中東危機が介護現場を直撃、介護職員の約半数がすでに「供給不足」を実感。プラスチック消耗品の入手困難が衛生管理の障壁に

ドクターメイト、全国の介護従事者300名に「医療ニーズと世界情勢」の影響を調査

介護事業所向けに医療ソリューションを提供するドクターメイト株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役・医師 青柳 直樹、以下ドクターメイト）は、このたび日本全国の介護施設に勤務する、現役の介護関連職員（介護士、看護師、ケアマネジャー、施設長）300名を対象に、近年の医療ケアの需要増や緊迫する中東情勢が介護業界に与える影響、および職員の知識習得に関する意識調査を実施しました。

中東情勢の緊迫化に伴う原油供給の不安定化は、プラスチックの主原料である「ナフサ」の調達に深刻な影響を及ぼしています。このプラスチック製品の枯渇は、病院などの高度な医療現場での懸念に留まらず、医療ニーズが増加している介護現場にも影響が及びはじめています。ドクターメイトは「夜間オンコール代行™」をはじめとするサービスで47都道府県の介護現場での導入があり、医療機関をリアルタイムにつなぐ医療介護連携のプラットフォームを運営しています。現在の世界情勢は介護現場にとっても深刻なリスクであると捉え、本調査を実施するに至りました。

調査サマリー　　　　

介護現場の6割で医療対応が増加、最多ニーズは「痰の吸引」

現役の介護・看護従事者の61.0%が、近年の医療対応場面の増加を実感。具体的なニーズとして「痰の吸引」が最多となり、次いで褥瘡管理や感染症対策など、業務の多角化が進行している。

回答者の約半数がプラスチック製品の供給不足による業務への影響を実感

全体の約半数が、消耗品の供給状況に「影響がある」と回答。特に衛生管理に不可欠な「使い捨てグローブ」や「使い捨てエプロン」の入手困難が顕著で、一部の医療資材にも不足が波及しはじめている。

現場職員の7割が今後の資材確保に強い不安、衛生管理の維持に危機感

全体の70.0%が将来的な資材確保に対して不安を抱いており、特にプラスチック関連製品への懸念が圧倒的。世界情勢等の影響による供給不安が、介護現場の安定運営をも脅かす要因となっている。

介護現場における「医療ニーズ」は増加している

本調査において、近年の医療知識習得や医療的ケア（経管栄養、吸引、インスリン注射等）の必要性について尋ねたところ、全体の約6割（61.0%）が医療対応の場面が「増えたと感じる」と回答しました。特別養護老人ホームや介護老人保健施設といった多様な介護現場において、利用者の重症化やニーズの高度化に伴い、スタッフに求められる専門知識の基準が急速に高まっている実態が浮き彫りとなりました。

医療ニーズが増加したと回答した層（183名）に対して具体的な医療ニーズの項目を複数回答で尋ねたところ「痰の吸引（103名）」が最多となり、半数以上がその必要性を実感していることがわかりました。次いで、「褥瘡（床ずれ）の管理（88名）」や「感染症対策（79名）」、「経管栄養（76名）」が上位に挙がっています。この結果から、日々の身体介助に付随する処置だけでなく、感染症への備えや経管栄養管理など、介護現場における業務がより専門的かつ多角化していることがわかります。

約半数が「プラスチック製品の供給状況について影響がある」と回答

2026年4月現在のプラスチック製品の供給状況については、全体の約半数にあたる148名が業務へ「影響がある」と回答しました。

具体的には「使い捨てプラスチックグローブ（116名）」や「使い捨てエプロン・ガウン（80名）」といった、衛生管理に不可欠な消耗品の入手困難が顕著となっています。また、おむつ処置用ゴミ袋や尿取りパッドなどの排泄ケア用品、さらには吸引チューブ等の医療資材にも不足が波及し、介護現場の安定的運営を脅かし始めていることがわかりました。

全体の7割が今後の資材確保が難しくなる不安を感じている

さらに、今後の資材確保に関する意識調査では、全体の7割に達する210名が「確保が難しくなる不安を感じている」と回答しました。

不安を感じている層に対し、供給が不安定になると予想される具体的な品目を尋ねると「プラスチック関連製品（使い捨て手袋、エプロン等）」が182名と圧倒的に多く、次いで「介護・医療用消耗品（おむつ、シーツ等）」や「衛生用品（マスク、消毒液等）」が挙げられました。世界情勢や原料価格高騰の影響が長期化するなか、介護現場の衛生管理を支える消耗品の安定供給に対し、現場の職員たちが極めて強い危機感を抱いていることがわかります。

自由記述では定期的な物品購入の欠品による遅延、プラスチックグローブの使用をなるべく控えるといった節制の動きや、感染症対策への不安、資材費用を削る代わりに人件費削減の動きがでているところもありました。

ドクターメイト代表 青柳直樹から

今回の調査を経て、消耗品の供給不安が、単なるコスト問題にとどまらず『感染症対策の質低下』や『早期対応の遅れによる重症化リスク』に直結する、現場の課題だと捉えています。介護現場における医療ニーズが質・量ともに高度化する一方で、それを支える衛生資材の安定供給に懸念が広がる現状は、業界全体で構造的に対応すべき課題と認識しています。

当社は今後も、医師・看護師ネットワークと医療機関との連携を活かし、限られた資源下でも安全な介護を継続するための医療プロトコルの整備、ならびに介護事業者・関連事業者・行政の皆様との情報共有を通じて、業界全体の備えに貢献してまいります。

調査概要

調査期間：2026年4月20日～4月22日　

調査方法：インターネット調査

調査対象：日本全国の介護施設に勤務する、現役の介護関連職員

（介護士、看護師、ケアマネジャー、施設長）

調査人数：男女計300名

※本調査内容や画像をご紹介いただく際は「2026年4月 ドクターメイト調べ」とご記載ください

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ドクターメイト株式会社について

国内47都道府県の1,500を超える介護施設に導入。主力サービスである「夜間オンコール代行™」は2020年の開始以来、相談実績が15万件を突破。2026年には一部エリアで介護施設への夜間かけつけサービスも開始。そのほか2022年に医療教育サービス「DM-study（Dスタ）」を、2024年以降、オンライン精神科医療養指導やオンライン診療サポート皮膚科・精神科をリリース。

会社名　　：ドクターメイト株式会社

代表者名　：青柳 直樹

資本金　　：9,000万円

本社所在地：東京都中央区日本橋浜町1-2-1日本橋浜町プレイス3階

公式サイト：https://doctormate.co.jp/