あそんで、まなんで、そなえる 防災力アップ体験イベント『もしもFES大阪 2026』 グラングリーン大阪で開催決定!2026年3月14日(土)・15日(日)

朝日放送グループホールディングス株式会社

朝日放送グループホールディングス株式会社(本社:大阪市、代表取締役社長:西出将之)のグループ会社である、朝日放送テレビ株式会社(本社:大阪市、代表取締役社長:今村俊昭)は、こくみん共済 coop〈全労済〉(全国労働者共済生活協同組合連合会 代表理事 理事長/打越 秋一)とともに、「防災・減災」の普及啓発を目的としたイベント『もしもFES大阪 2026』を3月にグラングリーン大阪で今年も開催いたします。

会場では、昨今緊張感の増した南海トラフ地震の「もしも」の時を想定し、地震発生から避難までどんな行動を取れば良いのか?を楽しみながら学ぶコンテンツを用意。さらには、防災の最前線を走る企業が参加するブースや朝日放送テレビ・ラジオの人気番組のステージなどで、楽しく「防災・減災」を学ぶことができます。

【『もしもFES大阪 2026』開催概要】

会 期:2026年3月14日(土)・15日(日) 10:00〜17:00

会 場:グラングリーン大阪 ロートハートスクエアうめきた

入場料:無料

主 催:こくみん共済 coop 〈全労済〉、朝日放送テレビ株式会社

後 援:大阪府・大阪市

公式HP:https://sousei.asahi.co.jp/moshimo-fes2026/

■ステージプログラム

■スタンプラリー企画「もしもクエスト」を開催!

「災害対策訓練所」「知恵の賢者の書庫」「非常時の備えギルド」「回復の食堂」

各カテゴリーのブースを体験するとスタンプがもらえます。会場内の様々なブースを巡って防災知識を獲得し、6つのスタンプをそろえて「もしも勇者の証・防災ホイッスル」をGETできるスタンプラリー企画「もしもクエスト」を初開催します。ぜひご参加ください。

【開催の背景】

『もしもFES大阪2026』は、一般社団法人渋谷未来デザインの「もしもプロジェクト」の一環で2022年9月に開催された、『東京もしもFES渋谷2022』の流れをくんだ防災イベントで、2024年10月の『もしもFES大阪2024』に続き2度目の開催となります。

2024年1月には能登半島地震が発生し、8月には南海トラフ地震臨時情報が初めて出されるなど、南海トラフ地震の想定被災エリアにある大阪において、防災・減災・備えへの重要性が高まっています。

2026年3月11日は東日本大震災から15年。本イベントを通じて、多くの来場者に災害のシミュレーション体感していただき、防災への意識を高めてもらうことを目的としています。

【こくみん共済coop について】

正式名称:全国労働者共済生活協同組合連合会

たすけあいの生協として1957年9月に誕生。「共済」とは「みんなでたすけあうことで、誰かの万一に備える」という仕組みです。少子高齢社会や大規模災害の発生など、私たちを取り巻く環境が大きく変化しているなか、こくみん共済 coop は、「たすけあい」の考え方や仕組みを通じて「みんなでたすけあい、豊かで安心できる社会づくり」にむけ、皆さまと共に歩み続けます。

◆こくみん共済 coop たすけあいの輪のあゆみ:

https://www.zenrosai.coop/web/ayumi/

【朝日放送テレビ株式会社について】

本社所在地:〒553‐8503 大阪市福島区福島1丁目1番30号

朝日放送テレビ株式会社は、大阪市に本社を置き関西広域圏を放送エリアとする地上波テレビ放送局です。「朝だ!生です旅サラダ」「ポツンと一軒家」「M-1 グランプリ」などの全国ネット番組から「相席食堂」といった関西発の人気番組まで、多くのコンテンツを制作しています。また、サステナビリティ方針の一環として「命と暮らしを守る」ための防災・減災活動に注力しています。放送を通じた情報発信だけでなく、2020年には「阪神・淡路大震災 取材映像アーカイブ」を一般公開するなど、震災の記憶を社会に還元し、次世代へつなげる取り組みを積極的に展開しています。

https://www.asahi.co.jp/hanshin_awaji-1995/

【問い合わせ先】

朝日放送テレビ株式会社

事業局 企画事業部 担当者 伊地智

メール:kota_ijichi@asahi.co.jp

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ビジネスカテゴリ
自然・天気その他
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会社概要

URL
https://corp.asahi.co.jp/ja/index.html
業種
サービス業
本社所在地
大阪府大阪市福島区福島 1丁目1番30号
電話番号
06-6458-5321
代表者名
山本晋也
上場
東証プライム
資本金
52億9980万円
設立
1951年03月