出版社や資格団体なら、eラーニングのOEMで新事業を立ち上げ!無料オンライン相談キャンペーン
~アフターコロナ時代へ最適なパートナーシップを目指して~
Mogic株式会社(本社:東京都練馬区、代表取締役社長:山根 陽一)が展開し、法人700社、35万人以上が利用するeラーニングシステム「LearnO(ラーノ)」は、これまでに成功したOEM事例を紹介しながら、各社に合わせたビジネスモデルの構築をサポートする無料オンライン相談キャンペーンを先着3社様に実施します。
今回はこれまでのeラーニングシステムのOEM導入に加え、大量の教材を一元管理できるオンライン教材管理システムの利用方法を新しくご紹介いたします。無料相談は最大2時間まで予約できますので、疑問点をすべてお話しいただくことができます。
今回はこれまでのeラーニングシステムのOEM導入に加え、大量の教材を一元管理できるオンライン教材管理システムの利用方法を新しくご紹介いたします。無料相談は最大2時間まで予約できますので、疑問点をすべてお話しいただくことができます。
【「LearnO(ラーノ)」紹介ページ】 https://learno.jp/
【「LearnO(ラーノ)」10周年記念ページ】 https://learno.jp/learno10th/
コロナ禍以降、オンライン教育ビジネスへの参入が増えています
リモートワークが浸透したことで、新規事業の立ち上げとしてオンライン教育ビジネスが注目されています。出版社や資格団体をはじめ、専門的な教材をお持ちならネットを通じて新たな販売チャネルや顧客層を開拓することができます。eラーニングシステムLearnOのOEM展開を活用いただければ、自分たちでシステムを開発/運用することなく、数ヶ月以内に自社ブランドのサービスとして提供できます。またLearnOは絶えずバージョンアップをしていますので、教材の販売に専念できます。
OEM展開なら新市場の開拓リスクを低減できます
一般的に新しい市場を開拓するにはリスクが伴います。どのような商材で、どのような顧客層に受けるかが明確ではないからです。また市場が作られるにつれ、競合他社が増えて競争が激しくなることもあります。OEM展開ならすでに自分たちが保持している教材やコンテンツを10年以上の実績のあるeラーニングシステムと組み合わせるだけなので、参入コストが低くなり、競争優位を保つことができます。
【OEM展開のメリット】
・自社でのシステム要件定義や開発コストがありません
・リリース以後のバージョンアップの運用コストがありません
・eラーニングシステムLearnOに集約されるノウハウを活用できます
・教材の製作や販売に注力することができます
・競争が激化しても、コスト面で優位を保てます
無料オンライン相談(先着3社)は、たっぷり2時間お使いいただけます
自社のウェブサイトと連携して販売したい、紙媒体への特典教材を作りたい、読者の反応をウェブで集めたいなど、オンライン教育で実施したいアイデアをお話しください。相談を受けるIT教育コンサルタントは10年以上のキャリアがありますので、豊富な事例からアドバイスいたします。初回はすべて無料で費用は一切発生いたしませんのでご安心ください。
『LearnO OEM相談』はこちら>>> https://inquiry.learno.jp/oem/
【「LearnO(ラーノ)」紹介ページ】 https://learno.jp/
【「LearnO(ラーノ)」10周年記念ページ】 https://learno.jp/learno10th/
【「LearnO(ラーノ)」について】
人材採用分野やインフラ分野まで、幅広い業種・業態にマッチングするeラーニングシステム。シンプルな料金体系、カスタマイズの柔軟さ、サポートの手厚さから、導入しやすく続けやすいことが特徴です。現在は、法人を中心に導入が進み年間35万人以上にご利用いただいています。
パワーポイントで作った資料があれば、すぐにオンライン教材を作成し講座をスタート可能。また、担当スタッフが電話やメールで無料サポートするため、新たにスクールビジネスをスタートさせる方でも安心してご導入可能です。さらに、受講者へのテスト実施やログ集計管理機能なども充実しているため、便利に顧客管理ができるほか、ご自身のSNSと連動させることもできるため、効果的に質の向上も図れます。
【会社概要】
会社名:Mogic株式会社
本社:〒177-0041 東京都練馬区石神井町3-3-31モノデコール石神井公園1F-4F
代表者:代表取締役 山根陽一
設立:2009年12月16日
資本金:20,000,000円
Tel:03-3997-7408
Fax:03-5923-9230
URL:https://www.mogic.jp
事業内容 :
(1) IT教育サービスの企画、制作、開発、運用
(2)インターネットサービスのコンサルティング業務
(3)メディアサービス運営
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