プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

WHILL Inc
会社概要

WHILL株式会社、折りたためる近距離モビリティ「WHILL Model F」を新発売

〜人生100年時代におけるシニアの自己実現を応援、旅先でも受け取れる日額レンタルも開始〜

WHILL株式会社

WHILL株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長 CEO :杉江理、以下「WHILL社」)は、軽量化を実現した折りたたみ可能な新型の近距離モビリティ「WHILL Model F(ウィル モデル エフ)」の販売を2021年11月1日(月)より開始することを発表いたします。  
 併せて、自宅やホテルにお届け可能なWHILL Model Fのレンタルサービス「WHILL日額レンタル」の提供も始めます。日常だけでなく非日常などのさまざまなシーンでも、より多くの方に気軽に使っていただきやすくすることで、高齢化が進み「人生100年時代」の生き方が多様化する日本において、自分らしく生きたいと考えるシニアの自己実現を後押しします。  

 2020年9月に発表した「WHILL Model C2」は分解が可能ですが、 WHILL Model Fの主な特徴は折りたたみができる点です。フットペダルを支えてシートフレームパイプを上方向に引き上げた状態で、ロック解除ボタンを押すだけで完了します。コンパクトになることで、スペースに制約のあるマンションなどでも収納しやすくなるほか、列車などの長距離移動の際の持ち込みがさらに容易となります。重さは約27kg(バッテリー込み)、価格は26万8,000円(非課税)と、いずれもWHILL Model C2の半分程度となり、よりお求めやすくなっています。 


    






        
2021年11月1日(月)からは、自宅のほかホテルなどの旅先でも受け取りが可能な、WHILL Model Fの短期レンタルサービス「WHILL日額レンタル」も開始いたします。3日間〜30日間のうち8つのレンタル日数からご希望にあった期間を選ぶことができるほか、簡単な手続きでご指定の場所にお届けします。料金は、1日あたり3,840円*(非課税、送料別)となり、スーツケースを借りるように簡単にレンタルしたい、出張先で使いたい、親が来る間だけ借りたい、など利用者の移動スタイルに応じた柔軟な使い方が可能となります。電動車椅子の規格に入るモビリティを販売するBtoCでの短期レンタルサービスは国内では初となります。 
*3日間レンタルの場合 

 WHILL社は、WHILL日額レンタルをより多くの方に気軽にご利用いただけるよう、ダイナースクラブカード事業を運営する三井住友トラストクラブ株式会社および日本航空株式会社(JAL)経由で、お客様が本サービスを申し込めるよう協業いたします。 

*幅はフィッティングにより最大605mm **高さはフィッティングにより最大907mm 

製品詳細ページ: https://whill.inc/jp/model-f  
ライフスタイル動画はこちら: https://youtu.be/8Vx6vKr51ss 
ライフスタイル機能動画はこちら: https://youtu.be/4RHBTmNd87Q 

 

サービス詳細ページ:https://whill.inc/jp/daily-rental  

※ご留意事項 
・支払い方法はクレジットカードのみとなります。 
・カラープレートの色は、ライトブルーのみとなります。 
・お貸出しする機種は、WHILL Model F 268,000円(非課税)のみとなります。 
・体重115kgを超える方およびフットサポートに足のつかない身長の方は運転をお控えください。 
・製品の盗難・紛失時、およびお客様の過失による故障の場合の免責はありません。 
・お申込みは個人のお客様に限らせていただいております。法人のお客様のお申込みはご遠慮ください。 
 
■背景 
2021年4月に高齢者雇用安定法が改正されたほか、政府は、2040年までに健康寿命を2016年と比べて3年以上伸ばし、75歳以上とする目標「健康寿命延伸プラン」を掲げるなど、高齢化社会の日本では、「人生100年時代」を見据えたキャリアや生き方に関する法整備が進められています。 

