グランフロント大阪　知的創造・交流の場「ナレッジキャピタル」　 ポーランドの国立文化機関「Adam Mickiewicz Institute」とMOUを締結

　一般社団法人ナレッジキャピタル（代表理事：宮原 秀夫）と、ポーランドの国立文化機関「Adam Mickiewicz Institute（アダム・ミツキエヴィッチ・インスティチュート：以下AMI）※」（ディレクター：クシシュトフ・オレンツキ）は、本日、MOU（相互連携に関する覚書）を締結しました。

ナレッジキャピタルで行われた調印式の様子

　ナレッジキャピタルは、これまでに香港や台湾、フランス、オーストリアなど、アジアや欧米諸国の10の機関とMOUを締結するなど、積極的な国際交流を行っています。
　すでに、ナレッジキャピタル参画者が連携先の各機関が持つテクノロジーや研究成果を活用できる仕組みを実現しています。

　AMIとの間では、文化・教育分野における知的交流とネットワーキングを重点項目とし、プロジェクトに関するクロスマーケティングや、文化・経済的発
展と相互利益に寄与する取り組みを行うことで合意しています。

AMIとナレッジキャピタル関係者

　今後は、経済交流の促進とさらなる相互発展のために、協力して取り組んでいくとともに、ナレッジキャピタルのミッションでもある海外の各機関との連携構築による「国際交流」の実現を目指してまいります。

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※「Adam Mickiewicz Institute （アダム・ミツキエヴィッチ・インスティチュート）」とは

2000年に設立されたポーランドの文化・国家遺産省傘下の国立文化機関。国際文化交流への積極的な参加により、文化的側面からポーランドブランドを構築し、海外にポーランド文化を紹介する役割を担っている。
©Scena z przedstawienia 「Król Roger」, reżyseria Kasper Holten, 2015, fot. Bill Cooper The Royal OperaすでにAMIは70の国で文化事業を実施しており、2016年時点で5,500を超える文化イベントに参加。五大陸に渡って5,200万人以上に訴求している。
また、2001年、世界中の人がポーランド文化関連イベントの情報を閲覧できるウェブポータルサービス「Culture.pl」を開設し、ポーランド国内外で開催されるイベント情報に加えて、数多くのアーティスト・プロフィール、評論、エッセイ、文化機関に関する記事などを特集し発信している。ポーランド語、英語、ロシア語の3ヶ国語で閲覧が可能で、2015年には世界中から450万人以上の閲覧を記録し、ポーランドの公共放送局TVPが運営する「TVP Kultura」 主催の「the Guarantee of Culture Award(オンライン文化カテゴリー)」を受賞。


【MOU締結に関する両者からのコメント】
■AMI　ディレクター　クシシュトフ・オレンツキ氏
このたびはナレッジキャピタルとのMOU締結に至り、共同で発展していける関係を築けたことを嬉しく思います。
ポーランドと日本は、文化的な共通点が多くあると感じています。今後は、ナレッジキャピタルとの連携・交流を深め、新しい文化発信の芽を育てていきたいと思います。

■ナレッジキャピタル 代表理事　宮原 秀夫
本日、AMIとMOU締結に至ることができ、大変嬉しく思います。
「文化発信」をミッションの一つとするナレッジキャピタルと、世界に向けてポーランドの文化発信を担うAMIの活動は非常に親和性が高く、今後、具体的な連携ができるものと考えています。また、日本とポーランドは、再来年に国交樹立100周年を迎えます。本日のMOU締結を契機に、文化交流やクロスマーケティングなどを行い、ナレッジキャピタルとAMIの繋がりをより強固なものにしてまいります。


【施設概要】
・施設名
ナレッジキャピタル
・所在地
〒530-0011大阪市北区大深町3-1グランフロント大阪 北館
・施設案内
The Lab．みんなで世界一研究所（アクティブラボ.・カフェラボ・イベントラボ) 地下1階～3階
フューチャーライフショールーム 1階～6階
ナレッジシアター 4階
ナレッジサロン 7階
コラボオフィス・コラボオフィスネクス 7階～8階
カンファレンスルーム 8階・10階
ナレッジオフィス 9階～13階
コンベンションセンター 地下1階～地下2階
・運営組織 代表者
一般社団法人ナレッジキャピタル　 代表理事 宮原 秀夫
株式会社KMO   代表取締役 小田島 秀俊
・事業者 (五十音順)
NTT都市開発株式会社
株式会社大林組
オリックス不動産株式会社
関電不動産開発株式会社
新日鉄興和不動産株式会社
積水ハウス株式会社
株式会社竹中工務店
東京建物株式会社
日本土地建物株式会社
阪急電鉄株式会社
三菱地所株式会社