コロナ禍初!2組同時の介助犬合同訓練を開始
●日本介助犬協会で介助犬への認定へ向けた合同訓練を開始する。
●コロナ禍による中止も余儀なくされていたが、感染予防対策を徹底し、コロナ禍では初めて2組同時での合同訓練を実施する。
●コロナ禍による中止も余儀なくされていたが、感染予防対策を徹底し、コロナ禍では初めて2組同時での合同訓練を実施する。
社会福祉法人日本介助犬協会(以下、協会)にて介助犬ペア2組の認定へ向けた合同訓練がスタートします。
一人目は大阪府在住の石橋奈美さんです。重症筋無力症の石橋さんは2013年より1頭目の介助犬ウルパと生活していました。ウルパと生活するまでは入院を繰り返し、自宅でも寝ていることが多かった石橋さんですが、ウルパが来てからは一緒に外出をしたり、夢だったアロマテラピーのインストラクターとしての講演活動が実現出来たり、とても活動的になりました。ウルパは引退を迎え、2代目介助犬候補犬モーリス(4歳、オス)との合同訓練を12月11日より開始します。
二人目は宮城県在住の我妻進之さんです。複合性局所疼痛症候群の我妻さんは2017年より1頭目の介助犬グレープと生活していました。介助犬と生活する前からパラカヌーやパラバドミントンに取り組んでいましたが、グレープと生活をするようになってから外出が苦にならなくなり練習も精力的に行うことができ、パラカヌーにおいては強化育成指定選手にも選出されるなど華やかな結果に繋がっています。グレープも引退を迎え、2代目介助犬候補犬オン(2歳、オス)との合同訓練を12月13日より開始します。
お二人はまず、介助犬総合訓練センター~シンシアの丘~(愛知県長久手市)にて宿泊しながら候補犬たちとの訓練を各トレーナーから受け、その後、年末頃からそれぞれのご自宅での在宅訓練を経て、指定法人による認定審査へ向かいます。コロナ禍による合同訓練のため、基礎疾患を有することの多い肢体不自由者に対しては最大限の配慮が必要です。協会ではコロナ禍以降、合同訓練を1年ほど中止していましたが今年から感染症予防を徹底した上で再開し、今年はこれまでに2組のペアの合同訓練を行い、認定されています。
【介助犬とは?】
肢体不自由者一人一人のニーズに合わせて特別な訓練を受けた犬のこと。落としたものを拾う、携帯電話を探して持ってくるなど日常生活のサポートをします。全国で57ペアしかおらず、介助犬がいればより豊かな暮らしができるとされる肢体不自由者は15,000人にのぼります。介助犬は無償で貸与されますが、その育成の約9割が企業・個人からの寄付や募金に頼っています。
【問い合わせ先】
社会福祉法人日本介助犬協会 介助犬総合訓練センター~シンシアの丘~
0561-64-1277
info@s-dog.jp
https://s-dog.jp
一人目は大阪府在住の石橋奈美さんです。重症筋無力症の石橋さんは2013年より1頭目の介助犬ウルパと生活していました。ウルパと生活するまでは入院を繰り返し、自宅でも寝ていることが多かった石橋さんですが、ウルパが来てからは一緒に外出をしたり、夢だったアロマテラピーのインストラクターとしての講演活動が実現出来たり、とても活動的になりました。ウルパは引退を迎え、2代目介助犬候補犬モーリス(4歳、オス)との合同訓練を12月11日より開始します。
二人目は宮城県在住の我妻進之さんです。複合性局所疼痛症候群の我妻さんは2017年より1頭目の介助犬グレープと生活していました。介助犬と生活する前からパラカヌーやパラバドミントンに取り組んでいましたが、グレープと生活をするようになってから外出が苦にならなくなり練習も精力的に行うことができ、パラカヌーにおいては強化育成指定選手にも選出されるなど華やかな結果に繋がっています。グレープも引退を迎え、2代目介助犬候補犬オン(2歳、オス)との合同訓練を12月13日より開始します。
お二人はまず、介助犬総合訓練センター~シンシアの丘~(愛知県長久手市)にて宿泊しながら候補犬たちとの訓練を各トレーナーから受け、その後、年末頃からそれぞれのご自宅での在宅訓練を経て、指定法人による認定審査へ向かいます。コロナ禍による合同訓練のため、基礎疾患を有することの多い肢体不自由者に対しては最大限の配慮が必要です。協会ではコロナ禍以降、合同訓練を1年ほど中止していましたが今年から感染症予防を徹底した上で再開し、今年はこれまでに2組のペアの合同訓練を行い、認定されています。
【介助犬とは?】
肢体不自由者一人一人のニーズに合わせて特別な訓練を受けた犬のこと。落としたものを拾う、携帯電話を探して持ってくるなど日常生活のサポートをします。全国で57ペアしかおらず、介助犬がいればより豊かな暮らしができるとされる肢体不自由者は15,000人にのぼります。介助犬は無償で貸与されますが、その育成の約9割が企業・個人からの寄付や募金に頼っています。
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