【10/20(水)開催】京大古川教授による最新デジタル・メンタルヘルスケア事情セミナーを開催

デジタル認知行動療法で社員のメンタルヘルスケアを最適化

行動科学のデジタル化と社会実装を推進するケイスリー株式会社（本店：沖縄県那覇市、代表：幸地正樹、以下「ケイスリー」）は、習慣化プラットフォームを開発・運営する株式会社WizWeと共催で「【京大古川教授登壇】社員の健康を認知行動療法アプリでサポート！～最新メンタルヘルスケア事情」と題したセミナーを、2021年10月20日（水）に開催いたします。

メンタルヘルスの不調を抱える人の数は増加傾向にあります(※1)。一方、メンタルヘルスケアの歴史は医学の中でも比較的新しく、個々人の症状や特性に合わせた最適なケアを提供する手法がいまだ曖昧であるという現実があります。また、そうしたケアを提供する医師や専門家の数にも限りがあり、リソースが不足しているのが現状です。

これらの問題に対処するためには、コミュニティや社会レベルで人々のレジリエンス（ストレスを跳ね返し、受け流す力）を高め、メンタルヘルスの不調を未然に防ぎ、社会全体での負荷を減らしていくことが重要とされます。また、不調に悩む人々を早期に発見すること、社会復帰するための支援体制を整えることも不可欠です。

近年、企業レベルで社員の健康維持に取り組む健康経営の一環としても、メンタルヘルスケアが注目されています(※2)。コロナ禍で社会や働き方の変化によるストレスは拡大しており、社員の適切な支援体制整備は急務といえます。一方、リモートワーク導入により、上司や組織が社員の健康状態を把握することは難しくなってきています。今回は、そうした環境下でも社員一人ひとりのメンタルヘルスの状況を理解し、サポートするために有効な最新の研究結果や取組についてご紹介します。

本セミナーでは、認知行動療法の専門家である京都大学大学院医学研究科 教授 医学博士 古川 壽亮 氏に、メンタルヘルスの重要性、研究の状況や最新事情、働く人のメンタルヘルス向上に関する事例などについてお話しいただきます。また、認知行動療法に基づいたアプリなど、職場で活用できるデジタル・メンタルヘルスもご紹介します。

社員の心とからだが健康であることは、社員の定着率や生産性の向上につながります。社員個人だけでなく、企業の持続的な成長のためにも、メンタルヘルスケアはとても重要なサポートです。

 
【こんな方におすすめ】
・若手社員の定着率を向上させたい
・社員のメンタルヘルス対策に課題を感じている
・職場で活用できるメンタルヘルスの事例を知りたい
・スマートフォンを活用した最新ヘルスケア事情に関心がある
・有効性の認められているヘルスケアアプリに興味がある


【参加申し込み】
以下リンクより、申し込みフォームへお進みください。
https://hubs.li/H0XklZ70


【京大古川教授登壇】社員の健康を認知行動療法アプリでサポート！～最新メンタルヘルスケア事情
■開催日時： 2021年10月20日（水）16:00~17:00
■会場：オンライン
■参加費：無料　※参加ご希望者多数の場合は抽選となります。
■登壇者：
・京都大学大学院医学研究科 教授 医学博士 古川 壽亮 氏

・株式会社WizWe 代表取締役社長 森谷 幸平 氏

■お申込み方法：https://www.smarthabit.net/enterprise/seminar/211020
■登壇者プロフィール
古川 壽亮 氏

京都大学大学院医学研究科 教授 医学博士
1958年京都生まれ、1976年米国ミズーリ州Clayton高校卒業、1981年仏国Poitiers大学人文科学部留学、1985年東京大学医学部医学科卒業。1997年カナダMcMaster大学医学部精神科客員教授、1999年より名古屋市立大学医学部精神医学講座教授を経て、2010年より現職。専門は、精神医学、認知行動療法、臨床疫学。気分障害と不安障害の認知行動療法・臨床精神薬理学、臨床疫学などに関して約500編の英文論文のほか、複数の英文および和文著書あり。2013年日本精神神経学会フォリア賞、2020年日本うつ病学会下田光造賞、2017年・2019年京都大学社会健康医学系専攻ベストティーチャー賞。


森谷 幸平 氏
株式会社 WizWe 代表取締役社長

早稲田大学卒業後、オハイオ大学大学院で修士号取得（社会学）。大手小売を経て語学eラーニングベンチャーにてフィリピン及び中国にて海外法人立ち上げ及び経営に従事。その後（株）WEIC取締役CMOとしてEdTech事業とSales Tech事業の責任者を務めた後バイアウトを実行。（株）WizWeを設立し、人とデジタルのサポートで語学学習を習慣化し、90％以上の学習者を完走に導く「Smart Habit」を開発。2020年より同事業をデジタルプラットフォーム化し事業グロースに従事。



ケイスリーは、行動科学とデジタル技術の力を応用し、人々の健康行動を推進しています。以前よりメンタルヘルスケアを現代社会における重要課題の一つと位置付け、科学的根拠に基づく政策検討や、人々の生活に寄り添うケアの社会実装、そのために必要となる多様なステークホルダーとの連携を推進してきました。
2020年には、特定非営利活動法人日本医療政策機構におけるメンタルヘルス政策プロジェクトの一環として、メンタルヘルス領域における政策課題特定に向けたウェブアンケート調査（下記参照）の設計および分析を支援しました。

日本医療政策機構「メンタルヘルス領域における政策課題特定に向けたウェブアンケート調査報告書」公開に関するプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000056.000023382.html

ケイスリーは今後も、行動科学のデジタル化と社会実装を軸に、人々が心身ともに健やかに過ごすための取組に力を入れていきます。


【本件に関するお問い合わせ先】
ケイスリー株式会社
担当者：一宮恵
連絡先：[e-mail]

【会社紹介】
会社名：ケイスリー株式会社
代表者：代表取締役社長CEO 幸地正樹
所在地：
・沖縄本店　沖縄県那覇市字与儀86
・東京本社　東京都千代田区神田小川町3-28-5 axle御茶ノ水 P210
・読谷サテライトオフィス　沖縄県読谷村宇座1861 howlive読谷村残波岬店
設立：2016年3月
ホームページ：https://www.k-three.org
採用情報：https://www.k-three.org/recruit
事業概要：
GovTechプロダクトの開発・運営および付随するコンサルティング業務。市民コミュニケーションを強化する公的通知個別化サービス「BetterMe」、新たな手法を共創する官民連携オープンイノベーションプラットフォーム、政策形成プロセスの効率化サービス等を提供。 


※１
厚生労働省　患者調査
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/10-20.html
※２
厚生労働省　労働安全衛生調査（実態調査）
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/list46-50_an-ji.html