【GRAND独自調査】GRAND視聴者の約2人に1人が「教育投資・子育て層」｜子どもの教育にお金をかけたい層は48.0%(n=1,036)

オフィスビルメディア「GRAND」視聴者に含まれる「子どもの教育にお金をかけたい層」の割合を自社調査で公開。学習塾・通信教育・学資保険等の教育投資関連商材の出稿判断に使えるレポートを本日公開しました。

オフィスメディア『GRAND』を展開するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）は、自社調査「GRAND視聴者属性調査（n=1,036）」をもとにした、教育投資・子育て層の含有率クロス集計レポートを本日公開しました。本レポートは、学習塾・通信教育・こども向けオンライン学習（e-learning）・学資保険・教育資金・住宅などの教育投資関連商材を扱う広告主に向けて、「GRAND視聴者の中に、子どもの教育に投資したい層がどれだけ含まれるか（ターゲット含有率）」を一次データで示すものです。中核となる教育投資・子育て層（「子どもの教育にはできるだけお金をかけたい」に「あてはまる」と回答した層）は、GRAND視聴者の48.0%＝約2人に1人（497名）でした（n=1,036ベース）。この層は子どもがいる世帯が66.8%（GRAND視聴者全体46.8%）を占め、20〜39歳が47.5%（同38.7%）と、子育て世代を多く含みます。

• ▶ 教育投資・子育て層がどれだけ含まれるか（含有率・子育て実態・情報消費・行動）がわかる媒体資料を見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/YoIstu?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=20260715_release

主要な発見

• 「子どもの教育にできるだけお金をかけたい」層＝48.0%（497名／約2人に1人）（n=1,036ベース）

• 年代は20〜39歳が47.5%（GRAND視聴者全体38.7%）と子育て世代が中心

• 子育て実態（GRAND視聴者全体平均比）：子どもがいる世帯66.8%（約1.4倍）・教育／育児に関心24.9%（約1.7倍）・共働き31.8%（約1.3倍）（n=497・参考値）

• 情報にお金と手間をかける：有料ニュース/ビジネス情報サブスク36.6%（同26.4%の約1.4倍）・月2冊以上読書62.6%（同53.6%）・書籍を月1回以上購入70.6%（同56.8%）（n=497・参考値）

調査の背景

教育費への関心は、共働き世帯の増加や教育の多様化（通信教育・オンライン学習）を背景に、子育て世代で継続的に高い状態にあります。一方で、学習塾・通信教育・学資保険といった教育投資関連商材の出稿では、「その面に、子どもの教育に前向きな層がどれだけ含まれているか」は定量化されにくいテーマでした。GRANDは、視聴者属性調査（n=1,036）から「子どもの教育にできるだけお金をかけたい」層を抽出し、その含有率と、子育て実態・情報消費・行動を可視化しました。GRANDは特定の面を狙い撃つ媒体ではなく、全台配信によって働く人々へのリーチを可視化するメディアです。

※本レポートはGRANDの一次調査データの公開であり、特定企業・特定商材の事例ではありません。また、決裁関与層シリーズとは異なり、個人の価値観で括った層の含有率です。本号は子どもの教育への投資に前向きな層を示すもので、第30号（大人自身の学び直し）とは別軸です。

教育・育児への関心が高く、共働きも多い

子育て・教育に関する状況	教育投資・子育て層	GRAND視聴者全体平均	全体平均比
子どもがいる世帯	66.8%	46.8%	約1.4倍
教育・育児に関心がある	24.9%	14.7%	約1.7倍
共働き（夫婦・パートナー）	31.8%	25.0%	約1.3倍

※教育投資・子育て層n=497＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。定義設問（子どもの教育にお金をかけたい）は表からは除外。

情報にお金と手間をかける層

情報消費	教育投資・子育て層	GRAND視聴者全体平均	全体平均比
有料のニュース・ビジネス情報（日経電子版・NewsPicks等）に課金	36.6%	26.4%	約1.4倍
月に2冊以上の読書	62.6%	53.6%	約1.2倍
書籍を月1回以上購入	70.6%	56.8%	約1.2倍

※教育投資・子育て層n=497＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。

この層は「知った後」どう動くか

新情報を知った後の行動	教育投資・子育て層	GRAND視聴者全体平均	全体平均比
すぐに検索して調べる	70.0%	65.3%	約1.1倍
忘れないようにメモ・保存する	49.9%	45.1%	約1.1倍
資料請求・問い合わせをする	17.5%	13.8%	約1.3倍

※教育投資・子育て層n=497＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。

• ▶ どの層に・どれだけ届くかの詳細（含有率×子育て実態×情報消費×行動）を媒体資料で見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/YoIstu?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=20260715_release

子育て×教育投資コア

上記の教育投資意欲に加えて、実際に子どもがいる世帯に絞った“子育て×教育投資コア層”は、GRAND視聴者の32.0%（332名）。学習塾・通信教育・学資保険など、いま教育費の意思決定を行う中核のターゲット層です（n=332・参考値。主役数値48.0%とは集計対象が異なります）。

※子育て実態・情報消費・行動の各%はn=332〜497の値であり、参考値（傾向）です。含有率（48.0%）はn=1,036ベース。

調査概要

項目	内容
調査名	GRAND視聴者属性調査（オフィスビル生活実態調査より、GRAND視聴者分を集計）
調査主体	GRAND株式会社（自社調査）
サンプル数	n=1,036（元調査N=2,071のうちGRAND視聴者）
対象者	GRAND視聴者
ターゲット層の定義	「子どもの教育にはできるだけお金をかけたい」にあてはまる（top2）と回答した層（GRAND視聴者ベース／個人属性軸）。参考区分：管理職層＝部長クラス以上（n=128）、実務者層＝課長クラス以下（n=363）。子育て×教育投資コア＝×子どもあり（n=332）
含有率	48.0%（497名／約2人に1人）
調査時期	2026年1月
調査会社	株式会社マクロミル

※含有率（48.0%）はn=1,036ベース。子育て実態・情報消費・行動の各%はn=332〜497の値であり、参考値（傾向）です。倍率はすべて「GRAND視聴者全体平均比」で、丸め前の集計値から算出しています。詳細は添付クロス集計レポートを参照してください。

お問い合わせ・媒体資料

• ▶ 媒体資料・クロス集計レポートを見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/YoIstu?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=20260715_release

• ▶ 出稿のご相談・お問い合わせ：https://tokyo-grand.jp/contact

今後の展望

GRANDは、使われていながら活かされていない空間を新たなマスメディアへ転換し、東京都心を中心に設置を拡大してまいります。本レポートのような一次データの公開を通じて、広告主が「どの層にどれだけ届くか」を出稿前に把握できる状態を提供し続けます。

会社概要

• 社名：GRAND株式会社（三菱地所グループ）

• 所在地：〒160-0004 東京都新宿区四谷3-3-1 四谷安田ビル6階

• 代表取締役社長：坂上仁

• 事業内容：オフィスメディア「GRAND」の運営

• URL：https://tokyo-grand.jp/