リモートワークが「働きやすい派」は、約半数となる45.0%メリットは「通勤時間の削減」、デメリットは「社内コミュニケーションの不足」

カオナビHRテクノロジー総研、「リモートワーク」の実態に関する調査レポート第二弾を発表

HRテクノロジー業界を牽引する株式会社カオナビ(本社 東京都港区、代表取締役社長 CEO 柳橋 仁機)の研究機関「カオナビHRテクノロジー総研」(以下「当総研」)は、「リモートワーク」についての実態調査を実施しています。現在リモートワークを行っている人の声から、リモートワークの「今」と「未来」を考察します。
今回は、調査レポートの第二弾として「リモートワーカーが何を感じているのか」に焦点を当て、当総研 研究員の齊藤による考察とともに、リモートワーク浸透の現状を報告します。
(調査結果詳細URL: https://ri.kaonavi.jp/20200610/

■調査結果
調査結果①: 約半数となる45.0%がリモートワークは「働きやすい」と回答
調査結果②: 「生産性向上派」は18.3%であったが、「特に変わらない派」は43.7%という結果に
調査結果③: 最大のメリットは通勤時間の削減に起因する「時間のゆとり」や「疲労感の軽減」
調査結果④: 不満の上位は「社内コミュニケーションの不足」や「セルフマネジメントの難しさ」
調査結果⑤: 部下よりも上司の方が「働きやすさ」や「生産性」に対してネガティブな評価に
調査結果⑥: 共通する不満もある一方、部下は「業務の効率化」、上司は「コミュニケーションの円滑化」が不満の焦点に

■本調査実施の背景
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、テレワーク、在宅勤務、リモートワーク等の「出社をしない」働き方(以降、すべての働き方を含めて「リモートワーク」とします)を始めた方も多いのではないでしょうか。そこで当総研では、リモートワークについての実態調査を実施しました。

■アンケート調査概要
・調査対象:20代~60代の自由業を除く、かつ従業員数10名以上の会社に勤めている「毎日リモートワーク」もしくは「週に2~3日出社し、その他はリモートワーク」をしている人 300名
・調査期間:2020年5月1日(金)~2020年5月7日(木)
・調査内容:
 ①Web上でリモートワークについての質問項目に、選択・記述式で回答
 ②結果の集計・分析:回答結果を集計し、差異や傾向を抽出
    (レポート中にとりあげている2群の差異[図5および図6]はt検定で有意を検出したものです)

▶調査結果①:約半数となる45.0%がリモートワークは「働きやすい」と回答


【結果】<SA><n=300>
「働きやすい派」は45.0%(「非常に働きやすい」13.7%+「働きやすい」31.3%)で、約半数がリモートワークの働きやすさを実感している結果となりました。一方で、「働きづらい派」は25.7%(「働きづらい」19.7%+「非常に働きづらい」6.0%)となり、約4人に1人はリモートワークでは「働きづらい」と感じていることがわかりました。

新型コロナウイルスの感染拡大防止対策として、多くの企業が急ピッチでリモートワークを開始したにも関わらず、リモートワークは比較的多くの人に「働きやすい」と感じられるものであると言えそうです。

▶調査結果②:「生産性向上派」は18.3%であったが、「特に変わらない派」は43.7%という結果に


【結果】<SA><n=300>
リモートワークでの自身の生産性については、通常の勤務時と比較し、「生産性向上派」は18.3%(「非常に上がった」3.0%+「上がった」15.3%)になりました。反対に「生産性低下派」は38.0%(「下がった」27.7%+「非常に下がった」10.3%)となっています。

生産性については、通常の勤務時と比較しても「特に変わらない」と答えた人が43.7%と最も多い結果となりました。しかしながら「働きやすさ」と比較すると、ネガティブに評価する人が多くなっており、リモートワークにおける大きな懸念といえるでしょう。

▶調査結果③:最大のメリットは通勤時間の削減に起因する「時間のゆとり」や「疲労感の軽減」

【結果】<MA><n=300>
リモートワークの最大のメリットは、「通勤時間がなくなり、時間のゆとりが持てるようになった(58.7%)」が最多で、次いで「通勤や移動が減り、疲労が減った(48.7%)」となり、「時間のゆとり」や「疲労感の軽減」を実感しているようです。

次いで、「会議等の無駄なコミュニケーションが減った、もしくは減りそう(31.0%)」「人間関係のストレスから解放された(25.7%)」となっており、日々のコミュニケーションにおいても、メリットを感じる人が多くみられました。 

