GRAND視聴者の約7人に1人がHR領域の決裁者——『経営・人事・総務の決裁関与層』が13.9%、HR SaaSの実証事例で接触群の認知が平均約60%（非接触群の約3.8倍）
三菱地所グループ『GRAND』、人事・HR Tech商材の認知獲得を支援。視聴者には経営・人事・総務の決裁関与層が13.9%含まれ、HR SaaSの実証事例で接触群の認知 平均約60%を可視化
オフィスビル広告メディア『GRAND』を運営するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）は、人事・HR Tech商材（タレントマネジメント・労務・採用管理・勤怠・グループウェア等）の認知獲得をめぐる自社の調査結果と実証事例を公開しました。GRAND視聴者のうち、「経営・経営企画・総務・人事・労務 × 従業員100名以上 × 決裁権または選定関与」に該当するHR領域の決裁関与層は13.9%（視聴者の約7人に1人）にのぼり、人事・HR Tech商材の導入可否を担う層が高密度で含まれることが分かりました。あわせて、HR・人材領域の実証事例では、ブランドリフト調査で接触群の認知率が平均約60%（非接触群の約3.8倍）、認知リフトが2.0〜15.4倍となることを実証しています。
GRAND視聴者にHR領域の『決裁関与層』が高密度——13.9%、上位役職に偏る
GRAND視聴者（n=1,036）を分析したところ、「経営・経営企画・総務・人事・労務」に所属し、従業員100名以上の企業で決裁権または選定に関与するHR領域の決裁関与層が13.9%（144名）含まれていました。さらにこの層は、GRAND視聴者全体と比べても経営層・役員・部長クラスといった上位役職に偏っており、人事・HR Tech商材の導入可否を判断する層へ集中して届くことが分かります。
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役職 |
HR決裁関与層の構成比 |
GRAND視聴者全体比 |
|---|---|---|
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経営者 |
6.9% |
4.1倍 |
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役員クラス |
9.7% |
2.9倍 |
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部長クラス |
27.8% |
2.0倍 |
部長クラス以上で44.4%を占め、意思決定権を持つ層が中心です。加えて、HR領域の決裁関与層では「決裁権あり＋選定関与」が57.6%（GRAND視聴者全体21.3%の2.7倍）にのぼり、課題発見から候補選定・決裁承認・運用までの導入プロセス全フェーズで関与する層が、GRAND視聴者の中に厚く含まれています。
なお、GRANDは原則として全設置面に配信するマスメディアであり、特定の企業や個人を「狙い撃つ」ものではありません。本データは、GRAND視聴者という母集団のなかに、人事・HR Tech商材の意思決定層がどの程度含まれているかを「可視化」したものです。
HR商材の意思決定は『合議制』——ターゲット企業の85.4%が4人以上で決定
人事・HR Tech商材の導入は、一人の判断では決まらない「合議制」が大半を占めます。GRAND視聴者の勤務先（ターゲット企業）では、4人以上の合議で決裁する企業が85.4%にのぼりました。GRANDは同一ビル内の複数面へ全台配信するため、認知が一人にとどまらず、意思決定に関わるチーム全員へ反復して届くことが強みです。
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決裁関与人数 |
構成比 |
|---|---|
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4〜5人 |
34.0% |
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6〜10人 |
25.7% |
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11人以上 |
25.7% |
一人の担当者を説得しても稟議が止まりやすいHR商材において、合議体（意思決定チーム）の全員が同じ情報に触れている状態を、全台配信でつくれることが、検討から導入までの後押しになります。
接触後に『社内アクション』へ——導入検討の依頼が2.4倍
認知だけでは導入検討には至りません。HR領域の決裁関与層は、GRAND接触後に情報を社内の具体的な行動へ変える傾向が強いことが分かりました。
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広告接触後の行動 |
実施率 |
GRAND視聴者全体比 |
|---|---|---|
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導入検討を担当者に依頼 |
31.9% |
2.4倍 |
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資料請求・問い合わせ |
27.8% |
2.0倍 |
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会議・朝礼で話題化 |
35.4% |
1.9倍 |
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社内チャットで共有 |
38.9% |
1.8倍 |
とりわけ「導入検討を担当者に依頼」は2.4倍、「資料請求・問い合わせ」は2.0倍——認知が社内の検討プロセスを動かす起点になっています。
HR SaaSの実証事例——接触群の認知 平均約60%・認知リフト2.0〜15.4倍
GRANDでは、HR・人材BtoBの出稿事例（タレントマネジメント／労務／採用管理／勤怠／グループウェア等）のブランドリフト調査で、接触群が認知にとどまらず能動的な行動を起こすことを実証しています。
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指標 |
HR・人材事例の実測 |
|---|---|
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認知率（広告接触群） |
平均約60%（実測 約34〜83%） |
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認知率（非接触群） |
平均約16%（実測 約3〜42%） |
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認知リフト |
2.0〜15.4倍 |
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接触群の認知率は平均約60%で、非接触群（平均約16%）の約3.8倍
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広告接触者のうち能動行動（検索・サイト訪問・社内共有等）を取った割合は、高い案件で約9割
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公式サイト訪問率は接触者の最大約31%——資料請求・問い合わせへの入口となる能動行動を確認
