インターネット証券 4 社「資産倍増プロジェクト」共同イベント 「ネットでNISA フォーラムin Tokyo」開催のお知らせ ～ 伊藤元重氏ゲスト講演、石田純一氏トークショー開催 ～

　株式会社 SBI 証券、カブドットコム証券株式会社、マネックス証券株式会社および楽天証券株式会社の4 社（以下「インターネット証券4 社」）による「資産倍増プロジェクト（注）」は、2015 年も個人投資家の方を対象にした大規模イベント「ネットでNISA フォーラム in Tokyo」を下記の通り実施いたしますので、お知らせいたします。

　今年度はフォーラムのテーマを「NISA」に広げ、投資初心者にも有用な講演や各種プログラムをご用意しております。
　
　本フォーラムは、伊藤元重氏をゲスト講演に、石田純一氏をトークショーにお迎えします。東京大学大学院経済学研究科教授である伊藤元重氏は、経済財政諮問会議のメンバーでもあり、ワールドビジネスサテライト（テレビ東京）等のコメンテーターとしてお馴染みの経済学者です。今回は、「2015 年景気と経済の見通し」をテーマに講演いただきます。また、俳優の石田純一氏をお迎えして、マネープランに関するトークショーを開催いたします。加えて、日経マネー編集長大口克人氏をモデレーターに、金融市場研究者の立場より野村総合研究所 金子久氏、ファイナンシャルプランナーの立場より大竹のり子氏、個人投資家の立場より杉村太蔵氏をパネラーにお迎えし、「2015 年 投資のトレンドはこれだ！」と題したパネルディスカッションを行います。この他、インターネット証券4 社および協賛企業である運用会社11 社が一堂に会し、個人投資家の投資および資産形成の一助となるセッション等を開催します。

　本フォーラムへの参加申込みは、本日2014 年12 月19 日（金）より、資産倍増プロジェクトの専用ウェブサイト（http://net-toushin.jp/）にて受付を開始いたします。なお、本フォーラムへの参加は無料で、インターネット証券4 社に口座を開設されていない方もお申込みいただくことができます。

（注） 資産倍増プロジェクトとは、投資信託を取扱うインターネット証券4 社が、投資信託の販売ならびに投資信託による資産運用の普及啓蒙活動など、様々な活動を共同で行うプロジェクトです。個人投資家の資産形成を全力で支援していくことが証券会社の果たすべき役割だと考え、2011 年3 月に始動いたしました。

記

【「ネットで NISA フォーラム in Tokyo」開催概要】
日時：2015 年2 月14 日（土）
9 時30 分 開場、10 時00 分 開始、18 時00 分終了予定
会場：両国国技館（東京都墨田区横網1-3-28）

主催：
株式会社SBI 証券
カブドットコム証券株式会社
マネックス証券株式会社
楽天証券株式会社

協賛：
ＤＩＡＭアセットマネジメント株式会社
ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社
ピクテ投信投資顧問株式会社
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
三菱ＵＦＪ投信株式会社
損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社
日興アセットマネジメント株式会社
野村アセットマネジメント株式会社
ブラックロック・ジャパン株式会社
みずほ投信投資顧問株式会社
三井住友アセットマネジメント株式会社

定員：5,000 名 ※申込み多数の場合は、抽選となります。
内容：
伊藤元重氏（経済学者）によるゲスト講演
石田純一氏によるトークショー
大口克人氏（日経マネー編集長）、金子久氏（アナリスト）、大竹のり子氏（ファイナンシャルプランナー）、杉村太蔵氏（元衆議院議員）によるパネルディスカッション
協賛企業・インターネット証券4 社によるセッション、ミニセミナーおよびブース展示

費用：無料
インターネット証券4 社に口座を開設されていない方もお申込みいただけます。
申込方法：資産倍増プロジェクトウェブサイト（http://net-toushin.jp/）よりお申込みください。
※ 出演者および内容は予告なく変更になる可能性があります。

「ネットでNISA フォーラム in Tokyo」のスケジュール詳細、および協賛企業のセミナー情報、出演者のプロフィール等は、資産倍増プロジェクトウェブサイトのご案内ページ（http://net-toushin.jp/forum）にて、順次お知らせして参ります。
　資産倍増プロジェクトにおけるその他の活動につきましては、資産倍増プロジェクトウェブサイト（http://net-toushin.jp/）をご覧ください。


【株式会社SBI 証券について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

【カブドットコム証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

【楽天証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

投資信託取引等に関する重要事項
■ リスク
投資信託は、値動きのある有価証券に投資しますので基準価額は上昇することもあれば下落することもあります。従って投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。また、投資信託は商品ごとに様々なリスクがあり、以下は一般的なものを示したものにすぎませんので、ご購入の際には銘柄ごとの「目論見書」、「目論見書補完書面」の内容をご確認ください。
・ 組み入れた株式、債券及び商品等の価格の変動（組入れ商品が外貨建てである場合には通貨価格の変動も受けます。）に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
・ 組み入れた株式、債券及び商品等の発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
・ 外貨建て投資信託（外貨建てMMF等）は、外国為替相場の変動などによりお受取金額が変動し、外貨建てでは投資元本を割り込んでいなくても、円換算での投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

■ 手数料 投資信託取引にあたっては、以下の手数料等をご負担いただきます。
・ 申込手数料： 申込金額に対して最大4.32％（税込）を乗じた額
・ 信託財産留保額（購入時・換金時の直接的な負担費用） ： 約定日、又はその翌営業日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額
・ 信託報酬（保有期間中の間接的な負担費用）： 純資産総額に対して最大3.06716％程度（年率・税込）を乗じた額
・ 運用成績に応じた成功報酬やその他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
・ 手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

■ その他
・ お申込み／ご購入にあたっては「目論見書」、「目論見書補完書面」をご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。
・ 本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。

NISA（少額投資非課税制度）に関するご留意事項
・NISA口座は日本国内にお住まいの20歳以上のお客様が、1人1口座（1人1金融機関）お申込みいただけます。万一、複数の金融機関でお申込みの場合、開設手続きが遅れる可能性があります。ただし、2015年からはNISA口座を開設する金融機関を変更することができます。すでにNISA口座内で買い付けをしている年分については、同年中の金融機関の変更はできません。また他の金融機関等にNISA口座内上場株式等を移管することはできません。
・NISA口座には年間100万円までの非課税枠が設定されています。2014年1月1日以降のNISA口座非課税枠内での新規取引について、上場株式等（株式投資信託を含む）の譲渡益と配当金（分配金）が非課税となります。
・上場株式等を売却されても新たな非課税枠は発生しません。また、未使用の非課税枠を翌年以降に繰越すことはできません。
・上場株式等の配当金を非課税とするには「株式数比例配分方式」を事前にご選択いただく必要があります。
・投資信託の特別分配金は従来非課税であり、NISA制度により新しく非課税効果を享受できるものではありません。
・NISA口座で発生した損失は、他の口座の譲渡益や配当金等との損益通算や繰越控除ができません。
・今後、法令改正等により取扱内容等が変わる場合があります。お申込手続きや取扱商品の詳細はウェブサイト等でご確認ください。