ボイルできるサーマルラベル「yudemoⓇ」新発売

これまでの加熱NGという常識を打破し、製造現場にて作業の効率向上に寄与

OSPグループの中核企業で、シール・ラベル、フィルム製品、紙器パッケージ、販促ツールまでをワンストップで製造する大阪シーリング印刷株式会社(本社：大阪市天王寺区、代表取締役社長：松口 正)は、ボイルできるサーマルラベル「yudemoⓇ(ユデモ)」を2025年２月21日(金)に新発売します。

「yudemoⓇ」は、一昨年5月に開発成功を発表した製品です。この度、品質担保の実現と製造体制が

整い、発売に至りました。一般的にサーマル紙は熱で発色する機能があるため、高温でボイルすると黒く発色し、印字部の文字が見えなくなります。よって、サーマル紙はボイルなど加熱には不適合とされていました。しかし、サーマル塗料開発(特許出願済)や耐熱性を向上させたことで、印字部もボイル前と変わらない濃度で読み取れることができる、サーマルラベルを製品化することができました。

　　

■開発背景

レトルト品や総菜類の製造工程において、食材を袋に詰めてボイルした直後は、余熱でサーマルラベルの色が変わるため、冷ましてからラベルを商品に貼っています。お取引先の食品メーカー様では、温度が下げるまでに時間がかかり作業効率が悪いことや、その作業のために人員が必要という課題がありました。サーマルラベルがボイルできるようになれば、解決できる課題があると考え開発に着手しました。

　

■作業効率向上と取り間違い防止に寄与

食品業界は中食市場の拡大に伴い、レトルト食品や総菜など即食型商品の需要が伸長しています。それに伴い、製造工程の作業効率や人手不足という課題も増えつつあります。本製品はボイルしても印字が黒くなりにくいため、冷ます工程が不要となり作業効率が向上します。さらに、ラベルの発色を抑えることで、印字がきれいに見えて商品の取り間違い防止にもつながります。

■不可能を可能にした技術

前述の通り、サーマル紙はボイルなどの高温加熱は禁忌とされていますが、OSPグループが長きに亘り培ったコーティング技術により、ボイルしても発色・退色しにくい製品化に成功しました。熱湯など高温環境下においても黒く発色しないサーマル塗料開発(特許出願済)や、耐熱性を向上させボイルしても塗工層が基材から剥がれない材料を選択しました。新たなサーマル塗料の開発により、ボイルしても発色しない高耐熱性のあるサーマルラベルを実現しました。

■耐熱性を表したグラフ

ボイルできるサーマルラベル「yudemoⓇ」の耐熱性を実験した結果です。図が示す通り、一般的なサーマルラベルは80℃から発色が顕著になっているのに対し、本製品は100℃付近でも発色濃度が上がっていません。

　

製品概要

製品名　 ：ボイルできるサーマルラベル yudemoⓇ

表面紙　 ：合成紙サーマル（PP基材）

粘着剤　 ：ボイル用アクリル粘着剤

剥離紙　 ：グラシンタイプ

対応温度 ：ボイル用途（100℃以下）

特許　　 ：出願済

※ボイル条件によって非印字部の発色や印字部の濃度が変わりますので、テストをお願いいたします。

 

 

【大阪シーリング印刷　会社概要】

社名　    ：大阪シーリング印刷株式会社

所在地    ：大阪府大阪市天王寺区小橋町1-8

代表者    ：松口 正

創業　    ：1927年

事業内容：シール・ラベル、フィルム製品、紙器パッケージの製造・販売およびラベリングシステムの販売

URL　    ：https://www.osp.co.jp/index.html

【OSPホールディングス 会社概要】

社名　    ：株式会社OSPホールディングス

所在地    ：大阪府大阪市天王寺区味原本町6-8

代表者    ：松口 正

設立　    ：1969年

事業内容：当該企業グループの経営企画・管理並びにそれらに付帯する業務

URL　    ： https://www.osp-holdings.co.jp/

 OSPグループは、計16社(国内9社・海外6社)を展開する総合パッケージ企業で、食品流通を主とした社会インフラの使命を果たすために全国18ヵ所に生産拠点を置いています。グループ会社の1社である大阪シーリング印刷株式会社は、創業1927年以来、顧客ニーズや社会環境など時代の変化に対応して事業範囲を拡大してまいりました。現在では、シール・ラベル、フィルム製品、紙器パッケージ、販促物の企画・デザイン、製造、パッケージを通じて、社会とお客さまの生活を豊かにする製品やサービスを提供しています。また、高品質かつ安定供給を実現するために、グループ内で資材調達、シール・ラベルの印刷用原紙や印刷周辺機器の開発・製造、ラベリングシステムの設計、研究開発に至るまで多岐にわたり展開しています。