アライドアーキテクツとファンベースカンパニーが共同開発した顧客の「ファン度」や「ファンの声」を手軽に知ることができる定額制サービス『ファンベース診断Lite』が2021年11月9日より提供開始

株式会社マンダムなど開発パートナー20社の協力のもと完成し、正式版をリリース

SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、持分法適用関連会社である株式会社ファンベースカンパニー（東京都渋谷区、代表取締役社長/CEO：津田匡保、以下ファンベースカンパニー社）と2021年5月に共同開発した、顧客の「ファン度」や「ファンの声」を手軽に知ることができる定額制サービス「ファンベース診断Lite」を本日より提供開始しますのでお知らせいたします。

• 「ファンベース診断Lite」の開発背景

　ファンベースカンパニーでは、2019年の会社設立からこれまでに100社以上のファンベースの取り組みをサポートしてきました。「ファンベースに取り組みたいと思っているが、ファンがいるのかもわからない」「何から始めていいかわからない」「できれば始めはコストを抑えてスタートしたい」といった声をたくさんお伺いする中で、自社の商品・ブランド・サービスに「ファンがいるのか？」「ファンがどこにいて、どう思ってくれているのか？」という悩みを手軽に解決し、また、継続的に「ファン度」を測ることができるサービスの開発を進めてきました。

　そして、2021年6月からは、開発パートナー企業20社にご協力いただきながらサービスを完成させ、この度本日よりサービス提供を開始することにいたしました。

【開発パートナー企業　ブランド（一部）】　※　あいうえお順

• 「ファンベース診断Lite」の概要

　「ファンベース診断Lite」は、「ファンがいるかどうかを確かめたい」「まだファンの声を聞いたことないので知りたい」といった、これからファンベースの取り組みを始める方向けに共同開発したサービスです。商品やブランド、サービスの「ファンの声」を知り、また継続的に「ファン度」や「ファンの声」を見ていくことができる定額制サービス（サブスクリプション）です。


　「ファンベース診断Lite」では、自社の顧客に対し、「ファン度」を測る2問と「フリーコメント」1問の合計3問のアンケートを実施し、その回答結果を自動で集計・表示します。
フリーコメントは「ファン度（コアファン・ファン・ライトファン・未ファン）」のラベルがつくため、「ファンの方はどう思ってくれているのか？」「まだファンでない方はどんな感想をお持ちなのか？」分けて見ることができます。また、顧客の「ファン度」「ファンステージ（発見・定着・参加・共創）」の分布の集計結果も自動で表示し、自社の商品やブランド、サービスのファンの分布やファンの声を継続的に見ていくことが可能です。さらに、アンケートURLを複数発行することで流入元別に集計・分析することも可能です。

お申し込み方法・詳細：https://www.fanbasecompany.com/service/fanbase-score-lite.html

＜株式会社ファンベースカンパニー 会社概要＞
・代表者 ： 代表取締役社長/CEO 津田匡保
・所在地 ： 東京都渋谷区円山町5-18 道玄坂スクエア602
・URL       ： https://www.fanbasecompany.com
・設立      ： 2019年5月7日
・事業内容 ： プロジェクト伴走および分析・企画支援、SaaS提供

『世の中に「好き！」を増やしていく』をミッションに掲げ、「ファンベース」という概念を正しく誠実に広めるため、2019年5月に発足した野村ホールディングス株式会社、アライドアーキテクツ株式会社、佐藤尚之3者の合弁会社です。

＜アライドアーキテクツ株式会社 会社概要＞
・代表者    ： 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
・所在地      ： 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
・URL          ： https://www.aainc.co.jp
・設立          ： 2005年8月30日
・事業内容 ： マーケティングDX支援事業

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※1）などによって企業のマーケティングDX（※2）を支援しています。

※1 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※2 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材（※）によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。