▶調査結果④: 不満の上位は「社内コミュニケーションの不足」や「セルフマネジメントの難しさ」

【結果】<MA><n=300>
不満として上位に挙がったのは「社内の人とのちょっとした相談・雑談がしづらい(43.3%)」をはじめ、「仕事とプライベートの境が曖昧になる(39.7%)」「体調管理の難しさ」といった「セルフマネジメントがしづらい」も上位に挙がりました。

通勤や移動が減ることで時間に余裕ができたが、その時間の使い方をセルフマネジメントする必要性が、リモートワークの状況下では生まれているようです。 

▶調査結果⑤:部下よりも上司の方が「働きやすさ」や「生産性」に対してネガティブな評価に 

【結果】<MA><n=300>
今回の調査では、回答者の属性のうち、回答に大きなギャップがあったのは「部下がいるか、いないか」でした。
部下(部下なし群)よりも上司(部下あり群)の方が「働きづらい派」が多く、また、「生産性低下派」も上司の方が多い結果となりました。

▶調査結果⑥:共通する不満もある一方、部下は「業務の効率化」、上司は「コミュニケーションの円滑化」が不満の焦点に

【結果】<MA><n=300>
リモートワークで感じる不満点の上位は、「社内の人とのちょっとした相談・雑談がしづらい」「仕事とプライベートの境が曖昧になる」「業務や仕事の進捗が分かりづらい」という3点がどちらも上位に挙がりました。

一方で、その他の上位を見ると、部下は「自分の業務がいかに効率的にできるか」、上司は「社内外でコミュニケーションをいかに円滑にとるか」に焦点があたっているようです。これらの傾向は、リモートワークにおける「マネジメントの難しさ」がうかがえる結果となりました。

■本調査結果を踏まえた考察「リモートワーカーが感じる生産性低下の原因とは?」
カオナビHRテクノロジー総研 研究員・齊藤直子による考察

これまでの結果も踏まえ、リモートワークにおける「個人の生産性の低下」は大きな懸念の一つとなっています。多くの人が不満に挙げた「社内の人とのちょっとした相談・雑談がしづらい」という点が、生産性低下の要因の一つになっていることは、恐らく間違いありません。このような「非公式のコミュニケーション」をどのようにリモートワーク下で再現するか、以下のような方策が効果的であると考えます。
 
  1. 非公式のコミュニケーションをオンラインで再現する:チャットツールに雑談を促す質問botを導入する、オンライン飲み会、など
  2. 非公式のコミュニケーションで済んでいたものを公式化する:業務進捗の共有を高頻度な定例会議にする、OJTで教えていたことを研修やナレッジマネジメントツールで代替する、など
  3. コミュニケーションを取らなくともできる業務範囲を拡張する:ワークフローの整理とシステムの導入、役割や職務の整理とシステムの導入、など

今回は「リモートワーカーが何を感じているのか」という切り口で、リモートワークの働きやすさや生産性、メリットやデメリットを確認し、その理由について考察しました。第三弾では、リモートワークの今後の課題やそのためのソリューションなど「リモートワークの未来」を考察し発表します。(公開予定日:2020年6月24日)

■カオナビHRテクノロジー総研について
正式名称 : カオナビHRテクノロジー総研
設立   : 2017年12月
研究領域 :
ーHRテクノロジー(IT、新技術を用いた人事・組織施策)
ーピープルアナリティクス(人材データの分析・活用)
ー組織・人事課題の解決
活動内容 :
ーHRテクノロジー」「ピープルアナリティクス(※)」における調査・研究およびレポート等による情報発信
ー人事・組織に関する調査・研究・情報発信
ー産学連携による共同研究
所長   : 内田 壮
所在地  : 〒107-0051 東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5階

■株式会社カオナビについて
株式会社カオナビは、企業の人材情報をクラウド上で一元管理できる人材管理システム『カオナビ』を提供しています。社員の顔や名前、経験、評価、スキル、才能などの人材情報を可視化することで、最適な人材配置や抜擢といった人材マネジメントをサポートしています。今後も、人材マネジメントのプラットフォームとして、日本の「働き方」を変えていきたいと考えています。

所在地     :  東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5F
設立        :  2008年5月27日
資本金     :  10億1,827万円 ※2020年3月末時点
代表者     :  代表取締役社長 CEO 柳橋仁機
事業内容  :  クラウド人材管理システム『カオナビ』の開発・販売・サポート
会社HP    :  https://corp.kaonavi.jp/

<本プレスリリースに関しまして>
・ 本リリースに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
・ プレスリリースに掲載されている内容、サービス/製品の価格や仕様その他の情報は、発表時点の情報です。予告なく変更する場合があります。 
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