リモートワークが「働きやすい派」は、約半数となる45.0％メリットは「通勤時間の削減」、デメリットは「社内コミュニケーションの不足」

カオナビHRテクノロジー総研、「リモートワーク」の実態に関する調査レポート第二弾を発表

HRテクノロジー業界を牽引する株式会社カオナビ（本社 東京都港区、代表取締役社長 CEO 柳橋 仁機）の研究機関「カオナビHRテクノロジー総研」（以下「当総研」）は、「リモートワーク」についての実態調査を実施しています。現在リモートワークを行っている人の声から、リモートワークの「今」と「未来」を考察します。
今回は、調査レポートの第二弾として「リモートワーカーが何を感じているのか」に焦点を当て、当総研 研究員の齊藤による考察とともに、リモートワーク浸透の現状を報告します。
（調査結果詳細URL： https://ri.kaonavi.jp/20200610/ ）

■調査結果
調査結果①： 約半数となる45.0％がリモートワークは「働きやすい」と回答
調査結果②： 「生産性向上派」は18.3％であったが、「特に変わらない派」は43.7%という結果に
調査結果③： 最大のメリットは通勤時間の削減に起因する「時間のゆとり」や「疲労感の軽減」
調査結果④： 不満の上位は「社内コミュニケーションの不足」や「セルフマネジメントの難しさ」
調査結果⑤： 部下よりも上司の方が「働きやすさ」や「生産性」に対してネガティブな評価に
調査結果⑥： 共通する不満もある一方、部下は「業務の効率化」、上司は「コミュニケーションの円滑化」が不満の焦点に

■本調査実施の背景
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、テレワーク、在宅勤務、リモートワーク等の「出社をしない」働き方（以降、すべての働き方を含めて「リモートワーク」とします）を始めた方も多いのではないでしょうか。そこで当総研では、リモートワークについての実態調査を実施しました。

■アンケート調査概要
・調査対象：20代～60代の自由業を除く、かつ従業員数10名以上の会社に勤めている「毎日リモートワーク」もしくは「週に2～3日出社し、その他はリモートワーク」をしている人 300名
・調査期間：2020年５月１日（金）～2020年５月７日（木）
・調査内容：
　①Web上でリモートワークについての質問項目に、選択・記述式で回答
　②結果の集計・分析：回答結果を集計し、差異や傾向を抽出
    （レポート中にとりあげている２群の差異［図５および図６］はt検定で有意を検出したものです）

▶調査結果①：約半数となる45.0%がリモートワークは「働きやすい」と回答

【結果】＜SA＞＜n＝300＞
「働きやすい派」は45.0％（「非常に働きやすい」13.7％＋「働きやすい」31.3％）で、約半数がリモートワークの働きやすさを実感している結果となりました。一方で、「働きづらい派」は25.7％（「働きづらい」19.7%＋「非常に働きづらい」6.0%）となり、約4人に1人はリモートワークでは「働きづらい」と感じていることがわかりました。

新型コロナウイルスの感染拡大防止対策として、多くの企業が急ピッチでリモートワークを開始したにも関わらず、リモートワークは比較的多くの人に「働きやすい」と感じられるものであると言えそうです。

▶調査結果②：「生産性向上派」は18.3%であったが、「特に変わらない派」は43.7%という結果に

【結果】＜SA＞＜n＝300＞
リモートワークでの自身の生産性については、通常の勤務時と比較し、「生産性向上派」は18.3％（「非常に上がった」3.0%＋「上がった」15.3％）になりました。反対に「生産性低下派」は38.0％（「下がった」27.7%＋「非常に下がった」10.3%）となっています。

生産性については、通常の勤務時と比較しても「特に変わらない」と答えた人が43.7％と最も多い結果となりました。しかしながら「働きやすさ」と比較すると、ネガティブに評価する人が多くなっており、リモートワークにおける大きな懸念といえるでしょう。

▶調査結果③：最大のメリットは通勤時間の削減に起因する「時間のゆとり」や「疲労感の軽減」

【結果】＜MA＞＜n＝300＞
リモートワークの最大のメリットは、「通勤時間がなくなり、時間のゆとりが持てるようになった（58.7％）」が最多で、次いで「通勤や移動が減り、疲労が減った（48.7％）」となり、「時間のゆとり」や「疲労感の軽減」を実感しているようです。

次いで、「会議等の無駄なコミュニケーションが減った、もしくは減りそう（31.0％）」「人間関係のストレスから解放された（25.7％）」となっており、日々のコミュニケーションにおいても、メリットを感じる人が多くみられました。 

