35万人以上が利用するeラーニングの活用ノウハウを提供する「UNITE LearnO」をリリース
~LearnOの販売代理店・OEM契約店のビジネスを強力に後押し~
Mogic株式会社(本社:東京都練馬区、代表取締役:山根 陽一、以下 Mogic)は、年間35万人以上が利用するeラーニングシステム「LearnO(ラーノ)」の活用ノウハウを提供する「UNITE LearnO(ユナイトラーノ)」をリリースします。UNITE LearnOの提供先は、販売代理店・OEM契約店のご担当者様を皮切りに順次拡大する予定です。
提供されるノウハウは、特にLearnOを再販売するお客様にとって非常に有益なものとなります。UNITE LearnOは、LearnOの販売代理店・OEM契約店のビジネスを強力に後押しします。
提供されるノウハウは、特にLearnOを再販売するお客様にとって非常に有益なものとなります。UNITE LearnOは、LearnOの販売代理店・OEM契約店のビジネスを強力に後押しします。
【「LearnO(ラーノ)」紹介ページ】https://learno.jp/
LearnOの再販売時に役立つノウハウをご提供します
eラーニングシステム「LearnO(ラーノ)」は、リーズナブルな料金体系、必要十分でわかりやすい機能、最短1ヶ月から可能なご契約、手厚いサポートなど、導入しやすく続けやすいeラーニングとして、法人700社、35万人を超えるお客様にご利用いただいております。
「UNITE LearnO(ユナイトラーノ)」は、LearnOの活用ノウハウをご提供する、特別なLearnOです。下記のような「LearnOを再販売する際に役立つノウハウ」を中心に、LearnOを最大限ご活用いただくためのコンテンツを多数公開する予定です※。
- LearnOの機能概要の解説動画
- 販売代理店制度、OEM制度のご案内資料
- 営業時のデモンストレーションの参考となる動画
- 教材やテスト、アンケートのサンプル
まずは、販売代理店・OEM契約店のご担当者様にご利用いただきますが、今後順次拡大する予定です。
ビジネス拡大のためのLearnO利用が拡大しています
従来、LearnOを導入いただくお客様のほとんどは、社内教育のコスト削減を目的としていました。ところが、昨今のオンライン教育のニーズの高まりを背景に「自社の代理販売商品にLearnOを加えたい」「自社がもつ教育コンテンツをLearnOに載せて外部に販売したい」等、『ビジネス拡大のためのLearnO利用』をご希望する声が急速に増えています。
こうしたお客様の声にお応えすべく、Mogicはこれまでに販売代理店制度やOEM制度を整備して参りました。そして今回、販売代理店様やOEM契約店様のビジネスを更に後押しすべく、UNITE LearnOをリリースするに至りました。
販売代理店、OEM契約店を募集しています
LearnOの販売代理店制度は、代理店様に対してLearnOを定価の20%OFFでご提供する制度で、LearnOを再販売する際に大変おすすめの制度となっています。
また、自社ブランドのシステムでコンテンツを販売したい企業様に最適な、OEM契約もご用意しています。
現在、販売代理店様やOEM契約店様を積極募集中です。ご興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。
【「LearnO(ラーノ)」について】
幅広い業種・業態にマッチングするeラーニングシステム。リーズナブルな料金体系、必要十分でわかりやすい機能、最短1ヶ月から可能なご契約、手厚いサポートなど、導入しやすく続けやすいことが特徴です。現在は、法人を中心に導入が進み、年間35万人以上にご利用いただいています。
動画やPDFファイルの資料があれば、すぐにオンライン教材を作成し講座をスタート可能。また、担当スタッフが電話やメールで無料サポートするため、初めてeラーニングを導入される方や、新たにスクールビジネスをスタートさせる方などでも安心して導入可能です。さらに、LearnOを活用したビジネスを実施するお客様向けに、販売代理店制度やOEM制度もご用意しています。
『LearnO』についてはこちら>>>https://learno.jp/
『LearnO 販売代理店制度』についてはこちら>>>https://agency.learno.jp/
【会社概要】
会社名:Mogic株式会社
本社:〒177-0041 東京都練馬区石神井町3-3-31モノデコール石神井公園1F-4F
代表者:代表取締役 山根陽一
設立:2009年12月16日
資本金:20,000,000円
Tel:03-3997-7408
Fax:03-5923-9230
URL:https://www.mogic.jp
事業内容 :
(1) IT教育サービスの企画、制作、開発、運用
(2)インターネットサービスのコンサルティング業務
(3)メディアサービス運営
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像