オリンパス、治療機器事業のグローバル事業統括拠点および米国の医療事業統括のための新たな拠点を米国マサチューセッツ州ウェストボローに開設
オリンパス株式会社(取締役 代表執行役 社長兼CEO:竹内 康雄、以下オリンパス)は、治療機器事業のさらなる強化を見据えて、これまで米国内に分散していた同事業のグローバル事業統括機能および米国の医療事業の販売・マーケティング機能を集約した新たな拠点をマサチューセッツ州ウェストボローに開設しました。
オリンパスは、企業変革プラン「Transform Olympus」の一貫で、治療機器事業をグローバルメドテックカンパニーに向けた成長のための重点領域と位置づけ、世界最大の治療機器市場である米国での顧客アクセスの強化、事業機会の獲得を目指し、2019年4月に同事業のグローバル統括拠点を米国センターバレーに配置しました。今回の新拠点は、米国ウェストボローに約15万平方フィート(約14,000㎡)を有し、これまでセンターバレーにあった治療機器の事業統括機能、米国の医療事業統括機能、サウスボローにあった開発、製造および販売・マーケティング、サービス機能に加えて、同州のリトルトンにもあった販売・マーケティング、サービスの拠点を1つに集約しました。
また、新拠点には、医療従事者向けの教育施設「Olympus Continuum Training and Education Center(オリンパスコンティニュアム トレーニングアンドエデュケーションセンター)」を併設しています。同施設は集合形式のハンズオントレーニングだけでなく、当社独自のオンライントレーニングプラットフォームを活用したオンラインによるトレーニングの提供が可能です。さらに、手術室を模したショールーム「Olympus OR Innovation Center(オリンパス オーアールイノベーションセンター)」では、遠隔コラボレーションプラットフォームを使った遠隔での医療支援ソリューションを体験することができます。これにより、開発、販売、そして医療従事者向けの教育・体験施設を通じた医療従事者とのコラボレーション機能までを効率的に連携し、グローバル事業競争力の強化を図ります。
オリンパスのCOO(最高事業責任者)であるナチョ・アビア(Nacho Abia)は、「米国市場は、低侵襲治療と低侵襲手術への需要の高まり、新型コロナウィルスの感染拡大下における遠隔医療の必要性から、引き続き世界最大の治療機器市場であり続けています。このような状況下において、当社が迅速な事業運営と社内外のコラボレーションを促進するために、マサチューセッツ州内の機能を一つの拠点に統合することにしたのは当然の流れであり、当社の医療事業の競争力強化につながっていくと考えています。」と述べています。
本リリースに掲載されている社名及び製品名は各社の商標または登録商標です。
オリンパスについて
オリンパスは医療分野、ライフサイエンス分野、産業分野で、お客様のご要望に沿った様々なソリューションを提供しています。東京をはじめとし、全世界約40の国と地域、35,000人以上の従業員が活躍する企業です。病気の予防・診断と治療に貢献する、生命科学の研究に寄与する、そして、人々の安全を守る。100年を越え、オリンパスはこれからも、世界の人々の健康と安心、心の豊かさの実現のために、歩みを進めてまいります。
また、新拠点には、医療従事者向けの教育施設「Olympus Continuum Training and Education Center(オリンパスコンティニュアム トレーニングアンドエデュケーションセンター)」を併設しています。同施設は集合形式のハンズオントレーニングだけでなく、当社独自のオンライントレーニングプラットフォームを活用したオンラインによるトレーニングの提供が可能です。さらに、手術室を模したショールーム「Olympus OR Innovation Center(オリンパス オーアールイノベーションセンター)」では、遠隔コラボレーションプラットフォームを使った遠隔での医療支援ソリューションを体験することができます。これにより、開発、販売、そして医療従事者向けの教育・体験施設を通じた医療従事者とのコラボレーション機能までを効率的に連携し、グローバル事業競争力の強化を図ります。
オリンパスのCOO(最高事業責任者)であるナチョ・アビア(Nacho Abia)は、「米国市場は、低侵襲治療と低侵襲手術への需要の高まり、新型コロナウィルスの感染拡大下における遠隔医療の必要性から、引き続き世界最大の治療機器市場であり続けています。このような状況下において、当社が迅速な事業運営と社内外のコラボレーションを促進するために、マサチューセッツ州内の機能を一つの拠点に統合することにしたのは当然の流れであり、当社の医療事業の競争力強化につながっていくと考えています。」と述べています。
本リリースに掲載されている社名及び製品名は各社の商標または登録商標です。
オリンパスについて
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