マーサー「スタートアップ・ベンチャー企業向け人事・組織領域の取り組みに関する調査」結果を発表

組織・人事、福利厚生・ウェルビーイング、資産運用のグローバルリーダー、マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 草鹿 泰士）は、「スタートアップ・ベンチャー企業向け人事・組織領域の取り組みに関する調査」（以下、本サーベイ）の結果を発表した。

本サーベイ（回答企業数: 88社）結果より、従業員数30人未満の企業における主な人事のテーマは、リファーラルを中心とした採用であり、30人を超えると、評価・給与決定等のための仕組みを設ける企業が増え、100人を超えると人材育成がテーマとなることが明らかとなった。企業フェーズにより、直面する人事課題や取り組むべき施策が刻々と変化していくことがうかがえる。

マーサージャパン 組織・人事変革コンサルティング部門 スタートアップ イニシアティブリーダーの筒井 祐輔は、本サーベイについて次のように述べている。

「今回の調査を通じて、スタートアップ・ベンチャー企業がどのような人事・組織の取り組みをしているのか、従業員規模に応じて明らかになりました。人事・組織面の課題がネックとなり伸び悩むスタートアップ企業も少なくない中で、具体的な施策に関する情報は、一部のベンチャーキャピタルやスタートアップ経営者間に限られたものも多いと認識しています。このような情報発信を継続的に行うことで、多くのスタートアップ企業が自社の人事・組織について考える一助となれば幸いです。また、マーサーではサーベイ以外にも、引き続き日本のスタートアップ・ベンチャー企業の成長・活性化につながる取り組みを強化していきたいと考えています」

調査結果ハイライト

【調査概要】
調査期間: 2022年6月3日～2022年7月15日
調査機関（調査主体）: マーサージャパン株式会社
調査対象: スタートアップ・ベンチャー企業における人事・組織領域の取り組み
有効回答数（サンプル数）: 88件
調査方法（集計方法、算出方法）: オンラインサーベイを実施し、エクセルにて集計


マーサーについて
マーサー( https://www.mercer.co.jp/ )はより輝かしい未来は築くことができるものと信じています。私たちはクライアントと共に、仕事そのものを再定義し必要な改革に導き、退職制度や年金の投資成果を再構築します。そして、真の健康とウェルビーイングへと導くビジョンを掲げています。全世界約25,000名のスタッフが43ヵ国をベースに、130ヵ国でクライアント企業と共に多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。マーシュ・マクレナン（NYSE：MMC）の一員として、日本においては40年以上の豊富な実績とグローバル・ネットワークを活かし、あらゆる業種の企業・公共団体に対するサービス支援を行っています。


マーシュ・マクレナンについて
マーシュ・マクレナン( https://www.marshmclennan.com/ )（NYSE：MMC）は、グローバルプロフェッショナルサービスを提供する企業グループとして、顧客企業にリスク、戦略、人材分野の助言とソリューションを提供しています。マーシュ( https://www.marsh.com/jp/ja/home.html )（保険仲介とリスクマネジメント）、ガイ・カーペンター( http://www.guycarp.com/ )（再保険仲介・コンサルティング）、マーサー( https://www.mercer.co.jp/ )（組織・人事マネジメント・コンサルティング）、そしてオリバー・ワイマン( https://www.oliverwyman.com/jp.html )（戦略コンサルティング）から構成されており、年間総収入200億米ドル、全世界に83,000名の従業員を擁し、世界各地の顧客に分析・アドバイスを提供しています。