楽天証券経済研究所の情報発信力を強化
グローバルストラテジストを新たに招聘
楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」)は、2016年5月1日付で、楽天証券経済研究所に香川 睦(かがわ むつみ)をシニアグローバルストラテジストとして招聘いたしました。
香川 睦は、日興証券投資信託委託株式会社(現・日興アセットマネジメント株式会社)、米系証券会社、シティバンク銀行株式会社、株式会社東海東京調査センターなどに在籍し、経済調査、ファンドマネージャー、マーケットアナリスト、ストラテジスト等の業務を歴任したほか、国際投資部や米国駐在などの国際経験も長く、国内外のマーケット事情に通じ、テレビ等のメディアにも出演しております。
楽天証券では外国株式や投資信託など、海外資産を対象とした商品ラインナップを取り揃えているほか、昨今のマーケットにおいて、海外情勢の影響なしには語れない場面はますます増えており、グローバルな視点での情報提供に対するお客様のニーズが高まっています。
この度の招聘により、楽天証券経済研究所の体制がより一層強化され、各種レポートやセミナー等を通じて、引き続きお客様の投資活動に資する情報を幅広く提供してまいります。
■香川 睦(楽天証券経済研究所 シニアグローバルストラテジスト)
<略歴>
1989年に日興証券投資信託委託株式会社(現・日興アセットマネジメント株式会社)に入社。国際投資部などで経済調査やファンドマネージャーに従事。この間、米国現地法人へ出向し、チーフポートフォリオマネージャー、米国現地法人社長を歴任。その後、米系証券会社を経て、シティバンク銀行株式会社に入行。個人金融本部投資調査室長等を歴任。2009年に株式会社東海東京調査センターに移籍。中央大学経済学部卒、日本証券アナリスト協会検定会員。
(主な著書)
『入門グローバル分散投資-これから始める資産運用50のとびら』(共著/東洋経済新報社)
『世界経済のゆくえと資産運用戦略』(共著/東洋経済新報社)
■楽天証券経済研究所の体制(2016年5月1日より)
楽天証券では外国株式や投資信託など、海外資産を対象とした商品ラインナップを取り揃えているほか、昨今のマーケットにおいて、海外情勢の影響なしには語れない場面はますます増えており、グローバルな視点での情報提供に対するお客様のニーズが高まっています。
この度の招聘により、楽天証券経済研究所の体制がより一層強化され、各種レポートやセミナー等を通じて、引き続きお客様の投資活動に資する情報を幅広く提供してまいります。
■香川 睦(楽天証券経済研究所 シニアグローバルストラテジスト)
<略歴>
1989年に日興証券投資信託委託株式会社(現・日興アセットマネジメント株式会社)に入社。国際投資部などで経済調査やファンドマネージャーに従事。この間、米国現地法人へ出向し、チーフポートフォリオマネージャー、米国現地法人社長を歴任。その後、米系証券会社を経て、シティバンク銀行株式会社に入行。個人金融本部投資調査室長等を歴任。2009年に株式会社東海東京調査センターに移籍。中央大学経済学部卒、日本証券アナリスト協会検定会員。
(主な著書)
『入門グローバル分散投資-これから始める資産運用50のとびら』(共著/東洋経済新報社)
『世界経済のゆくえと資産運用戦略』(共著/東洋経済新報社)
■楽天証券経済研究所の体制(2016年5月1日より)
窪田 真之(くぼた まさゆき) | チーフ・ストラテジスト |
香川 睦(かがわ むつみ) | シニアグローバルストラテジスト |
今中 能夫(いまなか やすお) | アナリスト |
土信田 雅之(どしだ まさゆき) | シニアマーケットアナリスト |
篠田 尚子(しのだ しょうこ) | ファンドアナリスト |
吉田 哲(よしだ さとる) | コモディティアナリスト |
荒地 潤(あらち じゅん) | FXアナリスト |
山崎 元(やまざき はじめ) | 客員研究員 |
吉井 崇裕(よしい たかひろ) | 客員研究員 ファンドアナリスト |
以上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社 (楽天証券ホームページ)
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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