TE Connectivity の最新年次報告書「インダストリアル・テクノロジー・インデックス」を発表

AI時代の進展に伴い投資利益率が最優先事項に　日本企業はAI導入に慎重な姿勢を保ちながらも、変革につながる成果を重視

神奈川県、川崎市–2026 年4月1日–コネクティビティおよびセンサ分野のグローバルリーダーであるTE Connectivity（NYSE: TEL、本社：アイルランド、ゴールウェイ、以下「TE」）は、2026年版の「インダストリアル・テクノロジー・インデックス（Industrial Technology Index）」を発表しました。本調査によると、産業技術企業におけるAIの導入率は80％を超えており、AIが業務により深く組み込まれる中で、企業はその投資対効果を求める傾向が明らかになりました。

TEが企業におけるイノベーションの現状を把握するために、エンジニアやエグゼクティブに同調査を実施してきたこの4年間で初めて、企業は「製品イノベーション」よりも「財務目標」を優先すると回答しています。エグゼクティブの43%が最優先事項を「企業利益の追求」と回答しており、前年から17ポイント増加しています。一方、優先事項として「製品イノベーション」を選択した割合は前年比9ポイント減の26%となりました。エンジニアの回答においても同様の傾向がみられ、「企業利益の追求」を選択した割合は31%（前年比+2ポイント）、「製品イノベーション」は24%（前年比-7ポイント）でした。

投資対効果の追求が続く中、中国、ドイツ、インド、日本、米国の回答者はいずれも、AI導入が引き続き拡大していると回答しています。今年は「AIを広範囲に導入している」と回答した割合が35%となり、前年の22%から増加しました。国別に見ると、米国が41%で最も高く、前年にドイツと並んで最も低い導入水準だった状況から、26ポイントの大幅な増加となりました。一方、日本では「広範囲に導入している」とする回答は33%と、前年から2ポイントの増加にとどまっており、米国よりも早い段階で導入が進んでいたことが示唆されます。

日本企業のAIへの取り組みは、戦略的な方向性に対する自信を持ちながらも、慎重にAI導入が進められている傾向が見られます。日本企業は、自社のAI導入は「段階的な取り組みにとどまっている」と捉える割合が比較的低く（日本29%、グローバル平均40%）、AI施策がより「変革につながる成果」を目指すものであることが示唆されます。こうした慎重なアプローチはAIのみにとどまらず、新技術全般の導入にも及んでいます。日本のエンジニアとエグゼクティブは、「新技術の有用性が実証されるまで導入を待ちたい」と回答した割合は36%で、グローバル平均の30%を上回りました。

TEのCEOであるテレンス・カーティン（Terrence Curtin）は、次のように述べています。「世界中の企業でAIの導入が進んでいる中、今年の『インダストリアル・テクノロジー・インデックス』では、AIが日常業務に組み込まれた後の成功の定義について、社内での足並みが揃っていないという課題が明らかになりました。本レポートは、AI導入の加速に伴い、エンジニアとエグゼクティブの間で共通の目標設定の重要性が高まっていることを示しています。目標の整合が取れていなければ、AIはイノベーションやオペレーションにおける変革を推進するどころか、組織内に摩擦を生む可能性があります。AIへの投資を実際のビジネス成果につなげている企業が、着実な進展を遂げています。」

本年の「インダストリアル・テクノロジー・インデックス」では、サステナビリティ領域におけるAIの活用、日常業務へのAI活用、エンジニア人材への影響などに関するトレンドも明らかになっています。2026年版「インダストリアル・テクノロジー・インデックス」の詳細および全文は、te.com/techindex-jaよりご覧いただけます。

TE CONNECTIVITYについて

TE Connectivity plc（ニューヨーク証券取引所：TEL）は、インダストリアル・テクノロジーリーダーとして、より安全で持続可能な社会の実現、より豊かな、つながる未来の創造に貢献しています。信頼されるイノベーションパートナーとして、当社のコネクティビティおよびセンサーソリューションは、広範囲の分野にまたがり、パワー、シグナル、データの伝送を実現し、次世代トランスポーテーション、エネルギーネットワーク、産業オートメーション、人工知能を支えるデータセンターなど、様々な産業の発展に寄与しています。約130カ国で、10,000名のエンジニアを含む90,000名以上の従業員が、お客様のビジネスをサポートしています。急速に進化する世界において、TEは『EVERY CONNECTION COUNTS』の理念のもと、確かなつながりを提供し続けています。詳細は www.te.com および LinkedIn、Facebook、WeChat、Instagram をご覧ください。