ドクターメイト、第27回日本老年行動科学会にて高齢者施設向けオンライン精神科医療養指導に関する研究・実践発表を実施

8月31日に開催された学会で、超高齢社会における精神科ケアの新たなモデルを提示

介護事業所向けに医療ソリューションを提供するドクターメイト株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役・医師：青柳直樹、以下ドクターメイト）は、2025年8月30日（土）から開催された「日本老年行動科学会 第27回札幌大会」（会場：北星学園大学）において、「オンラインを利用した精神科医による施設向けケアアドバイスの実践と展望」について研究・実践発表をいたしましたことをご報告申し上げます。

本発表では、日本の高齢者施設が抱えるBPSD（認知症の行動・心理症状）への対応における課題を背景に、精神科医がオンラインで助言を行う「オンライン精神科医療養指導」の有効性を初めて検証し、現在進行中の研究内容と途中経過を報告いたしました。

オンラインを利用した精神科医による施設向けケアアドバイスの実践と展望について

 発表概要

・学会名： 日本老年行動科学会 第27回札幌大会

・発表日： 2025年8月31日（日）

・会場： 北星学園大学　第1会場【C400】

・演題名：オンラインを利用した精神科医による施設向けケアアドバイスの実践と展望

・発表者： 鈴木航太、奥村大作、根廻麻美（ドクターメイト株式会社）

 発表内容

背景：日本の高齢者施設では、認知症高齢者の割合が高く、BPSDへの適切な対応が求められています。しかし、多くの施設では非常勤の嘱託医が健康管理を担っており、その約9割（※1）が内科医であるため、認知症や精神疾患に対する専門的な対応が不足していることが課題となっています。

ドクターメイトは2024年8月より、精神科医と施設職員をオンラインでつなぐ「オンライン精神科医療養指導」を提供し、精神科的な医療相談サービスを開始しました。

本研究は、このサービスが施設職員のBPSD対応に関する負担感や、認知症・薬物療法への理解度、外部医療機関受診頻度に変化をもたらすかを検証することを目的としています。

※1 PwCコンサルティング合同会社「特別養護老人ホームと医療機関の協力体制に関する調査研究事業報告書」より

結果・考察：初期アンケートでは、回答者の多くが認知症に伴う症状への対応にかなりの負担を感じ、「ある程度」しか対応できていない状況が示されました。

本研究はオンライン精神科医療養指導の有効性を検証する初の試み（※2）で、精神科医の助言がスタッフの負担軽減、知識向上、ケア質向上、不必要な受診抑制に繋がる可能性があります。

本研究で得られる知見は、高齢者施設におけるICT活用精神科ケアの新たなモデルケースとなり、超高齢社会の精神科医療に新たな示唆を与えることが期待されます。

※2 2025年8月31日現在 自社調べ

 精神科専門医　鈴木 航太のコメント

＜経歴＞初期研修修了後、慶應義塾大学医学部 精神・神経科学教室へ入局。 ドクターメイトには創業時より関わる。医学博士、精神保健指定医、精神科専門医。

高齢者施設におけるBPSD対応は現場の大きな課題であり、本研究は精神科医によるオンライン療養指導が職員の負担や理解度に与える影響を検証する初の試みです。

ICTを活用した新たな精神科ケアの在り方を示す重要な意義を持ち、今後の結果が介護と医療の連携強化に寄与することを期待しています。

ドクターメイト株式会社について

【会社概要】

会社名　　 ： ドクターメイト株式会社

代表者名　 ： 青柳 直樹

資本金　　 ： 9,000万円

本社所在地 : 東京都中央区東日本橋三丁目7番19号東日本橋ロータリービル9階

公式サイト ： https://doctormate.co.jp/

国内40都道府県以上、1,300を超える介護施設に導入。2022年12月には介護職向け医療教育サービス「Dスタ（DM-study）」をリリース。2024年8月に認知症ケアに対するオンライン精神科医療養指導、さらに皮膚科オンライン診療をリリース。

■表彰・掲載実績

内閣府地方創生SDGs「官民連携優良事例」（2023）

日経クロストレンド「未来の市場をつくる100社【2025年版】」選出（2024）

週刊東洋経済「すごいベンチャー100」選出（2024）

経済産業省「ゼブラ企業・支援拠点事例」選出（2025）