従業員の自律的な成長やキャリア形成を後押しする学びのプラットフォーム「CLAP」の立ち上げについて
旭化成株式会社(本社:東京都千代田区、社長:工藤 幸四郎、以下「当社」)は、従業員のリスキリングを促進し、人財戦略で掲げる「終身成長」を実現するため、2022年12月より学びのプラットフォーム「CLAP(Co-Learning Adventure Place)」の運用を開始しました。
経営知識、語学、プログラミング、マーケティング、効率化スキルなど、社内外の約11,500の幅広い教育コンテンツをいつでも受講できるシステムで、国内のグループ会社に勤める一部従業員から利用を開始しています。国内グループ会社の従業員を対象に、段階的に拡大していきます。
1. 背景
当社は「中期経営計画 2024 ~Be a Trailblazer~」において、経営基盤強化のための4つの重要テーマとしてGDP(Green、Digital、People)のトランスフォーメーションと無形資産の最大活用を掲げています。
2. CLAPについて
CLAPとは、社内外のコンテンツを従業員がそれぞれの関心・ニーズに合わせて利用できる当社独自のe-Learningシステムです。外部e-Learningコンテンツと連携しており、プログラミング、マネジメントやリベラルアーツなど幅広い知識を約11,500のコンテンツから学ぶことができます。今後、高度専門職(専門能力の高い人財)の知見を活かした講座開設や各事業の戦略と連動した学習コースなど、社内独自の学習コンテンツも拡充していく予定です。
CLAPでは、担当業務に直結するテーマのほか、現在の業務と直接関係がない分野についても本人の興味に応じて学ぶことができます。個人での利用はもちろん、マネジメント層が自組織の課題に応じた学習テーマを設定し、組織全体での共同学習に活用することも可能です。
これまでは、階層別研修を中心として職階に応じた一律の内容での教育を展開していましたが、各事業・職種に求められるスキルが多様かつ高度化している状況を踏まえ、従業員一人一人の志向やニーズに応じた専門性強化とキャリア形成の支援を目的に導入しました。
3. 今後の計画
CLAPは今後も以下のようなアップデートを予定しております。
当社は今後も経営戦略と連動した人財戦略を通じて、従業員のWell-beingと働きがいを高めつつ、既存事業の強化や新規事業の創出などグループの競争力向上を目指してまいります。
1. 背景
当社は「中期経営計画 2024 ~Be a Trailblazer~」において、経営基盤強化のための4つの重要テーマとしてGDP(Green、Digital、People)のトランスフォーメーションと無形資産の最大活用を掲げています。
このうち「People(人財のトランスフォーメーション)」については、「人は財産、全ては人から」という基本思想のもとに従業員の自律的成長を後押しし、多様な個が活躍できる基盤づくりを推進しています。従業員一人一人が挑戦・成長し続ける「終身成長」と、当社の多様性を活かしコラボレーションを推進する「共創力」の2つを人財戦略の柱としています。
この実現に向けては、従業員個々のニーズに応じた学習コンテンツのレコメンドや多様な人財を可視化してコネクト(連携)していくなど、デジタルの力を活かした人事施策の展開が必須であり、人事部とデジタル共創本部が協働して施策を実行しています。これまでもデジタル人財の育成やタレントマネジメントシステムの導入など、複数のテーマを推進しています。
2. CLAPについて
CLAPとは、社内外のコンテンツを従業員がそれぞれの関心・ニーズに合わせて利用できる当社独自のe-Learningシステムです。外部e-Learningコンテンツと連携しており、プログラミング、マネジメントやリベラルアーツなど幅広い知識を約11,500のコンテンツから学ぶことができます。今後、高度専門職(専門能力の高い人財)の知見を活かした講座開設や各事業の戦略と連動した学習コースなど、社内独自の学習コンテンツも拡充していく予定です。
CLAPでは、担当業務に直結するテーマのほか、現在の業務と直接関係がない分野についても本人の興味に応じて学ぶことができます。個人での利用はもちろん、マネジメント層が自組織の課題に応じた学習テーマを設定し、組織全体での共同学習に活用することも可能です。
これまでは、階層別研修を中心として職階に応じた一律の内容での教育を展開していましたが、各事業・職種に求められるスキルが多様かつ高度化している状況を踏まえ、従業員一人一人の志向やニーズに応じた専門性強化とキャリア形成の支援を目的に導入しました。
3. 今後の計画
CLAPは今後も以下のようなアップデートを予定しております。
- 社内コンテンツの整備
- デジタルバッジ制度の拡充
- 学習コミュニティ機能
- 社内インフルエンサーによる学び方や推奨コンテンツの紹介
- 組織ごとに計画的な学習を支援するスタッフ「ラーニングプランナー」の体制整備
- 業務推進に役立つスキルの定義とコンテンツの紐づけ など
当社は今後も経営戦略と連動した人財戦略を通じて、従業員のWell-beingと働きがいを高めつつ、既存事業の強化や新規事業の創出などグループの競争力向上を目指してまいります。
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