから現状に即した対応ができていない企業が大半となっている
２．ブランド、マーケティング部門と営業部門の戦略に一貫性が求められている
‐営業は営業、ブランドはブランドというような部門別での戦略では志向や行動が変化する消費者に価値が届かなくなっている
３．既存の営業組織のあり方では小売業とともに成長し続けることが難しくなっている
‐個別でのアカウント対応から組織での対応が取れなければ、継続的に小売業との関係を深めることが難しくなっている
キーワード① 組織づくり：トレードマーケティング機能
キーワード② 営業活動：キーアカウントマネジメントの推進
上記についての解説や今後について、１時間ほどをかけて解説予定です。現在業界全体が置かれている状況の整理などにご活用ください。
■ご受講対象者
消費財メーカーの「営業関連部門」「事業企画部門」の管理職の方限定の
セミナーとなります。ご了承ください。
講師：
平林 信吾
株式会社マーケティング研究協会 代表取締役
大学卒業後、花王株式会社入社。 現・花王グループカスタマーマーケティングの流通開発部に所属。
小売業に対する、自社カテゴリー・ブランド提案の下支えとなる、消費者調査、商圏分析システムの開発・活用推進等を担当。その後、市場POSデータを提供する企業等を経て、2011年、株式会社マーケティング研究協会入社。2019年から現職。主に消費財メーカーの販売マーケティング全般の支援 （営業戦略・業態戦略・マネジメント・提案書作成支援等）をメインに活動している。
中山 淳史
株式会社マーケティング研究協会 社外取締役
元花王グループカスタマーマーケティング株式会社 常務執行役員
花王株式会社入社後、花王グループカスタマーマーケティング株式会社にてチェーンストア本部担当、販売マーケティングを歴任後、トレードマーケティング部門の役員として、営業の組織改革・革新を一貫して担当。退社後は株式会社マーケティング研究協会 社外取締役に就任。
セミナープログラム
１．「次世代リーダー塾（6月開講）」のご説明
２．外部環境の変化に伴う消費財メーカーとして検討すべき与件
１）消費者の変化：
①ライフスタイルの変化 ②ニーズの細分化 ③メディア接触・買い物行動の変化
２）流通の変化：
①上位集中・寡占化 ②PB拡充⇔取組メーカーの選別 ③販促手段の変化
３）メーカーの現状：
①前年踏襲の目標設定 ②進まないリソース再配分 ③営業とマーケの非連動
３．営業革新を進めるために着目すべき「３つの与件」
１）与件１：
アカウント別の売上/利益/販促費予算やリソースの再配分
２）与件２：
既存のブランド戦略の限界。営業とブランドが一気通貫の成長戦略の必要性
３）与件３：
流動化が進む人員を育成し、あるべき営業部門の組織作りが重要
４．営業革新を進めるための「2つのキーワード」
１）キーワード１
組織のリデザイン：営業とブランドの関連性、トレードマーケティング機能の整備
２）キーワード２
営業活動のあるべき姿：投資計画に基づいた活動、キーアカウント対応の進化
５．質疑応答
開催概要：
開催日時：3月10日(月)14:00～15:30
開催方法：オンラインセミナー
受講料：ご参加無料
※消費財メーカーの営業関連部門、事業企画部門の管理職の方限定のセミナーとなります。
あらかじめご了承ください。
主催会社：株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「BtoB営業力強化」という3つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役：平林 信吾
事業内容： 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立： 1962年
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