博報堂DYメディアパートナーズ「メディア定点調査2021」時系列分析

●メディア総接触時間は450.9分と過去最高●定額制動画配信サービスの利用は46.6%と半数に迫る●動画視聴をテレビ視聴と捉える生活者は2割を超え、「テレビを見る」という概念が拡張

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所(本社:東京都港区、所長:島野真)は、生活者のメディア接触の現状を捉える「メディア定点調査」を2006年から毎年1月末~2月頭にかけて実施しています。メディア接触時間や生活者のメディア意識など時系列分析から見えてきたメディア環境の変化をご報告します。※数値はすべて東京地区
①メディア総接触時間は450.9分と大幅に伸長し、過去最高
メディア総接触時間は昨年から39.2分伸びて450.9分(1日あたり/週平均)と過去最高。メディア定点調査開始以来、最大の伸びとなった。「携帯電話/スマートフォン」 (昨年から18.0分増)を始めとして、「タブレット端末」(同9.7分増)、「パソコン」(同8.4分増)の接触時間が伸びた。「携帯電話/スマートフォン」「タブレット端末」「パソコン」の合計が全体に占める割合は55.2%と大きく増加した。「テレビ」の接触時間は5.8分増加して2019年と同程度に戻った。

②定額制動画配信サービスの利用は46.6%と半数に迫る。昨年から9.7ポイント上昇
定額制動画配信サービスの利用は昨年から9.7ポイント上昇して46.6%と半数に迫った。コロナ禍前から伸びており、2年前の2019年からは18.8ポイント増加し、急速に成長している。テレビ受像機のインターネット接続率も45.8%(昨年から5.3ポイント増)と半数に迫る勢い。動画をテレビで見ることができるストリーミングデバイスは4人に1人(25.5% 同9.0ポイント増)が所有するようになり、テレビを取り巻くメディア環境は目覚ましく変化している。

③動画視聴をテレビ視聴と捉える生活者は2割超。「テレビを見る」という概念が拡張
テレビの利用時間に何を入れたのかを聴取した結果(③-1)、有料動画(昨年から8.4ポイント増)・無料動画(同3.6ポイント増)共に増加し、2割を超えた。動画視聴をテレビ視聴と捉えている生活者が増加し、「テレビを見る」という概念が拡張した。生活者のメディア意識・態度の変化の大きさを見るべく、意識・態度に関する63項目を昨年と今年のスコアの差分でランキングしたところ、「好きな情報やコンテンツは、好きな時に見たい」が最も変化し、昨年から6.3ポイント増加して6割を超えた。定額制動画配信サービスなどの充実によりコンテンツが飛躍的に増加し、自分の好きな時にメディアに接触する環境が整ったと言える。

■ 調査設計 ■
調査地区:東京都、大阪府
標本抽出方法 :RDD(Random Digit Dialing)
調査方法:郵送調査法
調査対象者:15~69歳の男女
標本構成:2地区計 962サンプル(東京647、大阪315)2020年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施
調査期間:2021年1月21日~2月5日
調査機関:株式会社ビデオリサーチ

●メディア総接触時間の時系列推移(1日あたり/週平均):東京
Q.あなたは、自宅内・外を問わず、各情報メディアを、どのくらい見たり利用したりしていますか?



その他の結果、詳細については以下のPDFファイルでご紹介しております。
https://prtimes.jp/a/?f=d38657-20210520-5614.pdf

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会社概要

URL
http://www.hakuhodody-media.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
電話番号
03-6441-9347
代表者名
矢嶋弘毅
上場
未上場
資本金
95億円
設立
2003年12月