こうした動きに伴い、定年後のセカンドライフを自分らしく生き生きと過ごしたいと考えるシニアの方は多く、趣味や勉強、新たなキャリア、ボランティアなどに積極的にチャレンジする人が増えています。WHILL社が独自に実施した調査(注1)によると、50〜64歳の男女のうち、65歳以降(定年後)に何かしたいことがある(※学校に通う、新しい趣味、社会貢献、旅行、セカンドキャリアなど)と答えた人は80.4%で、最も多かったのが「旅行」でした。また、65歳以降(定年後)の4割が、実際に何か新しいことを始めたと答えています。 

65歳以降(定年後)に何かしたいことがあると答えた人はは8割を超える  
注1:WHILL社調査 10月実施 全国 50〜64歳 87ss 

 観光庁によると、新型コロナウイルスが収束した後、旅行を再開したいと考える人は60代・70代で7割近くを占め、旅行需要の高まりがうかがえます(注2)。こうした一連のデータから、今後ますます自分らしくアクティブに過ごしたいと考えるシニアが増えていくことが予想されます。 

  その一方で、全国の65歳以上の高齢者のうち3人に1人(約1,000万人)は500メートル以上歩くのがつらいとしており、無理して出かけるものの疲れてしまって出先で楽しめない、体力が心配で旅先で同行者に気をつかってしまう、移動が億劫でやりたいことを諦めるといった声が聞かれます(注3)。高齢化社会がさらに進む日本では、こうしたニーズが一層高まるとされ、WHILL社は移動の側面からシニアの自己実現をサポートします。 

注2:国土交通省観光庁 令和3年版観光白書について  
 https://www.mlit.go.jp/common/001408385.pdf  
注3:総務省統計局 人口推計(2018年(平成30年)10月1日現在)  
https://www.stat.go.jp/data/jinsui/2018np/index.html#a05k30-b   

■代表取締役社長 CEO 杉江理 コメント 
「折りたためるようになり、日常でも非日常でもより気軽に使っていただきやすくなったWHILL Model Fは、シニアの毎日をもっと自由に、もっと軽やかにするモビリティです。さらに、WHILL日額レンタルの開始により、特定のイベントの時だけ使いたい、出先で気軽に利用したいといった、より自由な使い方をしていただきやすくなります。今日はWHILLでどこ行こう、何しよう。そんなワクワクした気持ちで、いくつになっても、自分らしい毎日を送ってもらいたいと考えます」 

WHILL Model Fをいち早くご試乗・ご購入できる店舗はこちら:https://whill.inc/jp/news/95102  
※10月19日時点で、実機のない店舗もございます。ご来店前に必ず各店舗にお問合せください。 

<WHILL社について> 
WHILL社は、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、世界中で、近距離移動の​プラットフォームを作っていきます。2012年5月に日本で創業し、2013年4月に米国、2018年8月にはオランダ、2019年12月には中国に拠点を設立しました。パーソナルモビリティとMaaSの二つを事業の柱とし、パーソナルモビリティ事業では、デザインとテクノロジーの力を生かした、近距離用のモビリティとして、WHILL Model C2をはじめとする製品群を、23の国と地域で販売しています。またMaaS事業においては、障害の有無や年齢に関わらず、だれもが楽しく安全に乗れる一人乗りのモビリティによる移動サービス・システムの提供により、既存の交通機関を降りてから目的地までの「ラストワンマイル」の移動の最適化を行います。 

 〈本件に関する報道関係者のお問合せ先〉 
WHILL株式会社 担当:新免(シンメン) 
070-4456-9991 / E-mail:jp.pr@whill.inc 

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー新規登録無料

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


種類
商品サービス
関連リンク
https://whill.inc/jp/
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

WHILL Inc

26フォロワー

RSS
URL
https://whill.inc/jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都 品川区東品川2丁目1-11 ハーバープレミアムビル 2F
電話番号
080-0800-4338
代表者名
杉江 理
上場
未上場
資本金
700万円
設立
2012年05月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード