2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析

～D2C/CCI/電通/電通デジタルが共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施～

国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年3月に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

わが国の2019 年の総広告費、6兆9,381億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の30.3％、2兆1,048億円（前年比119.7％）を占めています。そこから「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1 兆 6,630 億円（前年比114.8％）となっており、成長を続けています。

「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1.     ビデ­オ（動画）広告が前年比157.1％の3,184億円となり、大きく伸長
インターネット広告媒体費全体を広告種別の構成比でみると、ビデオ（動画）広告が約20％を占めるまでに成長し、前年比157.1％の3,184億円となった。また2020年には前年比113.0%の3,597億円になると予測。

2.     運用型広告が全体の約80％を占め前年比115.2％と成長、予約型広告も前年比117.4％と2桁成長
取引手法の主流となっているのは運用型広告で、全体に占める割合は79.8％に上る。次いで予約型広告が全体の13.9％を占めているが、いずれの取引手法も前年比で2桁成長となった。

3.     ソーシャル広告は4,899億円で、イン­ターネット広告媒体費全体の約30％を占める
SNSや動画共有プラットフォーム上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0％の高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占める4,899億円となった。

4.     2020年インターネット広告媒体費は、全体で1兆8,459億円（前年比111.0％）まで成長する見込み
成長は緩やかになるものの、インターネット広告媒体費は継続して伸長し、2020年には全体で前年比111.0％、1兆8,459億円になると予測。

■インターネット広告媒体費 広告種別 構成比
～検索連動型広告（40.2％）とディスプレイ広告（33.3％）の2種で全体の約7割を超え、ビデオ（動画）広告は
前年から大きく伸長し、全体の約2割を占める～

2019年のインターネット広告媒体費は、1兆6,630億円（電通「2019年 日本の広告費」より）。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（40.2％）とディスプレイ広告（33.3％）で、合わせると約7割を超える。ビデオ（動画）広告は前年比157.1％の3184億円と大きく伸長し、全体の19.1％となった。次いで、成果報酬型広告（6.3％）、その他のインターネット広告（1.0％）と続く。【グラフ1】

【広告種別の定義】
ディスプレイ広告：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告。
ビデオ（動画）広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告。
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ（音声）広告など。

【グラフ1】インターネット広告媒体費の広告種別構成比

■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
～運用型広告が79.8％、予約型広告が13.9％、成果報酬型広告が6.3％～

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は1兆3,267億円（インターネット広告媒体費全体の79.8％）。次いで予約型広告（同13.9％）、成果報酬型広告（同6.3％）となった。また運用型広告は前年比115.2％、予約型広告も同117.4％となり、いずれも2桁成長となった。
【グラフ2】

【取引手法の定義】
運用型広告：検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。
予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引されるもの。
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
 

【グラフ2】　インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

■インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
～ビデオ（動画）広告は、運用型（前年比145.1％）も予約型（同229.4％）も大きく伸長～

 

取引手法別×広告種別では、運用型の検索連動型広告が全体の40.2％と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が24.2％と続いた。また運用型のディスプレイ広告が微減となる一方でビデオ（動画）広告は運用型（前年比145.1％）も予約型（同229.4％）も大きく伸長した。【グラフ3】
 

【グラフ3】　インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比

■ソーシャル広告市場
～ソーシャル広告費は4,899億円でインターネット広告媒体費全体の29.5％を占める～

ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0％の4,899億円と高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占めた。【グラフ4】
また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」、「動画共有系」、「その他」に分類すると、「SNS系」が2,280億円で最も規模が大きく、「その他」1,480億円、「動画共有系」1,139億円となった。【グラフ5】

【ソーシャル広告の定義】
「ソーシャルメディア※」のサービス上で展開される広告
※ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア（プラットフォーム）
＜JIAA「インターネット広告　基礎用語集 2019年度版」より＞
ソーシャルメディア例：SNS／ブログサービス／ミニ（マイクロ）ブログ／動画共有サイト／ソーシャルブックマーク／電子掲示板　など
 

【グラフ4】　ソーシャル広告構成比推移

 

【グラフ5】　ソーシャル広告種類別構成比

■インターネット広告媒体費総額の推移（予測）
～2020年のインターネット広告媒体費は総額で1兆8,459億円（前年比111％）になると予測～

2020年のインターネット広告媒体費は前年比111％、1兆8,459億円となり、近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの、引き続き成長が続くと予想。【グラフ6】

【グラフ6】　インターネット広告媒体費総額の推移（予測）

■ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）
～ビデオ（動画）広告は、2020年には3,597億円まで拡大する見込み～

2019年の成長率に比べるとやや緩やかになるものの、前年比113%と伸長し3,597億円まで拡大すると予測。【グラフ7】

【グラフ7】　ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）

＜調査概要＞
調査主体　：株式会社D2C / 株式会社サイバー･コミュニケーションズ（CCI） / 株式会社電通　/　株式会社電通デジタル
調査時期　：2019年12月～2020年2月
調査方法　：以下の調査に基づき、推定作業を実施
①      インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査（郵送調査/web調査）「2019年（令和元年）日本の広告費  インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施
②      同、追加ヒアリング調査
③      各種データ収集・分析
※本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合があります。

＜会社概要＞
株式会社D2C　（https://www.d2c.co.jp/）
所在地                       ：　〒104-0061　東京都中央区銀座6-18-2 野村不動産銀座ビル
代表者                       ：　代表取締役社長　高橋　英行
事業内容                   ：　NTTドコモのメディアを中心とした広告事業を展開。デジタルを活用した
総合的なマーケティングコミュニケーションを提供するD2Cグループを擁する。

株式会社サイバー・コミュニケーションズ　（https://www.cci.co.jp/）
所在地                       ：　〒104-0045　東京都中央区築地1-13-1築地松竹ビル
代表者                       ：　代表取締役社長　新澤 明男
事業内容                   ：　インターネットや商用オンライン・サービスなどのネットワーク上の広告及び
関連する事業 ・広告の提案、企画、制作、運営 ・広告スペースの購入、販売

株式会社電通　（https://www.dentsu.co.jp/）
所在地                       ：　〒105-7001　東京都港区東新橋1-8-1
代表者                       ：　代表取締役社長執行役員　五十嵐 博
事業内容                   ：　「Integrated Communication Design」を事業領域としたコミュニケーション関連の
統合的ソリューションの提供、経営・事業コンサルティングなど

株式会社電通デジタル（https://www.dentsudigital.co.jp/）
所在地                       ：　〒105‐7077　東京都港区東新橋1－8－1
代表者                       ：　代表取締役社長　川上宗一
事業内容                   ：　デジタルマーケティングの全ての領域に対する、コンサルティング、開発・実装、運用・実行の提供