「ジオ新町レジデンス」に、ニューノーマル対応施策を導入 ～全戸玄関前に宅配ボックスを設置するほか、共用ワークスペースを確保します～

阪急阪神不動産株式会社（本社：大阪市北区、社長：諸（※1）冨隆（※2）一）では、大阪市西区の新町地区で、2020年12月上旬から販売開始予定の「ジオ新町レジデンス」（総戸数69戸）におきまして、新型コロナウイルスを契機としたライフスタイルの変化（ニューノーマル）に対応するための各種施策を導入しますので、お知らせします。

当社では、今後建設する当社の新築分譲マンション〈ジオ〉におきまして、ニューノーマルに対応するため、商品企画を見直すプロジェクトに取り組んでいます。その過程において、現在のお客さまのニーズを的確に把握するため、従業員や当社の分譲マンションのご購入者等を対象に、去る6月から7月にかけてアンケート調査を実施しました。
その結果、在宅勤務経験者の6割強に困りごとがあり、特に、「インターネット通信速度」と「在宅ワークスペース」の満足感が低いという結果が得られたほか、共用部の使い方やウイルス対策の課題、宅配ボックスのニーズがあること等が判明しました。
▼ https://geo.8984.jp/project/index.shtml

そこで、今回の「ジオ新町レジデンス」におきましては、これらの課題を少しでも解消するために、先行的に、(1)全戸玄関前宅配ボックスの設置、(2)インターネット10Gbps対応、(3)共用ワークスペースの確保といった施策を実施することとしました。



今後、当社におきましては、更にニューノーマル対応施策の検討を進め、引き続き、更なるニューノーマル対応施策を講じていく予定です。

詳細は、参考資料をご覧ください。
参考資料：https://prtimes.jp/a/?f=d33147-20201130-9851.pdf

（※1）諸は旧字
（※2）隆は旧字


阪急阪神不動産株式会社　https://www.hhp.co.jp/

リリース　https://www.hankyu-hanshin.co.jp/release/docs/8d621d3cb4e1402fe77d76ab11c599f61426a693.pdf

発行元：阪急阪神ホールディングス
　　　　大阪市北区芝田1-16-1