【2頭目の介助犬との暮らしに向けて】神奈川県にてコロナ禍の合同訓練を5月より開始！

　肢体不自由者の日常生活を支える介助犬。「落としたものを拾う」などの日常的な作業だけでなく、「緊急連絡手段の確保：携帯電話を探して持ってくる」等、もしもの時をサポートする、ユーザーにとっては極めて重要な存在だ。

　神奈川県に住む車椅子ユーザーの石井さんは2014年より介助犬クウと暮らしをともにしてきた。その介助犬を育成した社会福祉法人日本介助犬協会（以下、協会。https://www.s-dog.jp/）は、介助犬がまだ元気な11歳を迎える前に引退をすることを方針としており、この度2021年4月に引退を迎えた。クウとの生活を通して日常生活がより活気あふれるものになっただけでなく、介助犬啓発にも多く携わり、介助犬の認知度向上のためクウと様々な啓発活動にも参加してきた。「2代目介助犬と、また新しい生活を」と石井さんたっての希望で、この度2頭目の介助犬を希望し、5月より2代目介助犬候補犬のロイとの合同訓練が始まった。
 

　石井さんにとって初めての合同訓練ではないが、状況は前回と大きく異なるコロナ禍。公共の場所での訓練も密を避け、感染予防にも気を遣わねばならない。「コロナ禍当初は、基礎疾患を有することの多い肢体不自由者が外に出ることだけでも最大限の配慮が必要となる状況で、当会としても合同訓練は中止していました。しかし新しい生活様式が広まってきて、また長引くこの状況でも介助犬希望者の方々がより良い生活を望まれていることには変わりありません。当会として感染予防を最優先にとらえた上で合同訓練を2021年初めから再開いたしております」と話すのは、協会の担当訓練士。肢体不自由者の自立と社会参加を目的とした介助犬育成は、その歩みを止めない。

 

【介助犬とは？】

肢体不自由者一人一人のニーズに合わせて特別な訓練を受けた犬。全国で57ペアしかおらず、介助犬がいればより豊かな暮らしができるとされる肢体不自由者は15,000人にのぼる。その育成の約9割が企業・個人からの寄付・募金に頼っており、普及へのハードルは高い。
●社会福祉法人日本介助犬協会　https://www.s-dog.jp/