Datadog、AIエージェントに統合オブザーバビリティデータへの安全かつリアルタイムなアクセスを提供する「MCP Server」を発表

より迅速なデバッグ、安全な自動化、そして大規模環境におけるガバナンスを確保したAIOpsを実現

ニューヨーク – クラウドアプリケーション向けにAIを活用したオブザーバビリティおよびセキュリティプラットフォームを提供する Datadog, Inc.（NASDAQ: DDOG） は本日、Datadog MCP Server の一般提供（GA）を開始したことを発表しました。開発および運用ワークフローにAIエージェントを組み込む開発者に向けて、リアルタイムのオブザーバビリティデータへのアクセスを提供します。これにより、開発者は使い慣れたAIコーディングエージェントや統合開発環境（IDE）内でリアルタイムのテレメトリを活用して迅速にデバッグを行い、既存のセキュリティおよびガバナンス管理のもとで安全にアクションを実行できます。

DatadogのChief Product Officer であるヤンビン・リーは以下のように述べています。

「Datadogは、複雑さを明確さへ、死角をセキュアな状態へと転換するAIソリューションを提供し、世界中のビジネスを支え、スムーズな運用を支援しています。私たちは常にお客様の声に耳を傾け、日々の業務で直面している最大の課題を理解しようとしています。組織全体でAIシステムを構築・拡張する際に Datadogをより効率的に活用できるよう支援する新たな手段として、MCP Serverを発表できることを嬉しく思います。Datadogの統合オブザーバビリティプラットフォームから得られるテレメトリをチームの AI ワークフローに組み込むことで、単なるAIコパイロットから、本番環境で稼働するAIへと進化する、AIネイティブな開発を可能にします。」

あらゆる業界の企業において、AIエージェントをワークフローへ組み込むことが標準的な取り組みとなるなか、エンジニアリングチームにはAIエージェントを運用化し、そのプロセスに伴う高度な複雑性に対応することが求められています。そのためには、本番データへの安全かつガバナンスを確保したアクセス、統合に伴うオーバーヘッドの削減、そしてコンプライアンス要件への適合が必要となります。

Datadog MCP Serverは、エージェント型システム向けに設計された専用インターフェースであり、Datadogの統合オブザーバビリティプラットフォームをAIワークフローへ直接拡張することで、開発チームが以下を実現できるようにします。

• コンテキストを切り替えることなく迅速にデバッグし、アクションを実行：本番環境の問題を調査する際に、リアルタイムのログ、メトリクス、トレースを Codex、Claude Code、CursorなどのAI コーディングエージェントへ直接提供します。

• カスタムAIエージェントにリアルタイムのオブザーバビリティおよびインテリジェンスへの直接アクセスを付与：Datadogのプロアクティブな検知および修復シグナルを活用できるようにし、エージェントが自動的に問題を調査し対応できるよう支援します。

• AIワークフローにおけるデータアクセスの簡素化：エージェント通信のための動的かつ専用設計のプロトコルを提供することで、破壊的変更のリスクを低減します。

リーはさらに以下のように述べています。

「AIはその革新のスピードによって複雑性を増幅させます。Datadogは、MCP Serverのような製品の発表を通じてその複雑性の解消を支援しています。これにより、開発（Dev）、運用（Ops）、セキュリティ（Security）チーム全体での自律性を実現し、Datadog のプラットフォーム上で問題を検知・判断・対応できるだけでなく、開発プロセス全体を通じてソフトウェアの構築、提供、評価を行えるようになります。」

Datadog MCP Serverは現在一般提供中です。

詳細は、以下のブログ記事（英語）をご覧ください： https://www.datadoghq.com/blog/datadog-mcp-server-use-cases/

Datadog について

Datadogは、クラウドアプリケーション向けにAIを活用したオブザーバビリティおよびセキュリティプラットフォームのリーディングカンパニーです。DatadogのSaaSプラットフォームは、インフラストラクチャ監視、アプリケーションパフォーマンス監視、ログ管理、ユーザーエクスペリエンス監視、クラウドセキュリティなど、多数の機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体にわたる統合されたリアルタイムの可視性とセキュリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模および業界の組織に利用され、デジタルトランスフォーメーションやクラウド移行の推進、開発・運用・セキュリティ・ビジネスチーム間のコラボレーション促進、アプリケーションの市場投入までの時間短縮、問題解決までの時間短縮、アプリケーションおよびインフラの保護、ユーザー行動の理解、主要ビジネス指標の把握を支援しています。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国 1933 年証券法（Securities Act of 1933）第 27A 条および米国 1934 年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第 21E 条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の新製品および新機能の利点に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2026年2月18日に米国証券取引委員会に提出した Form 10-Q の四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。