【株式会社ＩＣ】F・マリノススポーツクラブと横須賀市が取り組むスポーツ振興施策に賛同。横須賀市立富士見小学校にて「スポーツ用品贈呈式」を行いました。

株式会社ＩＣ

2023年1月20日 10時01分

株式会社ＩＣ（本社：東京品川区／東証スタンダード4769／代表取締役社長執行役員：齋藤良二）は、一般社団法人F・マリノススポーツクラブ（所在地：横浜市港北区、代表理事：宮本功、以下、F・マリノススポーツクラブ）と「サステナブルDX推進パートナー」として2022年に引き続き2023年も契約を締結しました。そして、1月18日、F・マリノススポーツクラブと横須賀市が取り組むスポーツ振興施策に賛同し、横須賀市立富士見小学校にてスポーツ用品贈呈式を行いました。

「地方創生応援税制(企業版ふるさと納税)」の仕組みを活用した横須賀市のスポーツ振興施策に賛同

ＩＣは、F・マリノススポーツクラブの「スポーツで身体を動かす楽しさを体験してもらう」「子どもたちがよりサッカー/スポーツに親しめるようスポーツ環境を向上させる」という理念に賛同し、地方創生応援税制(企業版ふるさと納税)」の仕組みを活用した横須賀市のスポーツ振興施策に参加させて頂くことになりました。

1月18日、横須賀市立富士見小学校にて小学1年生を対象に、F・マリノススポーツクラブの巡回スポーツ教室が行われ、F・マリノスコーチの指導の下、楽しくサッカーボールを追いかけていました。スポーツ教室の最後には贈呈式が行われ、スポーツ用品「ボッチャセット」を贈呈致しました。

■株式会社IC　代表取締役副社長執行役員　三澤　昇平　コメント
この度は、このような素晴らしい企画に参加する機会を頂き関係者の皆様方には心から感謝申し上げます。子供たちの元気な声や明るい笑顔に触れることができ、大変嬉しく思います。当社は、IT を通じて社会貢献や社会課題解決を目指した取組みを推進中です。今後も、横須賀市様や一般社団法人F ・マリノススポーツクラブ様と良い関係を維持、発展させていくことで社会貢献に繋がればと考えております。

■横須賀市　上地克明市長　コメント
F・マリノススポーツクラブの皆様、昨年度に引き続き巡回スポーツ教室を実施していただき誠にありがとうございます。また今回寄附をいただきました株式会社ＩＣ様、株式会社山一商事様には本市のスポーツ振興にご協力いただき、心から感謝申し上げます。先日、久里浜に横浜Ｆ・マリノスの練習場「F・Marinos Sports Park～Tricolore Base Kurihama～」がオープンし、より一層プロスポーツが身近に感じられるようになりました。
スポーツ用品の寄贈に加え、Ｆ・マリノスのコーチから、スポーツの面白さや身体を動かすことの楽しさを教わることは、子どもたちにとって、健康増進やスポーツ教育の向上につながる、またとない経験となるものです。ぜひこれからも、この貴重な機会を末永くご提供いただけましたらと思います。
横須賀市は全力で横浜Ｆ・マリノスを応援し、これからもスポーツのチカラで横須賀市を元気にしていきたいと思っております。どうぞよろしくお願いいたします。

■一般社団法人F・マリノススポーツクラブ　代表理事　宮本功様　コメント
株式会社IC様、株式会社山一商事様のご寄附、横須賀市さんのご理解・ご尽力のもと、今年度も本事業ををスタート実施できたことを心から感謝申し上げるとともに、大変うれしく思います。企業版ふるさと納税の仕組みを活用した取り組みは、今年度は昨年10月に発表させていただいた「SHIBA-Up」事業に続いて二つ目の取り組みとなります。企業版ふるさと納税の座組は自治体・企業・スポーツクラブの 3者が一体となって地域へ新しい価値を創出する大きな可能性があると感じています。今月にはF・マリノスの練習場「 F・Marinos Sports Park～Tricolore Base Kurihama～」も一部供用が開始されました。施設を活用した取り組みも含め、今後も新しい取り組みにチャレンジし、横須賀市の街づくりにスポーツのチカラで貢献していきますので、よろしくお願いいたします。

F・マリノススポーツクラブの巡回スポーツ教室とは？

F・マリノススポーツクラブと横須賀市がタッグを組み、「地方創生応援税制(企業版ふるさと納税)」の仕組みを活用した横須賀市のスポーツ振興施策として、市内小学校等をF・マリノススポーツクラブのコーチやクラブOBが巡回するスポーツ教室を「企業版ふるさと納税」による寄附金を財源に2021年度よりスタート。実施校のスポーツ環境向上に寄与するアイテムの寄贈も併せて行い、2022年度は10月24日(月)を皮切りに1月末までに小学校を24校49回、幼稚園・保育園を5園6回の巡回を実施予定。

株式会社ＩＣ　会社概要

ICは、1978年に設立。ソフトウェア開発、インフラ設計構築、運用支援までトータルソリューションを提供するITソリューション事業と、自社サービスの開発・提供を行うITサービス事業を展開しています。私たちのポリシーは、できない理由を探すのではなく、お客様の立場にたち、お客様と一緒に「できる方法を考える」こと。これからも、業界業種・規模問わず幅広い企業、お客様と社会に貢献していきます。