電通デジタル、DX組織の持続的発展に繋げる簡易診断プログラム「DX組織クイックスキャン」を提供開始

オンライン上にて迅速に無料診断、課題を9つのパターン別に提示

　株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：瀧本 恒　以下、電通デジタル）は、DX組織※の現状と課題を診断し、DX組織の持続的成長に向けた戦略を提案する簡易診断プログラム「DX組織クイックスキャン」を開発し、本日より提供を開始します。

＜「DX組織クイックスキャン」のロゴ＞

　近年、DXは企業変革の最重要アジェンダの一つとして位置づけられています。その成功に向けて、各企業内には、全社横断的なDX推進をリードする、あるいは既存組織からは生まれづらいイノベーションを創出するなどの役割を担うDX組織がさまざま立ち上がっています。

　しかし、DX組織が立ち上がり数年経っても、想定していたような機能提供ができていない、あるいはDX推進における成果が一部の部署に限定され、組織全体での変革につながらないなど、DX組織が本来の目的を果たせていないケースが見られます。また、最近では生成AIの登場に見られるように加速するテクノロジーや市場環境の変化に迅速に対応するためには、DX組織の持続的な強化が不可欠です。

　こうした背景を受け、企業のDX推進支援における豊富な知見と実績を持つ電通デジタルは、DX組織が抱える問題を特定して次の成長戦略を提案する本プログラムを開発しました。

【「DX組織クイックスキャン」の特長】

1. 手軽に・すばやく診断が可能

「DX組織クイックスキャン」は、オンライン上で完結するクイック診断プログラムで、無料でどなたでも利用可能です。忙しい担当者にも利用しやすい設計で、診断のためのアンケートは15分程度で回答を完了できます。

2. DX組織の支援実績によって培った豊富な知見に基づいた問題分析

組織の「マインドセット」から「人材構成」「組織体制」「企業文化」など、DXの成功に欠かせない重要な要素を、電通デジタルが培った知見をもとに網羅的に診断します。診断ではDX組織が陥りがちな典型的な9つのパターンに分類され、組織が直面している問題を客観的に把握できます。診断結果は、組織の現状について動物をモチーフにしたレポートで提示します。

また、既に顕在化している問題だけでなく、潜在的な問題点も洗い出し、組織が抱える根本的な問題を明確にします。

3. 成長のためのアクションを提示

診断では、現状分析にとどまらず、組織が成長するための方針やアクション例も提示します。これにより、診断結果をもとに成長に向けた次のステップへのヒントが得られます。

「DX組織クイックスキャン」アウトプットイメージ

【DX組織クイックスキャンの提供方法】

1.【診断フォーム入力】

以下の診断フォームに沿って、必要事項をご回答ください（所要時間15分程度）https://forms.office.com/r/0vbpALfqzg

　

2.【診断結果のフィードバック】　

1～2週間以内に、担当より診断結果のお渡しと簡易なフィードバックをいたします。（無料）

3.【人材育成や組織づくりなどの具体プログラム提供】

診断結果に基づく詳細なヒアリングを行い、組織成長のための戦略策定や実行を支援するコンサルティングおよびソリューションも提供可能です。

　電通デジタルは、本プログラムをはじめとし、ビジョン構築から顧客体験設計、業務プロセスの最適化、さらにそれらを実現するための組織構築や人材育成プログラムまで、企業の自律的な変革を推進する統合的な支援を提供しています。今後も、クライアント企業の持続的な成長に独自のプログラムで貢献してまいります。

※：DX組織とは

企業におけるDX推進のCoE（Center of Excellence）としてCTO（最高技術責任者）やCDO（最高デジタル責任者）の下に配置され、専門知識を活用し、DXを全社的に促進しスケールできる成功事例や標準化されたプロセス、トレーニング・技術サポート等を提供するための組織体

電通デジタル「DX組織クイックスキャン」

https://www.dentsudigital.co.jp/services/transformation/org-dev/dx-org-quickscan

＜電通デジタルについて＞https://www.dentsudigital.co.jp/

電通デジタルは、国内最大規模の総合デジタルファームです。「人の心を動かし、価値を創造し、世界のあり方を変える。」をパーパスに、生活者に寄り添うクリエイティビティとテクノロジーを統合的に活用することで、あらゆるトランスフォーメーションを実現しています。クライアント企業の事業成長パートナーとして、共に新たな価値を創造することで、経済そして社会の「変革と成長」を目指しています。