日本の消費者の81%が「心や身体に良くても、楽しくなければ続けられない」―次世代ウェルネス食品の最新トレンドを解説

株式会社ミンテルジャパン

2026年10月26日 11時00分

食品開発展2026講演資料を無料公開。科学的根拠、栄養価、健康寿命、パーソナライゼーションから読み解く、食品・飲料の新たな市場機会

ロンドンに本社を置くグローバル市場調査会社ミンテルは、2026年10月14日に東京ビッグサイトで開催された「食品開発展2026（Hi Japan）」にて、「次世代ウェルネス食品：機能性素材・成分・ニュートリションの最新トレンド～グローバルトレンドから見る日本における今後のビジネスチャンス～」と題した講演を行いました。

ミンテルの調査では、日本の18歳以上の81%が「心や身体に良いことでも、楽しくなければ続けられない」と回答しています。また、85%が健康食品の購入動機として「幸せな気分になるのに役立つ」ことを挙げています。

こうした消費者意識を背景に、これからのウェルネス食品に求められるのは、機能性成分を追加することだけではありません。ミンテルは、科学的根拠、1食当たりの栄養価、ロンジェビティ、パーソナライゼーションという視点から、消費者が日常生活の中で無理なく取り入れ、続けることのできるウェルネス食品の新たな可能性を分析しています。

本講演では、日本と世界の消費者データ、新商品事例をもとに、GLP-1の普及を背景とした食品・サービスや海外事例、日本の商品事例を交えながら、次世代ウェルネス食品の商品開発とビジネス機会について解説しました。

このたび、食品開発展2026で使用した講演資料を無料で公開します。

［食品開発展2026 ミンテル講演資料を無料でダウンロード］

https://www.mintel.com/jp/hi-japan-2026-presentation

■ 日本の消費者の81%が「健康に良くても楽しくなければ続かない」

健康・ウェルネスへの関心が広がる一方で、「健康に良い」という価値だけで商品が継続的に選ばれるとは限りません。

ミンテルの調査では、日本の18歳以上の81%が「心や身体に良いことでも、楽しくなければ続けられない」と回答しました。また、健康食品を購入する動機として85%が「幸せな気分になるのに役立つ」と回答しています。さらに、53%は「必要な栄養素は日々の食事からのみで摂取すべき」と考えています。

調査対象：18歳以上のインターネットユーザー2,000人(2025年12月)、18歳以上のインターネットユーザー1,000人(2024年12月)、18歳以上のインターネットユーザー2,000人(2024年9月)

出典：Mintel、ミンテルジャパンレポート「ウェルネス・トレンド – 日本 – 2026年」、G36マーケット調査(日本)、「栄養トレンド – 日本 – 2024年」

これらのデータから、ウェルネス食品の商品開発においては、成分や機能だけではなく、消費者の日常生活に取り入れやすく、継続しやすい価値をどのように提供するかという視点も重要になります。

■ 次世代ウェルネス食品、「機能を加える」だけでは消費者に選ばれない

食品・飲料にとって、機能性や栄養価は引き続き重要です。しかし、講演では、これからのウェルネス食品に求められる要素として、次の4つを提示しました。

価値を科学的根拠で示せること

少量でも必要な栄養を効率よく摂取できること

無理なく日常生活に取り入れられること

体調や生活に合わせて調整できること

こうした変化を背景に、健康へのアプローチも「特別な努力で改善する」ものから、「いつもの暮らしで整え続ける」ものへと広がっています。

次世代のウェルネス食品には、素材や成分の機能を、生活者が日常の中で無理なく活かし続けられる価値へと変えていくことが求められます。

■ GLP-1の普及で注目される「一口の価値」

世界では、食事量の変化を背景に、少量の食品からどれだけ効率的に栄養を摂取できるかという視点が注目されています。

講演では、GLP-1薬の利用、高齢による食欲低下、体重管理、忙しい生活による食事の少量化などを背景として、「食べる量が減るほど、一口の価値が高まる」という変化を取り上げました。

出典：Marks & Spencer

この変化に対応する事例として、Marks & Spencerの「Nutrient Dense」シリーズや、Nestlé USAの「Vital Pursuit」などを紹介しています。Nestlé Vital Pursuitは、GLP-1減量薬利用者や体重管理を行う消費者を意識した商品として講演資料で取り上げています。

食品・飲料メーカーにとって、単に成分を増やすだけではなく、限られた食事量の中でどのような栄養価を提供できるかという発想は、新たな商品開発の切り口の一つとなります。

■ 「長く健康に」から、「今日をより良く過ごす」へ

ロンジェビティへの関心が高まる中、長期的な健康という抽象的な価値を、消費者の日常生活の中で実感できる価値に変えることも重要です。

出典：Nestle Press release

講演ではその一例として、Nestlé VITALの「Morning Routine」「Evening Routine」を紹介しました。同シリーズは、「健康長寿」という長期的な価値を一日の具体的な状態に分解し、商品単体から日々のルーティンを支援する方向へと展開している事例として取り上げています。

