昨年5,000名参加、日本最大のシェアの祭典『シェアウィーク2023』開催決定！

本日より、11月15日(水)・16日(木)・17日(金)に実施する「オンライントークセッション(無料)」の申し込み受付を開始しました。

一般社団法人シェアリングエコノミー協会（代表理事：上田祐司、石山アンジュ）は、2023年11月10日(金)〜11月17日(金) の期間、シェアウィーク2023を開催します。

協会設立当初より毎年開催してきた 『SHARE SUMMIT』(*1) を、今年は “１週間の新しい体験” へ進化させた、『SHARE WEEK』という形で開催します。

これまでの「トークセッション」「ネットワーキングパーティ」に加え、全国で展開する「体験型スタディツアー」を新たなコンテンツとして追加。

企業・自治体・個人・NPO、参加される全ての方と共に、持続可能な共生社会の未来を考える１週間に。

そして、日本各地のアイデアやイノベーションを体感し、現地とつながることで、新たな行動やプロジェクトを生み出すような場を作っていきたいと考えています。

• SHARE WEEK 2023 特設サイト (*2)

  https://sharing-economy.jp/ja/shareweek/sw2023

トークセッション

第一線で活躍するマルチセクターのリーダーが旬なテーマについて議論します。

2023年11月15日（水）
【社会】Grand Design！〜AI・デジタル時代の持続可能な共生社会〜

2023年11月16日（木）

【事業】Sustanable Business！ 〜企業と個人の新潮流〜

2023年11月17日（金）

【地域】New LOCAL！ 〜分散型社会構想会議〜

＜登壇予定者＞

◯ 青井浩：株式会社丸井グループ 代表取締役社長 代表執行役員 CEO

◯ 川邊健太郎：Zホールディングス株式会社 代表取締役会長 / 日本IT団体連盟 会長

◯ 平井卓也：初代デジタル大臣 / 自民党デジタル社会推進本部長 衆議院議員

◯ 渋澤健：シブサワ・アンド・カンパニー株式会社 代表取締役

◯ 木下斉：一般社団法人エリア・イノベーション・アライアンス 代表理事

◯ 齋藤潤一：AGRIST株式会社 代表取締役

◯ 渡辺創太：Astar Network ファウンダー / Startale Labs CEO

◯ 工藤七子：社会変革推進財団 常務理事

◯ 石山アンジュ：一般社団法人シェアリングエコノミー協会 代表理事

◯ 上田祐司：株式会社ガイアックス 代表執行役社長

◯ 和田幸子：株式会社タスカジ 代表取締役

◯ 森戸裕一：ナレッジネットワーク株式会社 代表取締役社長

◯ 重松大輔：株式会社スペースマーケット 代表取締役社長

◯ 金谷元気：akippa株式会社 代表取締役社長CEO

◯ 南章行：株式会社ココナラ 代表取締役会長

◯ 大屋智浩：Airbnb Japan 株式会社 公共政策本部 本部長

◯ 佐別当隆志：株式会社アドレス 代表取締役社長

◯ 馬場光：株式会社DeNA SOMPO Mobility 代表取締役社長

◯ 天沼聰：株式会社エアークローゼット 代表取締役社長 兼 CEO

◯ 秋山広宣：株式会社INFORICH 代表取締役

◯ 伊藤文隆：アクシスコンサルティング株式会社 常務取締役

※随時追加更新予定

スタディツアー

シェアサービスやシェア活用事例が体験できる場を首都圏・東北・四国で開催します。

 ※詳細内容調整中

ネットワーキング（交流会）

テーマ・エリア別に開催予定です。

※詳細内容調整中

• SHARE WEEK 2023 開催概要

実施期間：2023年11月10日（金）〜11月17日（金） 

主催：一般社団法人シェアリングエコノミー協会

◇ トークセッション：オンライン（無料）

◇ スタディツアー：首都圏・東北・四国等で開催予定（有料・詳細調整中）

◇ ネットワーキング：東京・その他複数地域で開催予定（有料・詳細調整中）

▼プログラム内容・チケット申し込みはこちら

https://sharing-economy.jp/ja/shareweek/sw2023

• メディアパートナー説明会

協会の活動に賛同し、シェアウィークの記事化や放送をご検討いただけるメディア関係者の方は気軽にお問合せください。

＜メディアパートナー オンライン説明会＞

⑴ 2023年9月20日（水）13時〜14時

⑵ 2023年9月25日（月）15時〜16時

▼問い合わせ先

[e-mail] 

一般社団法人シェアリングエコノミー協会

https://sharing-economy.jp/ja/

「Co-Society〜シェア（共助・共有・共創）による持続可能な共生社会」をビジョンに掲げ、2016年1月設立以来、シェアリングエコノミーを支える唯一の業界団体として、法的な整備をはじめとする様々な取り組みを実施しています。現在382社の企業と140の自治体が加盟。

(*1)参考：SHARE SUMMIT 過去開催一覧

https://sharing-economy.jp/ja/summit/

(*2)プログラムや登壇者情報などは、随時更新予定です