▶調査結果④： 不満の上位は「社内コミュニケーションの不足」や「セルフマネジメントの難しさ」

【結果】＜MA＞＜n＝300＞
不満として上位に挙がったのは「社内の人とのちょっとした相談・雑談がしづらい（43.3％）」をはじめ、「仕事とプライベートの境が曖昧になる（39.7％）」「体調管理の難しさ」といった「セルフマネジメントがしづらい」も上位に挙がりました。

通勤や移動が減ることで時間に余裕ができたが、その時間の使い方をセルフマネジメントする必要性が、リモートワークの状況下では生まれているようです。 

▶調査結果⑤：部下よりも上司の方が「働きやすさ」や「生産性」に対してネガティブな評価に 

【結果】＜MA＞＜n＝300＞
今回の調査では、回答者の属性のうち、回答に大きなギャップがあったのは「部下がいるか、いないか」でした。
部下（部下なし群）よりも上司（部下あり群）の方が「働きづらい派」が多く、また、「生産性低下派」も上司の方が多い結果となりました。

▶調査結果⑥：共通する不満もある一方、部下は「業務の効率化」、上司は「コミュニケーションの円滑化」が不満の焦点に

【結果】＜MA＞＜n＝300＞
リモートワークで感じる不満点の上位は、「社内の人とのちょっとした相談・雑談がしづらい」「仕事とプライベートの境が曖昧になる」「業務や仕事の進捗が分かりづらい」という３点がどちらも上位に挙がりました。

一方で、その他の上位を見ると、部下は「自分の業務がいかに効率的にできるか」、上司は「社内外でコミュニケーションをいかに円滑にとるか」に焦点があたっているようです。これらの傾向は、リモートワークにおける「マネジメントの難しさ」がうかがえる結果となりました。

■本調査結果を踏まえた考察「リモートワーカーが感じる生産性低下の原因とは？」
カオナビHRテクノロジー総研　研究員・齊藤直子による考察
これまでの結果も踏まえ、リモートワークにおける「個人の生産性の低下」は大きな懸念の一つとなっています。多くの人が不満に挙げた「社内の人とのちょっとした相談・雑談がしづらい」という点が、生産性低下の要因の一つになっていることは、恐らく間違いありません。このような「非公式のコミュニケーション」をどのようにリモートワーク下で再現するか、以下のような方策が効果的であると考えます。
 

1. 非公式のコミュニケーションをオンラインで再現する：チャットツールに雑談を促す質問botを導入する、オンライン飲み会、など
2. 非公式のコミュニケーションで済んでいたものを公式化する：業務進捗の共有を高頻度な定例会議にする、OJTで教えていたことを研修やナレッジマネジメントツールで代替する、など
3. コミュニケーションを取らなくともできる業務範囲を拡張する：ワークフローの整理とシステムの導入、役割や職務の整理とシステムの導入、など

今回は「リモートワーカーが何を感じているのか」という切り口で、リモートワークの働きやすさや生産性、メリットやデメリットを確認し、その理由について考察しました。第三弾では、リモートワークの今後の課題やそのためのソリューションなど「リモートワークの未来」を考察し発表します。（公開予定日：2020年６月24日）

■カオナビHRテクノロジー総研について
正式名称　：　カオナビHRテクノロジー総研
設立　　　：　2017年12月
研究領域　：
ーHRテクノロジー（IT、新技術を用いた人事・組織施策）
ーピープルアナリティクス（人材データの分析・活用）
ー組織・人事課題の解決
活動内容　：
ーHRテクノロジー」「ピープルアナリティクス（※）」における調査・研究およびレポート等による情報発信
ー人事・組織に関する調査・研究・情報発信
ー産学連携による共同研究
所長　　　：　内田 壮
所在地　　：　〒107-0051　東京都港区元赤坂1-2-7　AKASAKA K-TOWER 5階

■株式会社カオナビについて
株式会社カオナビは、企業の人材情報をクラウド上で一元管理できる人材管理システム『カオナビ』を提供しています。社員の顔や名前、経験、評価、スキル、才能などの人材情報を可視化することで、最適な人材配置や抜擢といった人材マネジメントをサポートしています。今後も、人材マネジメントのプラットフォームとして、日本の「働き方」を変えていきたいと考えています。

所在地     ：  東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5F
設立        ：  2008年5月27日
資本金     ：  10億1,827万円　※2020年3月末時点
代表者     ：  代表取締役社長 CEO 柳橋仁機
事業内容  ：  クラウド人材管理システム『カオナビ』の開発・販売・サポート
会社HP    ：  https://corp.kaonavi.jp/

＜本プレスリリースに関しまして＞
・ 本リリースに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
・ プレスリリースに掲載されている内容、サービス／製品の価格や仕様その他の情報は、発表時点の情報です。予告なく変更する場合があります。