将来の健康を訴求するだけではなく、「今日をどう過ごせるか」「明日も何を続けられるか」という身近な価値へ落とし込むことが、これからの商品設計を考える一つの視点となります。

■ 日本市場の機会① 将来の健康価値を、日々の具体的な行動へ

講演では、日本市場における次世代ウェルネス食品のビジネス機会についても考察しました。

まず重要なのは、健康価値を日常生活の具体的な行動へつなげることです。

そのため、講演では、生活者が感じている「回復ギャップ」に焦点を当てました。消費者の日常生活における未充足ニーズを3つの要素から数値化し、さらに、生活場面ごとの未充足ニーズに対して食品企業がどの程度価値を提供できるかを評価することで、商品開発における探索の優先順位を明確にするアプローチ事例を取り上げています。

■ 日本市場の機会② 購入前の「説明」から、購入後も「納得できる」仕組みへ

二つ目は、科学的根拠や商品の価値を購入時に伝えるだけではなく、購入後の体験まで含めて考えることです。

講演では、NFCなどのデジタル接点を活用した事例も紹介しています。たとえば、KRAFT SinglesとWalmartの事例では、NFCを商品購入前後の接点として利用しています。

次世代ウェルネス食品では、商品の機能や科学的根拠を提示するだけではなく、購入後も消費者が自身の利用体験を確認し、必要に応じて使い方を調整できる仕組みを考えることで、継続的な価値につなげていく可能性があります。

出典：NXP Semiconductors, “Identiv Collaborates with NXP to Power New Kraft Heinz Intelligent Instant Redeemable Coupon,” 6 November 2019；Food Engineering, “Kraft cheese, Walmart phone promo differs in store vs. at home,” 4 November 2019

■ 次世代ウェルネス食品の競争力は、「続けられる価値」をどうつくるか

次世代ウェルネス食品の競争は、機能性成分の数だけで決まるものではありません。

科学的根拠をどのように分かりやすく伝えるのか。限られた量でも十分な栄養価をどう提供するのか。そして、健康価値を消費者の日常へ取り込み、体調や生活の変化に合わせてどのように続けられるようにするのか。

講演では、こうした視点から、次世代ウェルネス食品における商品開発と市場機会を紹介しています。

■ 食品開発展2026 ミンテル講演資料を無料公開

今回公開する講演資料では、世界の消費者・商品トレンドと日本市場の動きをもとに、次世代ウェルネス食品の商品開発について幅広く紹介しています。

主な内容

ウェルネス食品市場の変化

科学的根拠と機能性訴求

1食当たりの栄養価と「一口の価値」

ロンジェビティと日常の健康

GLP-1を意識した商品・サービス

Nestlé、Marks & Spencerなど海外の商品事例

日本における消費者データと商品事例

パーソナライゼーション

日本市場における今後のビジネス機会

［食品開発展2026 ミンテル講演資料を無料でダウンロード］

https://www.mintel.com/jp/hi-japan-2026-presentation

■ 講演者

塚田敏浩（つかだ　としひろ）

ミンテルジャパン

インサイトチームシニアディレクター

日用消費財業界で20年以上、戦略やマーケティング、事業開拓などに携わり、戦略コンサルタントとして日用消費財企業向けの戦略立案、カテゴリー＆チャネル、ショッパーマーケティング、能力開発のプロジェクトに従事しています。

■市場調査会社ミンテルの強み

ミンテルに在籍する各分野の専門家であるアナリストは、ミンテル世界新商品データベース（Mintel GNPD）に蓄積された新商品データや独自の消費者調査、外部データなどを組み合わせて、消費財業界のグローバルトレンドと市場変化の予測を行い、レポートを執筆しています。ミンテルは常に「消費者」に焦点を当て各サービスを展開し、消費財業界のイノベーション促進を支援しています。

■株式会社Mintel Japan（ミンテルジャパン）

ミンテルジャパンは、ロンドンに本社を置く大手市場調査会社「Mintel Group」の日本法人です。専門分野のアナリストと新商品の調査員を世界各国に配置し、独自の消費者調査や新商品情報の収集を行っています。

その独自のデータを基にした消費財業界のグローバルトレンドと市場変化の予測に強みがあります。日本では主に「美容・化粧品」「食品・飲料」「ライフスタイル」の3分野に注力し、サービスを展開しています。

■ミンテルジャパンレポートについて

新製品開発のヒントになるグローバルトレンドと日本におけるその意味について理解を促し、日本市場における商機を探るレポートシリーズ。「美容・化粧品」、「ライフスタイル」、「食品・飲料」分野のレポートをサブスクリプション方式でご提供しています。グローバルと日本、双方の視点でトレンドを捉えることが可能です。

≪ご利用条件≫

情報の出典元として【ミンテル、次世代ウェルネス食品：機能性素材・成分・ニュートリションの最新トレンドより】の明記をお願いいたします。