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タレントマネジメント・労務・採用管理（ATS）・グループウェア・勤怠など、HR SaaSの主要カテゴリで再現性を確認
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BtoB SaaS全体（76案件）でも、接触群の認知は平均56.6%（非接触12.8%の約4.4倍）と同水準のリフトを確認
※数値はHR・人材領域の実証事例の平均値・実測レンジです。平均値・倍率は丸め前の原データで算定しており、表示値同士の単純計算とは一致しない場合があります。本リリースでは出稿企業・ブランドの社名および個社数値は非掲載とし、各事例の詳細は事例報告書にてご案内します。
媒体環境——信頼度46.0%・低ストレス感49.4%
HR商材は「信頼できる環境」での反復接触がブランドイメージを左右します。オフィスビルワーカー2,071人を対象とした調査では、GRANDの媒体信頼度は46.0%（9媒体中2位）、低ストレス感は49.4%（9媒体中1位）でした。
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指標 |
GRAND |
SNS広告（X） |
|---|---|---|
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媒体信頼度 |
46.0% |
21.0% |
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低ストレス感 |
49.4% |
16.5% |
低ストレス感はYouTube（33.8%）・電車車内（21.8%）と比較しても高水準です。仕事中の「仕事モード」で接触するため、エレベーター広告は「検討の材料になる」「社内で共有したくなる」といった反応にもつながりやすいことが分かっています。
なぜHR・人材業界にGRANDか——3つの理由
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決裁関与層が高密度：経営・人事・総務の決裁関与層が13.9%（視聴者の約7人に1人）。経営者はGRAND視聴者全体の4.1倍、「決裁権＋選定関与」は2.7倍と、導入可否を判断する層に集中して届く。
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合議制チーム全員へ同時に：ターゲット企業の85.4%が4人以上の合議制で決裁。全台配信により、同一ビル内の意思決定チーム全員へ反復して届き、一人の認知で止めない。
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認知が社内アクションに：接触後の「導入検討の依頼」が2.4倍、「資料請求・問い合わせ」が2.0倍。高信頼（9媒体中2位）・低ストレス（同1位）の媒体環境が、HR SaaSの検討プロセスを後押しする。
データ出典
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項目 |
内容 |
|---|---|
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調査期間 |
2026年1月 |
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調査機関 |
株式会社マクロミル |
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有効回答数 |
2031 |
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視聴者属性（役職・決裁関与・合議制・接触後行動） |
GRANDホワイトペーパー（GRAND視聴者属性調査）／視聴者n=1,036／HR領域の決裁関与層の定義＝「経営・経営企画・総務・人事・労務 × 従業員100名以上 × 決裁権または選定関与」／合議制はターゲット企業ベース／倍率はGRAND視聴者全体に対する比 |
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HR・人材事例の実測値 |
GRANDブランドリフトサーベイ（HR・人材領域の出稿事例）／マクロミルBLS（接触/非接触）／認知＝「よく知っている／ある程度知っている／聞いたことがある」をカウント（社名・個社数値・調査IDは非掲載） |
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媒体信頼度・低ストレス感 |
GRANDホワイトペーパー（オフィスビルワーカー2,071人調査）／Q34媒体信頼度・Q37広告ストレス感／n=2,071・9媒体比較 |
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調査方法 |
インターネット調査 |
※役職・決裁関与・行動指標は調査時点の実測値であり、出稿による到達・認知・商談・受注を個別に保証するものではありません。各事例の数値は該当時点のブランドリフト調査結果です。
※倍率（4.1倍・2.7倍・2.4倍等）は、特記なき場合、GRAND視聴者全体に対するHR決裁関与層／ターゲット層の比です。
今後の展望
GRANDは「使われていながら活かされていない空間」を、ビジネスパーソンへの新たなマスメディアへと転換するため、東京都心・関西・名古屋への設置拡大を進めています。人事・HR Tech商材をはじめ、合議制の意思決定を動かす認知形成が成長の鍵となる領域の広告主に対し、「どの企業層・役職層に届くか」を可視化したデータと実証事例の提供を続けてまいります。
なお、本リリースの基となる調査データと代表事例をまとめた事例報告書をご用意しております。ご関心のある広告主・代理店の皆様は、下記よりお問い合わせください。
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▶ お問い合わせ：https://tokyo-grand.jp/contact
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▶ GRAND媒体資料（メディアシート）：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/ms2607_09
会社概要
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社名：GRAND株式会社（三菱地所グループ）
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所在地：〒160-0004 東京都新宿区四谷3-3-1 四谷安田ビル6階
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代表取締役社長：坂上仁
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事業内容：オフィスビルメディア『GRAND』の運営
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