肩こり・腰痛による機会損失、 従業員1,000名企業で年間5億円超と試算!93.4%が毎日集中力の低下を感じている実態が判明
1日平均44.5分の集中力損失が年間178時間に。財務諸表に現れない「プレゼンティーイズム」をビジネスパーソン152名への調査で数値化。
企業向けフィジカルケアサービス「Offi-Stretch®」を展開する、Well Body株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:水野 純一・吉村 直途)は、全国のビジネスパーソン152名を対象に「肉体疲労と職場のコンディションに関する実態調査」を実施しました。
今回は前回調査に続く第4弾として、「身体的不調が企業にもたらす生産性への影響」に焦点を当てた結果をお届けします。
※第1弾:【ビジネスパーソン152名調査】職場の「不機嫌な人」、本当の原因は肩こり・腰痛かもしれない(2026年4月25日配信)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000061.000132303.html
※第2弾:【月額5万円出しても欲しい!?】9割超が「絶対に疲れない新しい肉体」への自腹サブスクを希望!ビジネスパーソンの「サビつきボディ」実態調査を公開(2026年5月12日配信)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000064.000132303.html
※第3弾:【Well Body調査】身体が一番ヤバい職種は、営業職だった。 職種別・身体サビつき度ランキングを発表!(2026年5月26日配信)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000132303.html

■ 調査サマリー
本調査において、ビジネスパーソンの93.4%が「1日のうち何らかの集中力の低下を感じている」と回答。その平均時間は1日あたり44.5分にのぼりました。
この数値をもとに当社が試算したところ、従業員1,000名規模の企業では年間5億円超の機会損失が、財務諸表に一切現れない「見えないコスト」として発生している可能性があることが明らかになりました。
■ 試算:「見えない機会損失」を企業規模別に数値化
当社は本調査データをもとに、以下の前提で企業規模別の機会損失額を試算しました。
【試算前提】
・1日あたりの集中力低下時間:44.5分(本調査の平均値)
・年間稼働日数:240日
・時給:3,109円(※)
従業員規模年間機会損失(推計)
・300名:約1.7億円
・500名:約2.8億円
・1,000名:約5.5億円
・3,000名:約16.6億円
※時給の算出根拠
国税庁「民間給与実態統計調査(令和6年分)」における正社員の平均給与545万円を、年間所定労働時間1,750時間で除して算出(3,109円)。
【注意事項】
本試算は、回答者の主観的な申告値をもとにした推計であり、実際の損失額を保証するものではありません。業種・給与水準・業務内容・個人差により、実際の影響は大きく異なります。本試算は生産性低下による機会損失の推計値であり、財務上の実損を示すものではありません。
■ 調査結果:「常に集中できている」のは、わずか6.6%
上記の試算根拠となる調査データをお示しします。
身体的不調による1日の集中力低下時間を尋ねたところ、以下の結果が得られました。

集中力の低下時間回答割合
・ほぼ0分(常に集中できている):6.6%
・15分〜30分程度:46.7%
・1時間程度:36.8%
・2時間以上:9.9%
9割以上のビジネスパーソンが、毎日何らかの身体的不調を抱えながら業務をこなしている実態が明らかになりました。なかでも「2時間以上」と回答した層は9.9%にのぼり、1日の業務時間の25%以上が身体の不調によって影響を受けている計算になります。
また前回調査(第3弾)では、営業・顧客対応職の集中力損失時間が1日平均55.5分と全職種中ワーストであることも判明しており、職種によってその影響の大きさに差があることも示されています。
■ 「プレゼンティーイズム」という、最も見えにくいコスト
「プレゼンティーイズム(Presenteeism)」とは、出社しているにもかかわらず、心身の不調によってパフォーマンスが低下している状態を指す概念です。欠勤(アブセンティーイズム)は勤怠管理データに記録されますが、プレゼンティーイズムによる影響は財務諸表にも勤怠データにも現れません。
本調査が示すように、9割超の社員が毎日何らかの集中力低下を抱えながら出社している状況は、多くの企業がすでにこの問題を静かに抱えていることを示唆しています。
弊社代表・理学療法士の水野純一は次のように述べています。
「慢性的な肩こり・腰痛は、本人が『いつものこと』として感覚が麻痺してしまっているケースが非常に多いです。実際、施術後に『こんなに楽になるとは思わなかった』という反応は毎回のように聞かれます。社員が感じている不調の深刻さと、経営が認識しているリスクの間には、大きなギャップが存在しています。」
■ 本調査の詳細結果
詳細な分析結果は、以下URLより無料でダウンロードいただけます。
■ 調査概要
調査名:ビジネスパーソンの肉体疲労と職場のコンディションに関する実態調査
調査対象:全国のビジネスパーソン
有効回答数:152名
実施時期:2026年4月
実施方法:インターネット調査
監修:Well Body株式会社 理学/作業療法士
■ 企業向け出張型フィジカルケア「Offi-Stretch®(オフィストレッチ)」について
「Offi-Stretch®」は、身体の専門家である理学/作業療法士が直接企業へ訪問し、オフィス内で従業員のケアを行う「新しい健康経営」のソリューションです。
解剖学・運動学に基づいた専門家による評価と技術により、根本的な身体の課題にアプローチ。不調を未然に予防し、パフォーマンス向上へと導きます。
【主な特徴】
・専門家による医学的根拠に基づいたケアで従業員一人ひとりの身体を評価し、最適なケアを提供します。
・日々の現場作業やデスクワークにおける腰痛・肩こり・足の疲れなど、各業界特有の身体的負荷を重点的にケアします。
・職場内で完結するため、移動の手間なく気軽に利用可能。導入企業様からは「疲労軽減」に加え、「離職率の低下」や「エンゲージメントの向上」を実感する声も寄せられています。
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【会社概要】
Well Body株式会社

理学療法士として2万人を診た経験から「身体が良くなる概念、メカニズム」を発見した代表取締役の水野純一。独自メソッドを体現した中野の店舗は、口コミで広がり、トップアスリートや上場企業経営者、ビジネスパーソンから信頼を得ました。このメソッドをさらに広めるため2022年創業。「常識を変え、身体を変え、人生を豊かに。」を掲げ、現在は整形外科医の松平浩氏も顧問に就任し、独自メソッドを企業に出張して働く方にお届けするという、理学療法士の出張施術サービス「Offi-Stretch®」を展開しています。
代表取締役:水野 純一・吉村 直途
住所:東京都港区南青山3-5-2 南青山第一韮沢ビル 2C
【お問い合わせ先】
Well Body株式会社 広報窓口
TEL:090-4129-4259
E-mail:info@office-stretch.com
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