【GRAND調査】製造・開発DXの決裁関与層は9.3%、うち部長クラス以上が半数｜GRAND視聴者(n=1,036)

オフィスメディア「GRAND」視聴者に含まれる製造・開発DXの決裁関与層の割合を自社調査で公開。生産管理・MES・IoT・PLM等の製造DX商材の出稿判断に使えるクロス集計レポートを本日公開しました。

オフィスメディア『GRAND』を展開するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）は、自社調査「GRAND視聴者属性調査（n=1,036）」をもとにした、製造・開発領域のDX決裁関与層の含有率クロス集計レポートを本日公開しました。本レポートは、生産管理・MES・IoT／予知保全・PLM・FA・産業クラウド・現場DXなどの製造DX商材を扱うBtoB広告主に向けて、「GRAND視聴者の中に、導入の決裁・選定に関与する層がどれだけ含まれるか（ターゲット含有率）」と、その層の“決裁の濃さ”を一次データで示すものです。中核となる製造・開発DXの決裁関与層（従業員101名以上企業の製造／生産・研究／開発・経営／経営企画部門で、導入の決裁権または選定に関与する層）は、GRAND視聴者の9.3%＝約11人に1人（96名）で、うち部長クラス以上が50.0%を占めました（n=1,036ベース）。

• ▶ 製造・開発DXの決裁関与層がどれだけ含まれるか（含有率・課題・決め手・行動）がわかる媒体資料を見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/5l9xEj

• ▶ 媒体資料・クロス集計レポートを見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand

• ▶ 出稿のご相談・お問い合わせ：https://tokyo-grand.jp/contact

主要な発見

• 製造・開発DXの決裁関与層＝9.3%（96名／約11人に1人）（n=1,036ベース）

• 役職内訳：経営者10.4%（GRAND視聴者全体1.7%の約6.0倍）・役員クラス14.6%（同3.4%の約4.3倍）・部長クラス25.0%（同13.8%の約1.8倍）。部長クラス以上が50.0%（n=96・参考値）

• 「決裁権を持ち、かつサービス選定にも関与する」層は60.4%（GRAND視聴者全体21.3%の約2.8倍）（n=96・参考値）

• ターゲット企業の83.3%が4人以上の合議で決裁（4〜5人32.3%／6〜10人24.0%／11人以上27.1%。GRAND視聴者全体72.5%）（n=96・参考値）

• この層のGRAND（EV内モニター広告）への週1日以上接触は89.6%、広告信頼（計）67.7%（GRAND視聴者全体49.1%）（n=93・参考値）

調査の背景

BtoBの空間メディア・DOOHの提案では「何人にリーチするか（リーチ規模）」が主軸になりがちで、「そのリーチの中に、どの職種・どの決裁関与層がどれだけ含まれるか」は定量化されにくいテーマでした。とりわけ生産管理・MES・IoT・PLM・FAといった製造DXでは、導入が現場・情シス・経営をまたぐ全社的な設備／投資判断になるため、出稿の前に「自社が届けたい決裁関与層が、その面にどれだけ含まれているか」が判断材料になります。GRANDは視聴者属性調査（n=1,036）を部門×企業規模×導入関与×役職でクロス集計し、製造・開発DXの決裁関与層を起点にした含有率と、その層の課題・決め手・行動を可視化しました。GRANDは特定の面を狙い撃つ媒体ではなく、全台配信によって組織の意思決定層へのリーチを可視化するメディアです。

※本レポートはGRANDの一次調査データの公開であり、特定企業・特定商材の事例ではありません。

この層は何に困っているか（解決したい課題）

解決したい課題	ターゲット層	うち決裁者層	うち推進担当層	GRAND視聴者全体平均
業務が属人化している	44.8%	45.8%	43.8%	31.1%
人手不足	34.4%	33.3%	35.4%	31.4%
情報共有に時間がかかる	33.3%	35.4%	31.2%	20.1%
業務のデジタル化が進んでいない	33.3%	31.2%	35.4%	19.8%
他部署との連携がとれていない	32.3%	33.3%	31.2%	21.0%
単純作業に時間がとられている	30.2%	33.3%	27.1%	21.9%
意思決定に時間がかかる	29.2%	29.2%	29.2%	22.1%
新規顧客の開拓・売上拡大	29.2%	31.2%	27.1%	18.4%

※ターゲット層n=96／決裁者層n=48／推進担当層n=48の小サンプル＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。「決裁者層」は経営者・役員・部長クラス以上の呼称で、決裁権保有者のほか選定関与者を含みます。詳細は添付レポート参照。

