現場に溶け込む設備保全アプリ『M2X』、設備保全DXセミナーに150名超が参加!好評につきアンコールセミナーの開催を決定

2026年1月14日(水)11:00~11:40にオンライン(Zoom)開催!(参加無料)

株式会社M2X

株式会社M2X(本社:東京都中央区、代表取締役:岡部 晋太郎)は、2025年11月19日(水)に開催したオンラインセミナー「設備保全DX!トラブルが止まらない現場を変えるAI時代の実践ロードマップ」において、150名を超える製造業およびインフラ事業者の設備保全部門・DX推進部門の方々にご参加いただき、盛況のうちに終了したことをお知らせします。 本セミナーは、保全業務が直面する課題と、多くの企業のDXを支援してきたM2Xの知見に基づいたAI時代の実践的な解決策に注目が集まり、当初の予定を大きく上回る反響をいただきました。

セミナーの背景 

製造業やインフラ業界において、設備保全の効率化・高度化は喫緊の課題ですが、「突発的な設備トラブルが繰り返される」「保全データが紙やExcelに分散し、予防保全への移行が進まない」といった構造的な課題に直面する企業が多く存在します。

本セミナーでは、AI技術の進化が保全業務に与える影響を深掘りしつつ、多くの設備保全DXを支援してきた株式会社M2Xの知見に基づき、「トラブルが止まらない現場」を根本から変革するための実践的なロードマップを提供しました。

当日の講演内容

当日のセミナーでは、事後保全が続く現場に潜む構造的課題から、予防保全・予知保全へ移行するための実践ステップまで、以下のテーマでお話ししました。

- 「トラブルが止まらない現場」の構造的課題と3つの壁

- AI活用の理想と現実 ― なぜ多くの企業がつまずくのか

- AI時代の設備保全ロードマップ ― 段階的な実践アプローチ

特に、現場のリアルな課題と向き合った実践的な内容が高く評価され、参加者からは「現状、今後の流れと非常に分かりやすい内容で、今やるべきことが分かった」「AIのロードマップが鮮明になった」といった声が多数寄せられました。結果として、当初の予定を大きく上回る150名以上の製造業・インフラ事業者の方々にご参加いただきました。

【好評につき】アンコールセミナーの開催を決定! 

多数のご参加登録をいただいた一方で、「日程が合わず参加できなかった」「社内展開のためにもう一度視聴したい」といったご要望を多く頂戴しました。 この反響を受け、M2Xは本セミナーのアンコール開催を決定いたしました。当日ご参加いただけなかった方、もう一度内容を確認したい方は、この機会にぜひご視聴ください。

セミナー概要】

日時:2026年1月14日(水)11:00〜11:40 

参加方法:オンライン形式(お申込みフォームから事前登録をお願いします) 

参加費:無料

【登壇者プロフィール】

株式会社M2X 代表取締役 岡部 晋太郎 

東京大学卒業後、総務省にてIT政策の企画立案を担当。その後、ボストン・コンサルティング・グループにて製造業の戦略立案、DX等を担当。メンテナンスの重要性と可能性に惹かれ、2022年に株式会社M2Xを創業。

【講演内容】

  • 「トラブルが止まらない現場」の構造的課題と3つの壁

  • AI活用の理想と現実 ― なぜ多くの企業がつまずくのか 

  • AI時代の設備保全ロードマップ ― 段階的な実践アプローチ

【お申し込み方法】

以下のボタンよりお申し込みください。 

 【現場にとけ込む設備保全アプリ『M2X』とは】

現場にとけ込む設備保全DXアプリ「M2X」は、設備保全業務を一気通貫で効率化するアプリケーションです。日々の点検活動やトラブル時の対応、部品管理等を効率化し、業務生産性と稼動率の向上を実現します。

【株式会社M2X会社概要】

会社名:株式会社M2X(エム・ツー・エックス)

事業内容:設備メンテナンスDXアプリケーションの開発・提供

本社:東京都中央区

代表取締役:岡部 晋太郎

https://m2xsoftware.com

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社M2X

10フォロワー

RSS
URL
https://www.m2xsoftware.com/
業種
情報通信
本社所在地
中央区日本橋富沢町9-4
電話番号
050-3613-3411
代表者名
岡部晋太郎
上場
未上場
資本金
3億4785万円
設立
2022年12月