LearningSpace、組織戦略に沿ったスキルアップを支援するAIレコメンド機能を発表

社員一人ひとりの学びと業務実践へつなげる新機能を、2026年8月6日より提供開始予定

ネットラーニング

2026年7月29日 15時00分

株式会社ネットラーニング（本社：東京都、代表取締役会長CEO：岸田努）は、法人向け学習ポータル「LearningSpace（ラーニングスペース）」において、企業の人材育成方針と社員一人ひとりの興味・学習状況を組み合わせ、組織戦略に沿った講座を提示するAIレコメンド機能を、2026年7月29日に発表しました。本機能は、2026年8月6日よりLearningSpaceにて提供開始予定です。

学習者ポータル上に「あなたへのおすすめ」として最大10講座を表示し、推薦には、個人の興味関心や受講履歴に加え、企業が設定する「組織戦略スキル」も反映され、個人に最適化された学びにとどまらず、組織戦略に沿った学びと業務実践を後押しします。

図1：学習者ポータルLearningSpaceに表示される「あなたへのおすすめ」

＜背景＞

組織戦略に沿ったスキルアップを、社員一人ひとりの学びと業務実践へ

企業の人材育成では、経営戦略や事業方針に沿って社員に求められるスキルを高めることが重要です。しかし、個人の興味関心や受講履歴に基づく講座推薦だけでは、組織が強化したいスキル領域と社員の学習行動を結び付けることは容易ではありません。LearningSpaceのAIレコメンド機能は、人材育成方針に基づき設定した「組織戦略スキル」と個人の興味関心、受講履歴などを組み合わせて講座を提示し、学びを業務での実践へつなげることを支援します。

＜サービス・機能説明＞

【企業・人材育成担当者向け】

LearningSpaceのAIレコメンド機能では、企業が設定する「組織戦略スキル」を講座推薦に反映できます。人材育成方針に沿った学習機会を社員一人ひとりの学習者ポータルに届け、組織が求めるスキル領域に関連する講座の受講登録を促します。

受講履歴や人気講座、個人の興味関心に基づく推薦に加え、組織として強化したいスキルを同じレコメンドに反映できる点が特長です。

【学習者向け】

学習者ポータルの受講中コース一覧の下に、「あなたへのおすすめ」として最大10講座を表示します。各講座には推薦理由を表示し、学習者は納得感を持って受講を検討できます。学習履歴が少ない場合でも、人気講座や関連講座を推薦します。

「推薦理由の例」

あなたの組織の推奨スキル【〇〇〇】が習得できる講座です。
あなたの興味関心スキル【〇〇〇】が習得できる講座です。
あなたの学習傾向から推薦しています

＜紹介セミナーのご案内＞

「経営戦略と連動！AI時代のeラーニングレコメンド」　
無料オンラインセミナーで新機能初公開！

本セミナー（参加費無料）では、企業の学びに潜む「戦略と学び」「割付と自律」「学びと証明」という3つの分断を整理し、経営戦略を起点に社員一人ひとりへ最適な講座を推薦する“戦略連動型AIレコメンド”をご紹介します。

開催日時：2026年8月28日（金）14時～14時45分

場所：オンライン開催（Zoom）

対象者：

・経営者・CHRO・人事責任者：AI人材育成を経営課題として推進したい

・研修担当者：eラーニングの受講率や学習定着に課題を感じている

・人材開発・研修担当者・DX推進担当：学習成果を人材配置・登用・スキル可視化に活かしたい

詳細・お申し込み：https://www.netlearning.co.jp/seminar/ad_278.html

＜AIレコメンド機能の主な特長＞

組織戦略スキルと個人の興味関心を組み合わせたAIレコメンド
推薦理由の提示により、学ぶ意義を理解し自律学習を促進
「ぴったり」ラベルによる関連度の可視化
学習履歴が少ないユーザーへのレコメンド対応
価格変更なしで提供予定

＜今後の展開＞

株式会社ネットラーニングは、LearningSpaceを通じて、企業の人材育成方針と社員一人ひとりの学習行動を結びつける機能強化を進めてまいります。今後も、組織が求めるスキル獲得と社員の自律的な学習を支援し、学びを業務実践へつなげる人材育成に貢献します。

■株式会社ネットラーニングについて■

株式会社ネットラーニングは、eラーニングを中心としたオンライン教育のリーディングカンパニーとして、企業内研修から教育機関向けソリューション、オープンバッジ事業まで幅広く展開しています。
デジタル時代の“学び方改革”を推進し、企業・教育機関、その他さまざまな団体の人材育成を総合的に支援。これまでのべ7,627社・団体、学習者数のべ1億人以上にクラウド型のプラットフォームをベースに効果的な学びと成果をもたらすトータルソリューションを提供しています。（2026年6月末日現在）