ドローンが1日で4名の人命救助に貢献

これまでに133名の人命救助にドローンが活用

DJI JAPAN 株式会社

民生用ドローンと空撮テクノロジーで世界をリードするDJIは、ドローンを使用した救助活動が、1日で3件、4名の人命救助に成功し、これにより、少なくとも133名の人命救助にドローンが活用されていることを発表しました。今回の3件の救助活動は、5月31日(火)に英国と米国の公共安全機関よって行われました。

 
  • 英国、デヴォン・コーンウォール警察とドーセット警察署は、エクスマウスの断崖でほぼ意識不明になっている遭難者を赤外線サーマルカメラ搭載のドローンで発見しました。本活動については、両警察が活動の映像をTwitterに投稿しています。< https://twitter.com/PoliceDrones/status/1004368785346912256 >
  • 米国、インディアナポリスのインディアナ消防署は、沼で溺れかけていた逃走中の容疑者にドローンから救命胴囲を投下し、救助しました。ウェイン・タウンシップ消防署が活動の映像をTwitterに投稿しています。< https://twitter.com/Waynetwpfire/status/1002195763005452290 >
  • 米国、テキサス州のヒルカウンティーの公共安全機関は、増水した川で取り残されていた母親と15歳の娘にドローンから救命胴衣を投下し、救助しました。地元メディアがニュース動画で取り上げています。< http://www.kwtx.com/content/news/Area-dam-shut-down-to-rescue-four-stranded-in-river-484245321.html >

わずか1日の間に、ドローンを活用した人命救助活動を3件も確認したのは今回が初めてとなります。2018年2月25日には、イギリスのリンカンシャー州で、警察署が側溝に落下していた意識不明の男性をドローンを使用して救出したニュースと、ブラジルのサンパウロで、ボートから落ちて溺れていたカイトサーファーに、ドローンがブイを投下して救出したニュース報道がありました。

警察や消防だけでなく、ドローンを持っている一般ユーザーも、事故や事件現場に居合わせた際に、自分のドローンを使って要救助者を発見したり、溺れている人や、森や側溝、山岳地帯で遭難している人を捜索することもできます。ドローンは、地上や水上での捜索活動と比べて、捜索範囲をかなり拡大することができ、煙や霧の中、暗闇や森林地帯であっても、赤外線サーマルカメラで要救助者を発見できます。また、公共安全機関がドローンを採用することで、危険を伴う場所での捜索活動をドローンが隊員に代わって行うため、二次災害の可能性を削減します。

DJIでは、ドローンが捜索救援活動に貢献でき、ドローンの広域利用が社会の安全にどのように寄与するかをまとめるため、新聞やTV、SNSで報じられたドローンレスキューのニュースを記録しています。DJIは、これまでに行われたドローンレスキューのニュースや映像をアーカイブし、報告書を発表しています。ドローンを活用した人命救助を行った公共安全機関で、報道されていないケースがありましたら、DJIまでご連絡ください。


DJIについて
民生用ドローンと空撮技術で世界をリードするDJIは、リモート操縦できるマルチコプターの実現に情熱を注ぐスタッフにより創業、運営される、飛行制御技術と手ぶれ補正のエキスパートです。DJIは、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なドローンとカメラ技術を開発、製造しています。DJIは、世界中のクリエイターやイノベーターにとって、空撮技術とツールがより身近で使いやすく、安全になるよう取り組んでいます。現在、北米、ヨーロッパ、アジアに拠点を構え、世界100ヵ国を超えるユーザーが、映画制作、建設業界、災害対策や人命救助、農業、管理保全など多くの産業分野においてDJIの製品を愛用しています。

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会社概要

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URL
http://www.dji.com/ja
業種
製造業
本社所在地
東京都港区港南1-2-70 品川シーズンテラス11F
電話番号
-
代表者名
本庄 謙一
上場
未上場
資本金
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設立
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