この層の「導入の決め手」——互換性・コスト・セキュリティ

乗り換え・導入の決め手	ターゲット層	うち決裁者層	うち推進担当層	GRAND視聴者全体平均
既存システムやサービスとの互換性が高い	49.0%	50.0%	47.9%	39.4%
ランニングコストが下がる	49.0%	54.2%	43.8%	47.8%
セキュリティの信頼性が高い	47.9%	50.0%	45.8%	48.3%
操作（UX/UI）が分かりやすい	46.9%	39.6%	54.2%	37.2%
既存ツールでは解決できない課題を解決できる	44.8%	45.8%	43.8%	41.4%
サポート体制が充実している	39.6%	47.9%	31.2%	43.8%

※ターゲット層n=96／決裁者層n=48／推進担当層n=48＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。決裁者層は「コスト」54.2%、推進担当層は「操作の分かりやすさ」54.2%が上位＝決める人と回す人で刺さる訴求が異なります。

この層は「知った後」どう動くか

新情報を知った後の行動	ターゲット層	GRAND視聴者全体平均	全体平均比
社内のチャットツールで共有する	38.5%	21.8%	約1.8倍
上司や同僚に口頭で伝える	37.5%	20.3%	約1.9倍
会議や朝礼で話題にする	30.2%	18.4%	約1.6倍
導入を検討するよう担当者に依頼する	26.0%	13.5%	約1.9倍
資料請求・問い合わせをする	25.0%	13.8%	約1.8倍

※ターゲット層n=96＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。週1日以上の社内共有は89.6%（GRAND視聴者全体58.4%）、経営層・役員へ共有34.4%（同15.8%の約2.2倍）。

• ▶ どの層に・どれだけ届くかの詳細（含有率×課題×決め手×行動）を媒体資料で見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/5l9xEj

見直しの契機とGRANDとの接点

ターゲット層がシステムを見直す契機は「契約更新」53.1%・「組織変更／人事異動」49.0%・「価格改定」47.9%が上位。突発的に訪れる更新期に第一想起へ入っているかが決め手であり、全台配信の反復認知が備えになります。。当該広告を見た後の行動は「WEB上で商品名や会社名を検索」45.2%（GRAND視聴者全体24.6%）、「公式サイト・LPにアクセス」36.6%（同21.0%）、「資料請求や問い合わせ」20.4%（同13.8%）（n=93・当該広告視認者ベース）。この層は生成AIでビジネス情報を収集する割合が33.3%（GRAND視聴者全体21.0%の約1.6倍）と、新しい製造DX技術への感度も高いことが分かっています。なお、BtoB SaaSの出稿事例では、認知リフトが平均で約+35%の水準です。「製造DXは現場から経営まで関わるテーマだからこそ、全台配信で決裁者にも現場担当にも同時に認知を届けられる」ことが、この領域でGRANDが選ばれる理由です。

※実証事例の数値はBtoB SaaS出稿事例の集計値・水準です。出稿企業・ブランドの社名および個社数値は非掲載とし、各事例の詳細は事例報告書にてご案内します。【要確認：BLS最新値の照合】

調査概要

項目	内容
調査名	GRAND視聴者属性調査（オフィスビル生活実態調査より、GRAND視聴者分を集計）
調査主体	GRAND株式会社（自社調査）
サンプル数	n=1,036（元調査N=2,071のうちGRAND視聴者）
対象者	GRAND視聴者
ターゲット層の定義	製造／生産・研究／開発・経営／経営企画部門 × 従業員101名以上 × 新システム・サービス導入の決裁権または選定関与（自己申告）。うち決裁者層＝経営者・役員・部長クラス以上（n=48）、推進担当層＝課長クラス以下（n=48）
含有率	9.3%（96名／約11人に1人）
調査時期	2026年1月
調査会社	株式会社マクロミル

※ターゲット層・決裁者層・推進担当層の各%はn=48〜96の小サンプル上の値であり、参考値（傾向）です。含有率（9.3%）はn=1,036ベース。倍率はすべて「GRAND視聴者全体平均比」で、丸め前の集計値から算出しています。詳細は添付クロス集計レポートを参照してください。

お問い合わせ・媒体資料

• ▶ 媒体資料・クロス集計レポートを見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand

• ▶ 出稿のご相談・お問い合わせ：https://tokyo-grand.jp/contact

今後の展望

GRANDは、使われていながら活かされていない空間を新たなマスメディアへ転換し、東京都心を中心に設置を拡大してまいります。本レポートのような一次データの公開を通じて、広告主が「どの層にどれだけ届くか」を出稿前に把握できる状態を提供し続けます。

会社概要

• 社名：GRAND株式会社（三菱地所グループ）

• 所在地：〒160-0004 東京都新宿区四谷3-3-1 四谷安田ビル6階

• 代表取締役社長：坂上仁

• 事業内容：オフィスメディア「GRAND」の運営

• URL：https://tokyo-grand.jp/