【動画制作DX】メディア博士、ミャンマー語・ネパール語を含む多言語フォントを拡充

外国人雇用の多様化やインバウンド拡大に応え、幅広い言語を網羅。動画作成やマニュアル共有の業務効率化・内製化を推進。

株式会社博士.com

2026年9月9日 11時13分

株式会社博士.com（本社：東京都武蔵野市）は、提供する動画制作ツール「メディア博士」およびマニュアル作成・管理ツール「マニュアル博士」において、テキストの多言語対応フォントを大幅に拡充する機能アップデートを実施いたしました。
本アップデートにより、英語・中国語・韓国語といった主要言語はもちろん、近年日本で働く方が増加しているミャンマー語やネパール語、ベトナム語、タイ語など幅広い言語を網羅しました。

多様な国籍のスタッフに向けた社内マニュアル整備はもちろん、急増するインバウンド観光客や在留外国人顧客に向けたPR動画・サービス説明動画の制作においても、視認性と訴求力を高め、企業の業務効率化と売上向上に貢献します。

■ 背景・課題

多様化する労働環境や観光需要の拡大に伴い、企業の現場では多国籍な人材への対応が急務となっています。

外国人労働者の国籍の多様化：製造、建設、接客、介護などの現場では、特定の言語だけでなく、ミャンマーやネパールなど様々な国籍のスタッフが協働するケースが増加しています。従来のツールでは対応できる言語が限られており、一部のスタッフに母国語でマニュアルや業務指示を提供できず、理解度の低下や安全面でのリスクが生じる課題がありました。
増大するインバウンド・在留外国人への顧客対応：訪日観光客や在留外国人の増加に伴い、商品についての説明や、店舗・宿泊施設でのサービス案内など、外国籍のお客様へ向けた多言語でのプロモーション需要が急増しています。しかし、言語の壁により魅力が伝わりきらず、販売機会の損失を招くケースが散見されます。
多言語化における業務コスト：言語ごとに異なるツールを使ったり、翻訳・編集作業を外部委託したりすることで、現場での動画活用や業務DX（デジタルトランスフォーメーション）が停滞する要因となっていました。

■ 詳細・特徴

今回のアップデートは、「あらゆる言語をひとつのツールで網羅する」ことを目的に、グローバルな情報発信および社内業務効率化を強力にサポートします。

1. 多言語対応フォント拡充の主要ポイント

圧倒的な対応言語の幅広さ：英語、中国語（簡体字・繁体字）、韓国語に加え、外国人労働者の受け入れ現場でニーズが急増しているミャンマー語、ネパール語、ベトナム語、タイ語などに幅広く対応。多国籍なスタッフを抱える企業でも抜け漏れなく情報発信が可能です。

ひとつのツールで多言語展開が完結：言語ごとに別々のソフトを用意する必要がなく、「メディア博士」「マニュアル博士」上で多様な言語の動画・マニュアルを一元管理・作成できます。

直感的な編集UI：専門知識がなくても、テキストを入力・選択するだけで簡単に各国の言語フォントへ切り替えられ、動画制作やマニュアル内製化のスピードを大幅に加速させます。

2. どのような課題を解決できるか

導入前（従来の課題）	導入後（今回のアップデートによる成果）
【対顧客】外国籍のお客様へのサービス説明や案内が不十分で、販売・集客機会を逃している	【対顧客】多言語テロップを活用したPR動画・案内動画を素早く内製化でき、インバウンド顧客の満足度と購買意欲が向上
【対従業員】一部の言語しか対応できず、多国籍スタッフ間で情報理解度や安全性に差が出る	【コスト】多言語動画制作を外部委託し、コストと納期が膨大化【対従業員】ミャンマー語やネパール語など幅広く網羅し、全スタッフへ均等かつ安全に情報共有が可能に
【コスト】多言語動画制作を外部委託し、コストと納期が膨大化	【コスト】「メディア博士」を活用した内製化で、外注コストとリードタイムを大幅削減

3. よくある質問（Q&A）

Q. 多言語対応フォントは有料の追加オプションですか？

A. いいえ、追加オプションではございません。今回のアップデート内容は「メディア博士」および「マニュアル博士」の標準機能として搭載されるため、すべての企業様が追加費用なしで幅広い言語フォントをご利用いただけます。

Q. 動画制作やITの知識が浅い担当者でも使いこなせますか？

A. はい。直感的な操作画面に加え、弊社の「伴走型コンサルティングサポート」やプラットフォーム構築・運用サポートを提供しているため、初めて内製化に取り組む企業様でも安心して導入いただけます。

■ 今後の展望・メッセージ

株式会社博士.comは、動画制作ツール「メディア博士」や「マニュアル博士」、各種プラットフォーム構築・運用サポート、伴走型のコンサルティングサポートを通じて、企業のDX推進と情報発信の強化を支援してまいりました。今後も多様化する現場のニーズにいち早く対応し、あらゆる国籍の従業員や顧客に対して、企業が直感的かつ効果的に情報伝達を行える環境を整備してまいります。

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