太陽インキ製造、電子機器トータルソリューション展「JPCA Show 2024」出展のお知らせ

パワー半導体向け材料が第20回JPCA賞（アワード）受賞

　太陽ホールディングス株式会社（本社：東京都豊島区、代表取締役社長：佐藤 英志、証券コード：4626） の子会社である太陽インキ製造株式会社（本社：埼玉県比企郡嵐山町、代表取締役社長：峰岸 昌司）は、2024年6月12日（水）～14日（金）の3日間、東京ビッグサイトで開催される、電子機器トータルソリューション展「JPCA Show 2024」第53回国際電子回路産業展に出展します。

　ブース内では、「自動車向け製品」、「パワー半導体向け製品」、「高集積分野向け製品」、「ディスプレイ向け製品」、「その他」の5つのテーマを中心に新しい時代を切り拓く最先端技術の発展に貢献する各種製品を展示します。第20回JPCA賞（アワード）を受賞した、「パワー半導体向け高放熱絶縁材料」をはじめ、PCB基板用高機能性ソルダーレジスト（以下、SR）、パッケージ基板用高信頼性SR、各種層間絶縁材料、各種穴埋め材料、ギャップ埋め材料、放熱材料、半導体封止材料、感光性カバーレイ、立体成型基板用材料、ディスプレイ向け各種材料等をご紹介いたします。また、立体成型基板用材料は、MIDパビリオンにも出展します。

• 第20回JPCA賞（アワード）受賞製品について

・製品名　：「パワー半導体向け高放熱絶縁材料」

・製品概要：高い絶縁信頼性と熱伝導性を両立させた、パワー半導体搭載基板に好適な各種絶縁材料。

・開発経緯：電子機器において、小型化・高性能化が求められる一方で 「省エネルギー化」が大きな課題となっています。このような状況の中、電力損失の少ないパワー半導体が注目を集めていますが、効率化や小型化が進むにつれて「熱対策」という新たな課題への対応が必要になっています。今回開発した「高放熱材料」は、この「熱対策」に貢献します。

※太陽インキ製造は今回で5年連続のJPCA賞（アワード）の受賞です。

• 「JPCA Show 2024」 開催概要

開催期間：2024年6月12日（水）～14日（金）

会   場：東京ビッグサイト　東5ホール　

ブース番号：5F-47　（MIDパビリオン：3B-47）

展示会詳細： https://www.jpcashow.com/show2024/index.html

当社出展概要： https://unifiedsearch.jcdbizmatch.jp/jpca2024/jp/jpca/details/RqIZCG3cs4w

＊ブースにお越しいただいた方には、限定グッズを先着で700名様に贈呈いたします。

太陽インキ製造株式会社　会社概要

【本社所在地】〒355-0215　埼玉県比企郡嵐山町大字平澤900番地

【代表】峰岸 昌司　 【設立】1999年8月5日　

【資本金】4億5千万円

【従業員数（臨時雇員含め）】420名（2024年3月末時点）

　URL：https://www.taiyo-hd.co.jp/jp/group/ink/

太陽ホールディングス株式会社　会社概要

【本店所在地】〒355-0222 埼玉県比企郡嵐山町大字大蔵388番地

【本社】〒171-0021 東京都豊島区西池袋一丁目11番1号　メトロポリタンプラザビル16階

【代表】佐藤 英志 　【設立】1953年9月29日  【資本金】99億円

【従業員数】連結 2,210名/単体 156名（2024年3月末時点）

　URL：https://www.taiyo-hd.co.jp

〈太陽ホールディングスと太陽インキ製造について〉

　太陽ホールディングスは、ソルダーレジスト（様々な電子機器に用いられるプリント基板の表面を保護する絶縁材）の世界シェアNo.1※を誇るリーディングカンパニーです。数多くのエレクトロニクス製品にとって重要な電子部品用化学品部材の開発・製造販売を行うエレクトロニクス事業をはじめ、医療用医薬品の製造販売及び製造受託事業を行う医療・医薬品事業のほか、当社グループや顧客をデジタル領域でサポートするICT事業、受託合成開発を行うファインケミカル事業、再生可能エネルギーの普及促進を行うエネルギー事業や植物工場の運営を行う食糧事業など、化学の力を活かし、様々な事業活動を推進しています。

　太陽インキ製造は、エレクトロニクス事業においてソルダーレジスト等のプリント基板用部材を始めとする電子機器用化学品の開発・製造販売及び仕入販売を担っています。同社ではソルダーレジストで培ってきた技術をもとに、既存事業の継続した成長と新規事業領域の創造に注力しており、エレクトロニクス分野の技術革新に貢献していきます。

※「2019年エレクトロニクス先端材料の現状と将来展望」株式会社富士キメラ総研調べ