2年連続ホワイト500の富士薬品、「配置薬」契約企業向けに健康経営支援サービスを開始

動画研修プログラムの無料配信で、健康経営を外部に拡大

医薬品の研究開発から製造・販売までを行う複合型医薬品企業の株式会社富士薬品（本社：埼玉県さいたま市　代表取締役社長：高柳 昌幸、以下「富士薬品」）は2023年4月13日、「配置薬」をご契約いただいている企業向けに、無料で健康経営支援サービスを開始しました。
　本サービスは、2年連続で健康経営優良法人ホワイト500（以下、ホワイト500）に認定された富士薬品の健康経営ノウハウと、複合型医薬品企業だからこそ持つ専門性を生かして制作した、従業員の健康リテラシー（ヘルスリテラシー）を高める動画研修プログラムです。
富士薬品は、ホワイト500の認定企業として、本サービスの提供を通じて健康経営の輪を広げてまいります。

■健康経営支援サービスURL：https://www.fujiyakuhin.co.jp/diversity-healthmanagement/service/

• 健康経営支援サービスについて

　富士薬品の健康経営支援サービスは、健康経営で求められる従業員のヘルスリテラシー向上に役立つさまざまな情報を、テーマ別に動画セミナーとしてオンライン配信する研修プログラムです。「配置薬」をご契約いただいている企業に向けてご提供します。

　取り上げるテーマは、感染症対策や花粉症対策、転倒防止、女性の健康支援など健康に関するもので、健康経営の施策や衛生委員会の資料などにもご活用いただけます。

<研修プログラムのテーマ>

喫煙、睡眠、食事・栄養、運動、アレルギー＆花粉症、尿酸値、女性の健康（PMS、更年期）、  歯の健康、メンタルヘルス、薬に関する豆知識

※テーマは順次拡大してまいります。

• 健康経営支援サービスの提供背景

　近年、従業員の健康保持増進の取り組みは、将来的に収益性を高める投資であるとの考えのもと、企業には従業員の健康管理を経済的視点から考え、戦略的に実践することが求められています。一方で、健康経営に取り組もうとしても、時間も費用もかけられず、健康経営で求められる従業員のヘルスリテラシーの向上に課題を感じる企業も少なくありません。
　そのような中、富士薬品は、2019年4月に健康経営の取り組みをスタートし、2020年以降は健康経営優良法人に認定され、中でも2022年・2023年は2年連続でホワイト500に認定されました。そして、ホワイト500の認定企業として、今後は社会全体の「健康」に寄与していく必要があると考えました。

　そこで富士薬品は、「とどけ、元気。つづけ、元気。」のスローガンのもと、お客様の健康的で元気な毎日を支え続けてきた複合型医薬品企業だからこそ持つ専門性を生かし、従業員のヘルスリテラシーの向上に役立つ情報を研修プログラム化して提供することといたしました。

　富士薬品は、製販一貫体制の複合型医薬品企業として、ひとの生活に寄り添い、健康的で元気な毎日を支え続けるとともに、自社にとどまらず健康経営の輪を広げることで、社会全体の健康に貢献することをめざします。

＜ご参考＞

・プレスリリース「富士薬品、健康経営優良法人「ホワイト500」に2年連続認定」（2023年3月8日）

　URL：https://www.fujiyakuhin.co.jp/news/13451/

・ダイバーシティ＆インクルージョン推進宣言

URL：https://www.fujiyakuhin.co.jp/diversity-healthmanagement/

・【公式】富士薬品 note 健康経営＆ダイバーシティ推進担当

URL：https://note.com/fykenkou2021/

• 富士薬品について　URL：https://www.fujiyakuhin.co.jp/

　富士薬品は、1930年富山県富山市における配置薬販売業の創業からスタートし、現在では配置薬販売事業に加えて、ドラッグストア・調剤薬局事業、医薬品製造事業、医薬品研究開発事業、医療用医薬品販売事業を展開する複合型医薬品企業です。スローガン「とどけ、元気。つづけ、元気。」のもと、富士薬品グループ全体で日本全国に1365店舗（2023年3月末時点）を展開する「セイムス」ブランドを中心としたドラッグストアと、全国に広がるラストワンマイルを埋める配置薬販売ネットワーク、そして医療用医薬品の研究開発力を生かし、誰もが豊かな人生を送れる社会の実現に向けて、人々の暮らしのあらゆる場面で寄り添い、元気な生活を支え続けてまいります。

社名	株式会社富士薬品
代表者	代表取締役社長　高柳 昌幸
所在地（本社）	〒330-9508 埼玉県さいたま市大宮区桜木町4丁目383番地
事業内容	医薬品等の配置薬販売事業、ドラッグストア・調剤薬局事業、 医薬品製造事業、医薬品研究開発事業、医療用医薬品販売事業