アジレント、顧客のサステナビリティ目標達成を支援する革新的な製品でSEAL賞を受賞

2023年5月16日、カリフォルニア州サンタクララ

アジレント・テクノロジーズ・インク（NYSE：A）は、分析ラボおよび臨床検査室の二酸化炭素排出量削減を支援する製品および技術の製造が評価され、SEAL Business Sustainability Awardを受賞しました。

 

アジレントのESG（環境・社会・ガバナンス）プログラム責任者であるNeil Rees（ニール・リース）は次のように述べています。

「アジレントは、この表彰を受けたことを非常にうれしく思います。当社は、お客様の持続可能性目標の達成と低炭素の未来への移行の成功を支援することに尽力しています。当社の持続可能なラボ製品とテクノロジーの革新的な組み合わせにより、お客様はラボの環境への影響を低減すると同時に、ワークフローと全体的な効率を向上させることができます。」

 

SEAL賞は、世界で最も持続可能な企業を称えるものです。アジレントは、顧客向けの4つの革新的なソリューションで持続可能性を推進していることが認められました。

 

装置のリファービッシュとリサイクル：アジレントの認定整備済製品プログラムは、中古ラボ装置を新品装置基準にあわせてリファービッシュすることにより、装置の利用可能期間を延ばします。再利用することで、廃棄を削減しています。2022年度、アジレントは4308製品をリファービッシュしました。このプログラムは、このセクターで最も包括的なものです。

ラボ機器向けの認定された持続可能性ラベル：アジレントは、製造やエネルギー使用から包装や廃棄に至るまで、特定のアジレント機器の環境フットプリントを示す製品ラベリングで業界をリードしています。ラベルは、環境非営利団体であるMy Green Labによって独立して監査および認定されています。

持続可能性を考慮して設計されたラボ機器：アジレントのR&Dチームは、エネルギー消費や廃棄物のより少ない機器を多数設計してきました。たとえば、Intuvo 9000ガスクロマトグラフは従来のガスクロマトグラフィーの半分以下の電力で動作します。

ラボのエネルギー使用量を削減するデジタルラボソフトウェア：CrossLab Connectなどのアジレントのデジタルサービス機能は、企業全体の機器の使用率を向上させます。アジレントの専門家によるガイダンスは、ラボのお客様が、運用を最適化し、エネルギー消費を削減するため、データに基づいて意思決定を行うのに役立ちます。これらのソリューションを使用しているお客様は、ラボのエネルギー消費量を最大50%削減したと報告しています。

 

また、この賞はより広範な分析ラボおよび臨床検査向け技術セクターが、さらに持続可能な運用方法に移行するのを支援するアジレントのリーダーシップの影響を認めるものです。ラボは資源を大量に消費するスペースであり、一般的なオフィススペースの10倍のエネルギーと4倍の水を使用します。世界中で265,000を超えるラボがアジレント製品を使用しているため、世界中のラボで排出量を削減できる非常に大きな可能性があります。このイニシアチブはまた、2050年までにネットゼロ排出量を達成するというアジレントの取り組みを推進します。

 

この賞のほか、Barron’s、Just Capital、Newsweek、the Business Intelligence Group、the Environment + Energy Leaderなど、アジレントはESGプログラムに関して複数の賞を受賞しています。

 

アジレント・テクノロジーについて

アジレント・テクノロジー (NYSE:A)は、分析ラボや臨床検査室向けテクノロジーにおけるグローバルリーダーであり、当社のお客様が偉大なサイエンスを生活にもたらすのを助けるインサイトやイノベーションを提供しています。当社の機器、ソフトウェア、サービス、専門性を含む、幅広いソリューションは、お客様が抱えるきわめて困難な課題に信頼できる答えをお届けします。2022年度の売上高は 68 億5000万米ドルでした。従業員は全世界で 18,000 人となります。アジレント・テクノロジーの情報は、www.agilent.com でご覧ください。アジレントの最新の情報を得るには、Newsroomを購読してください。LinkedIn、Twitter 、Facebook、LINE、YouTube、でアジレントをフォローしてください（※Twitter、LINE、YouTubeでは、日本語で情報を発信しています）。

 

※このプレスリリース中の「アジレント・テクノロジー」、「アジレント」、「当社」は、文脈により、「アジレント・テクノロジーズ・インク」、その日本法人や各国の法人、グループ全体を指すことがあります。

 

※このプレスリリースに掲載の製品はすべて試験研究用です。国内において医薬品医療機器等法に基づく承認申請等を行っていません。また予定もありません。