CBRE、ウエブセミナー「不動産市場の概況と見通し：ポストコロナを見据えて」を開催～不動産専門ポータルサイト『PROPERTY SEARCH』にて動画の無料配信をスタート～

CBRE（日本本社：東京都千代田区丸の内）は2020年9月1日、新型コロナウイルス感染拡大による不動産賃貸・投資市場への影響や今後の見通しをマクロ、ミクロ両視点で考察するクライアント向けセミナーをオンラインで開催し、約630名が参加しました。

第一部では、CBREリサーチヘッド 大久保 寛が、オフィス、リテール、物流賃貸市場および投資市場の概況やポストコロナを見据えた市場予測を、独自調査やデータを交えて紹介しました。

主な内容：
● 2020年4月～6月の不動産概況（空室率・賃料の推移等）および今後の見通し
●中長期的な需給の予想
●テナントおよび投資家調査に基づく、企業の今後の不動産戦略に関する考察

第二部では、クライアントと日々接点があるCBREの主要営業部門の責任者が加わり、各セクターにおけるクライアントの足元の状況や、今後予想される変化について、参加者から事前にいただいたご質問への回答を交えながらのパネルディスカッションを行いました。

主なトピック：
● 緊急事態宣言前後でテナントや投資家の動きにどのような変化があったか
● クライアントからどのような相談が寄せられているか
● コロナ後オフィスはどのように変化するか（オフィス）
● 地方都市のオフィス需要に変化はみられるか（オフィス）
● 物流施設のリスク要因や懸念点はどのようなものがあるか（物流）
● 物流の開発用地の取得の競争激化に変化はあるか（物流）
● Eコマースの拡大加速を受けて、オーナーとしてどのように難局を乗り越えるべきか（リテール）
● 海外・国内投資家の投資意欲に変化はあるか（投資）
 

モデレーター：　　CBRE リサーチヘッド　大久保 寛
パネリスト：　　　CBRE キャピタルマーケット　マネージングディレクター　辻 貴史
　　　　　　　　　CBRE ビル営業本部　エグゼクティブディレクター　上遠野 孝
　　　　　　　　　CBRE インダストリアル営業本部　エグゼクティブディレクター　小林 磨
　　　　　　　　　CBRE リテールサービス本部　シニアディレクター　奥村 眞史

ウエブセミナーの模様は、当社が運営する国内最大級の事業用不動産専門ポータルサイト『PROPERTY SEARCH（プロパティサーチ）』の以下のページでご覧いただけます。
https://www.cbre-propertysearch.jp/article/20200902-seminar/　
※動画の視聴には登録が必要となります。

CBREでは、これからも最新のトレンドやお客様のニーズに対応した情報を継続して提供をしてまいりますので、お客様のビジネスにぜひお役立てください。


■PROPERTY SEARCHとは
CBREが提供する日本最大級の事業用不動産専門ポータルサイト。
賃貸オフィス、貸し倉庫、貸店舗などの物件情報から、全国各地の相場情報や各種不動産ノウハウにいたるまで、あらゆる不動産情報を提供しています。
掲載物件数： 9,161 件（2020年7月30日現在）
累計会員数：17,120人（2020年7月30日現在）

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CBRE日本法人は創立50周年を迎えました
当社は、2020年2月21日をもちまして、創立50周年を迎えました。
50周年にあたり、これまでご支援いただいた皆様に深く感謝するとともに、
今後も新しい価値を創造し続け、人と社会に貢献できる企業を目指してまいります。

CBRE日本法人について
CBRE日本法人（シービーアールイー株式会社）は、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やファシリティマネジメント（FM）などの18の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、半世紀にわたり、日本における不動産の専門家として、全国10拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,300名を超えるプロフェッショナルが、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ www.cbre.co.jp をご覧ください。公式Twitterアカウント：@cbrejapan

CBREグループについて
CBREグループ（NYSE：CBRE）は、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクされ、ロサンゼルスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です（2019年の売上ベース）。全世界で100,000 人を超える従業員、530 カ所以上の拠点（系列会社および提携先は除く）を有し、投資家、オキュパイアーに対し、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。